「中央公論」編集部の田中正敏さんからメールが届いた。「『ウェブ時代をゆく』を語る」をまとめてくださった田中さんである。 「グーグルに淘汰されない知的生産術」ですが、『読売新聞』書評同様、もしよろしければ販売期間終了後(5月9日)を目処にブログにて公開していただいても、と思います。非常に充実したお話でしたので、より多くの方の目に触れればと思う次第です。 ありがたい申し出をいただいたので、ここに全文を公開することにします。 「中央公論」五月号の「特集・知的整理法革命」(野口悠紀雄、梅田望夫、外山滋比古、佐藤優、勝間和代、茂木健一郎)という文脈で、田中さんの取材を受け、勉強や仕事の仕方について僕が二時間ほど話をした内容をもとに、彼が文章にまとめてくれたものです。 さすがにこのテーマだとほぼすべての人が、それぞれの観点からグーグルを論じていて面白かったです。 どうぞお楽しみください。 旧来の整理法
20代と30代の死因の1位は自殺です。それも、他の死因の割合を大きく引き離して1位となっていることが、下のグラフで分かります。 ▼2008年における年齢階級別の主な死因の構成割合 (2008年版『自殺対策白書』※緑色のところが「自殺」) ※画像の上でクリックしてください。拡大して見られます。 ▼「日本」と「日本以外のOECD諸国」における自殺率の比較 【男性25~44歳の自殺率(10万人あたり)】 (※国際比較が知りたいとのリクエストに答えて、 4月8日AM10:30に追加したグラフです。 04年までのデータしかありませんでしたが) ニートは、国や親の財産、年金などを食い荒らしていく存在です。まず、自分の内面的な崩壊から始まって、家族の崩壊、親や先生を殺すのはまれとしても、犯罪を伴うこともあります。それは社会の崩壊にもつながっていくという、ある意味での爆弾といえるでしょう。(浅井宏純・森本
[気になる]ドクターコースへ行った人バトン! 一般企業に就職してみて気付いたのですが、私は研究しかできないというタイプではありません。たぶん、企業でも普通にやっていけたと思います。でも、研究ってかなり向き・不向きがある職種なんですよね。で、私がやりたいことっていうのは、あまりやる人がいなくて、たぶん私がやらなければそのまま埋もれてしまうと言うか、そういうマイナーな分野です。多少似たようなことをする人が出てきているのをみて、「お、これはおいしいところを取られてしまいそう」と思って戻ったのですが、実際には取られてませんねw話がずれましたが、自分しかできないことがあるとしたらそちらを優先してもいいんじゃないかと、そんな不遜なことを考えたわけです。そうそう。そういうの大事だよね。 文系の場合、企業への就職(研究職)はまずありませんし、研究機関も非常に数が限られていますから、就職=大学教員と言えます
教育費が無料の国がある。鉛筆1本、ノート1冊までタダ。給食費もかからない。それどころか、16歳まで国から児童手当が支給されるし、高校に行けば卒業するまで児童手当の支給期間が延長される。うまくやりくりすれば、子どもの洋服代などの生活費を負担する必要もない。 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務教育は文字通りの義務教育。親の所得に関係なく、高校まで学校に通うことができる。 子どもを産み、生きることに不安のない国 もちろん、大学の授業料も無料である。手厚い奨学金制度があるため、学びたい人は親の所得に関係なく、意志と力で大学に進学できる。 この国の名はスウェーデン。人口900万人。高福祉で知られる北欧の小国である。子育て、教育、失業給付、医療、介護、年金――。人生の様々なステージで手厚く支援するスウェーデンは、子どもを産み、生き
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