「古代ローマ人」阿部寛にイタリアが爆笑 - シネマニュース : nikkansports.com
俳優阿部寛（４７）主演映画「テルマエ・ロマエ」（武内英樹監督）が２８日（日本時間２９日）、イタリアで開催された欧州最大規模のアジア映画祭「ウディネ・ファーイースト映画祭」で、マイムービーズ賞を受賞した。古代ローマ人役の阿部の演技が大受け。韓国、中国などアジア圏１０の国と地域から出品された６２作品から、インターネット投票によって決まる同賞に選ばれた。製作のフジテレビ映画事業局が進めているイタリア全土での公開に向けて、大きな弾みとなった。 ２１日に北東部のウディネで行われたプレミア上映会は、爆笑の連続になった。温水洗浄便座で肛門にお湯を浴び、味わったことのない感覚に驚いて奇声を発し、便座を見詰めるシーンには拍手も起きた。１２００人収容のメーン会場に観客が入りきらず、急きょ再上映が行われるほどの大盛況。観客の１人は「阿部さんはローマ人くらい顔が濃い。とても日本人とは思えない」と驚きの声を上げた。
“日本は特殊な国”か、通信を可視化してみたら意外な事実が分かった
例えばFacebookやTwitterなどのソーシャルサービスは、実際にどれくらい国内企業ネットで使われているのか---。大手ファイアウォールベンダーの米パロアルトネットワークスは、半年に一度、世界中のユーザー企業を対象に大規模なトラフィック調査を実施し、様々なデータを収集および分析している。来日した調査担当者に、日本の国内企業におけるトラフィック傾向などについて話を聞いた。 まずは調査の概要について教えてほしい。 2008年から約半年に1回の割合で、世界中のユーザー企業を対象にトラフィック調査を実施している。最新のデータは2011年5月に実施した調査で得たもので、調査対象となった企業の数は全世界で合計1253社、そのうち日本の企業は87社入っている。調査対象企業の数は回を重ねるごとに大きく増えており、前回（2010年10月）は723社、前々回（2010年3月）は347社だった。具体的な企
ネットの匿名文化は日本だけのものか？ - はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
いま米国の4chanという人気サイトの管理人であるmootが日本にきている。一般のメディアではとりあげられないだろうが、これはネット社会にとっては大事件だ。 4chanとは、なんだか、日本の２ちゃんねると似た名前であるが、実際に4chanは日本の２ちゃんねると同じ匿名掲示板だ。システム的には日本にある別の匿名掲示板ふたばちゃんねるを元にしており、文字だけしか書き込めない２ちゃんねるとは違って画像も貼れるのが4chanの特徴だ。 一般には２ちゃんねるに代表されるネットの匿名文化は日本に特有のものだとされている。日本のネットコミュニティについて、これからは日本も匿名から実名へ主流が移行すると唱える人間は定期的にあらわれるのはご存じのとおりだ。それに対して日本は匿名のネットコミュニティしか流行らないという反論も必ず起こるのも見慣れた光景だ。 ところがネットの本場米国でも4chanのような匿名のネ
決して有名人ではない人がネットでは匿名の方が良い理由9個 - ガジェット通信
ここ数年で従業員がネットに余計なことを書いては企業がクレームを受け、挙げ句の果てには書いた当人も退社や内定取り消しに追い込まれたり、過去を色々暴かれるなど、不幸になることが増えている。至近な例では「契約選手とその妻をツイッターで侮辱社員」のアディダスと「テロ発言社員」の東京電力、その前は「レイプ犯容認内定者」の三越伊勢丹ホールディングス、「サッカー選手とモデル訪問暴露アルバイト」のウエスティンホテル、少し古い例でいえば「ホームレス生卵投げつけ動画を公開内定者」のパナソニック、「恋人全裸写真流出社員」の三洋電機もあった。 ここ数年、「ツイッターで就活を！」「ソーシャルメディアでセルフブランディング！」「フェイスブックは自分の名刺代わりになります！」みたいな論調で日本のネットでも実名主義の方が利点アリといった意見が多数出ている。 日経トレンディ6月号のフェイスブック＆ツイッター特集では、フェイ
“政治影響力”方程式：チャンスなのにね。 - Chikirinの日記
よく話題になる「世代別投票率」についてみておきましょう。 下表は直近の日本の人口（10歳刻みで集計）と、直近の投票率です。これを見ると、20代の人数は40代とか60代の人数と同じなので、特に少ないわけではありません。ただ、投票率はかなり低くシニアの半分以下です。 若い人にしてみれば自分の周りは誰も選挙に行っていないから、「んなもん誰が行ってんの？」って感じかもしれませんが、「実はあなたたち以外はみんな行ってます」という感じです。 年齢区分 人口(万人） 構成比 投票率 9歳以下 1,143 8.9% 10代 1,243 9.7% 20代 1,533 12.0% 35.9% 30代 1,892 14.8% 49.0% 40代 1,568 12.3% 60.7% 50代 1,924 15.1% 69.2% 60代 1,577 12.3% 76.2% 70代 1,223 9.6% 73.5% 8
