彼は純粋な技術屋といった感じで、 愚痴もまじっていたせいだろうか、何を言ってるかわからない部分もあったが、 いろいろと興味深い話を聞くことができた。 「結局、装置があれば韓国でも中国でもどこでも作れるようになって、値段のたたきあいになっちゃたんだろ」 という私に対して、彼は言った。 「体力勝負で負けたのは否定しない。だけどな、装置があれば誰でも作れるというのは大間違い」 「最大の要因は、やつらの技術力が高かったことだと思う。というかうちの規模の会社が研究開発で対抗できてたのがある意味奇跡。」 メモリは『装置があれば作れる汎用品』なわけではない。ということを彼は熱弁していた。 回路ひとつをとってみても、『アナログ』技術の塊で、 記憶素子のわずかな物理量(数10フェムトとか言ってた)の変化を 増幅する高精度なアンプだとか、 秒速数ギガビットの信号を処理するためにピコ秒単位で 信号のタイミングを
外周1万1000キロメートルの月を取り巻くように、幅400キロメートルの太陽光パネルを設置。発電した電力は、ソーラーベルトの中央を走る送電ケーブルに集められ、ケーブルに沿って交互に並ぶマイクロ波送電アンテナとレーザー光送光施設から、電波や光に変換され地球に届けられる=清水建設提供 ◇変わる エネルギーの未来 昨年は、東日本大震災と原子力発電所の事故で、エネルギー問題を考え直す年になった。その一方で、将来にわたってエネルギー問題を一挙解決できるかもしれない夢の技術についても構想や開発が進んでいる。日本発の技術が世界のエネルギー問題の解決に大きく貢献する日が来るかもしれない。 一般家庭以外に、遊休地に太陽光パネルを敷き詰めるメガソーラーも広がりつつあるなか、巨大な太陽光発電所を月に建設するという構想がある。大手ゼネコンの清水建設が提唱する「ルナリング」構想だ。 月の中心の赤道上は、どの部分かは
11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから
ホンダは5日、研究開発を進めている技術を報道陣に公開した。イスのような外観の一人乗り車両「Uni-Cub(ユニ・カブ)」は手元のレバーで操作して前後左右に移動できる。商業施設や展示施設などでの利用を見込み、早期の実用化を目指す。ユニ・カブはイスに腰掛けるように座り、右手の小さなレバーを倒すとその方向に進む。2009年に公開した電動一輪車「U3-X」をベースに後部に小さな補助輪を付けて安定性を高
ソニー、東芝、日立製作所は8月31日、3社の中小型ディスプレイ事業を統合し、来春をめどに新会社「ジャパンンディスプレイ」を設立すると正式発表した。(@IT MONOistの関連記事) 3社の子会社であるソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの発行済み株式を新会社に譲渡し、新会社は官民共同ファンドの産業革新機構(INCJ)が引き受ける総額2000億円の第三者割当増資を実施。新会社の議決権比率はINCJが70%、3社が10%ずつになる見込み。 中小型ディスプレイはスマートフォン、タブレットの普及で成長が見込まれる一方、韓国・台湾勢との競争が厳しい。3社の技術とリソースを結集、INCJから調達した資金で有機ELなどへの研究開発投資も加速、世界市場でトップクラスの地位を獲得するのが狙いだ。 関連記事 中小型液晶、東芝・ソニー連合に日立も合流へ 世界シェア首位に 日
「光回線が月1150円」の正体です。どんどん拡散しましょう。ソフトバンクの携帯料金が安い理由は、必要な物までカットして下の人間に押し付けるからです。 「ソフトバンクの現場の信頼出来る人間が出した数字」ということなので、基地局なんかもこんな生活出来ない金額でやらせてるのは間違いありません。基地局自体も回線容量がドコモの数分の一という超安物だそうで、単に数を置けばいいというものではありません。 話は戻りますが、俺が「SB松本副社長の反論の反論の矛盾を突こう。」というブログ記事 http://nosoftbankno.blog84.fc2.com/blog-entry-7.html にてソフトバンクの光の道案の問題点を指摘しまして、松本副社長がようやくツイッター上で反論。 続きを読む
Googleは増加するコンテンツの著作権侵害に対処するため、コンテンツ削除申請への24時間以内の対応など、著作権保護対策を強化する。 米Googleは12月2日(現地時間)、オンラインコンテンツの著作権保護強化を目的とした4つの新たな取り組みを発表した。コンテンツの爆発的な増加に伴って著作権侵害の問題も拡大しており、それらに対処するためとしている。発表されたのは以下の4項目だ。 著作権侵害の報告から24時間以内にコンテンツを削除 著作権者が著作権法を侵害しているコンテンツの削除を申請するプロセスを簡易化する。また、正当な削除申請に対しては、24時間以内に対応する。同時に、誤ってコンテンツを削除されてしまった場合の対抗通知状提出のプロセスも改善する。 著作権侵害と関連性の高いワードをオートコンプリートの候補から外す どのようなワードが著作権侵害と関連性が高いかを判断するのは難しいが、侵害目的
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