市役所にフェイスブック係ができる：日経ビジネスオンライン
2月7日月曜日、日本ツイッター学会（会長・樋渡啓祐さん、 @hiwa1118 ）の主催するフェイスブック講習会が、佐賀県西部に位置する武雄市の市庁舎で開催された。 講師は、福岡からふじかわようこさん（ @neboichiyouko ）と杉山隆志さん（ @takaflight ）、東京から加藤たけしさん（ @takeshi_kato ）、そしてニューヨークからヒミ＊オカジマさん（ @himiokajima ）。いずれも手弁当での参加だ。聴講者は武雄市内外、佐賀県内外から老若男女約160名が集った。行政色の強いイベントには珍しく、学生の姿も目立ち、会は大いに盛り上がった。 主催者からは、日本フェイスブック学会の設立が宣言された。会長は樋渡さんが兼務する。この樋渡さんは、佐賀県武雄市の市長でもある。 「僕がフェイスブック学会の設立を発表すると、場内は大爆笑でした。ツイッターに続いて『またか』と思
ネットはクリエイターの敵か : 池田信夫 blog
2007年11月27日13:25 カテゴリ科学/文化 ネットはクリエイターの敵か 岸博幸氏のコラムが、あちこちのブログなどで激しい批判を浴びている。私が彼に「レコード会社のロビイスト」というレッテルを貼ったのが彼の代名詞のようになってしまったのはちょっと気の毒なので、少しフォローしておきたい。 先日のICPFシンポジウムでわかったのは、岸氏は三田誠広氏のように嘘を承知で権利強化を主張しているのではなく、本気でそれが日本の「産業振興策」だと信じているということだ。しかし、これはある意味では三田氏よりも始末が悪い。本人がそう信じ、善意で主張しているので、コンテンツ産業の実態を知らない官僚や政治家には説得力をもってしまうからだ。 残念ながら、彼の信念は事実に裏づけられていない。岸氏は「デジタルとネットの普及でクリエーターは所得機会の損失という深刻な被害を受けている」というが、具体的にどれだけ深刻
身近な家族間でFacebookを活用してみる - 北の大地から送る物欲日記
「Facebookが楽々と世界で普及していった本当の理由 - もとまか日記」を読んで。 世界中で一番普及しているSNS、Facebook。なんでそんなに広まってるんだ？というと、 「フェイスブック 若き天才の野望 (5億人をつなぐソーシャルネットワークはこう生まれた)」を読んだ感触から言うと、拡大していく時のタイミングの良さなのかな？と思いますが、世界中の国々となるとそれぞれ事情がことなってることでしょう。そんなあちこちの国でのFacebook普及がどうして起こったかを考察してるエントリ。 日本でも2010年10月くらいから、一部のネットユーザーを中心にFacebookを使い始めるブームのようなものが起こっていて私もそれで再利用し始めた一人ですが、昨年末くらいからはネット上だけではなくテレビや雑誌などでも盛んにFacebookという言葉を聞いたり見たりするような状況になってきました。 ht
RIETI - ネット上の著作権保護強化は必要か－アニメ動画配信を事例として
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 背景と問題設定 有線・無線のブロードバンドの普及とともに、その上にコンテンツを流す配信産業が世界的に勃興しつつある。いまや世界的な配信網になりつつあるYouTubeはその代表格であり、今後もさまざまなコンテンツ配信ビジネスが立ち上がることが予想される。日本はこのような世界的な潮流のなかで条件としては恵まれた位置にある。ブロードバンドの普及では世界的にトップランナーの1人であり、かつアニメやゲームなど世界的に人気のあるコンテンツを擁しているからである。 しかしながら、日本
絶滅危惧職＝ヘッドハンター - Chikirinの日記
インターネットが駆逐していく代表的な職業といえば“仲介業”。ネットそのものが巨大な市場であり、需要側と供給側を低コストでスピーディにマッチングしていく機能を持っている。ネットがなかった時代にリアル社会に営々と構築された様々な“仲介機能”は、そのコストの高さ、カバレッジの限界から、ネットに太刀打ちできなくなる。 というのは、あちこちで見られる現象なわけですが、最近のTwitter, Facebook, Linkedinなどの広がりを見ていると、そろそろ“ヘッドハンティング業”（エージェント、人材紹介業などの呼称も含め）も“絶滅危惧職”かもねー、と思えてきます。 ★★★ 整理をするために、人材仲介業市場を４つにわけておきましょう。 (1) 本来の意味での“ヘッド”をハント 大企業の米国本社が日本法人社長を探す場合や、日本の一流大企業が外部取締役を探すようなケースです。（例：日本マクドナルドの社
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