図録▽寿命をちぢめているもの（未婚、喫煙、左利きなど）
1979年6月刊とやや古いが、放射線医学の雑誌に載った「リスク・カタログ」という論文が米国において寿命をちぢめているもののカタログを提供している。 米国人の放射能に対する非科学的な恐れ、及びそれをあおるマスコミに対して、放射能より大きなリスクはこんなに沢山あるよと啓蒙するための論文であるが、著者はさらに一般化して、様々なリスクを寿命の短縮日数に換算して示し、「世の中の人はいつも種々のリスクに対する長広舌をふるい、これが政府の意志決定に大きな影響を与えている」現状に対して、適切な参照基準を提供しようとしている（論文紹介資料による）。 米国では1979年3月28日にスリーマイル島原子力発電所事故がおこり、それ以降、最近まで新規の原子力発電所の建設が凍結されていたほどであるから、この論文の発表時期に放射能に対する恐れが世間にあふれていても当然だったといえよう。 寿命に影響を与える最も大きなリスク
図録▽就職内定率の推移（大卒）
企業側からでなく学校側から調査した前年10月、12月、卒業年2月、4月の各1日現在での就職内定率（4月は就職率）の推移を大卒に関して掲げた。地域別の内定率･就職率の動きは図録3161参照。 同じように就職（内定）率が低かった2000年と2011年とで第一志望の会社に入った新入社員の割合は、それぞれ、51％、74％と大きく異なる点については図録3176参照。 〇2024年3月卒業者（予定者）の状況について 10月1日現在の内定率は74.8％とコロナの影響の残っていた前年から0.7％ポイントの改善となった。12月1日現在の内定率は86.0％と前年から1.6％ポイントの改善となった。2月1日現在の内定率は91.6％と前年から0.7％ポイントの改善となり、この4年では最も高く、2020年の92.3％に迫る結果となり、コロナ前の水準までほぼ回復した。 3月卒業の就職率（4月1日現在）は98.1％とな
社会実情データ図録 : 図録▽未婚率の推移
年齢別の未婚率の推移を、男女別に、20歳代後半、30歳代前半、そして50歳時（いわゆる生涯未婚率（注））について、大正9年（1920年）の第１回国勢調査から示した。 （注）50歳時の未婚率（実際は45～49歳の未婚率と50～54歳の未婚率の平均から算出される）は、その後に結婚する人は少ないことから、「生涯未婚率」と称されている。 なお、ここでの生涯未婚率は、死亡者数に占める未婚者の割合ではない点に注意が必要である。 ちなみに、2020年の国勢調査による生涯未婚率（配偶関係未詳を除く人口に占める未婚者の割合）は男性が25.7％、女性が16.4％であるのに対して、2020年の人口動態統計によれば15歳以上の死亡者数に占める未婚者の割合は、男性11.1％、女性6.7％となっている。前者が現在の40～50代の状況を示しているのに対して、死亡数が多い80～90代の男女は皆婚慣習が成立していた時代の人
図録▽一般雑誌発行部数ランキング
日本雑誌協会は、協会加盟誌を「印刷証明付き」で年4回公表している。これにもとづいて日本雑誌協会が公表している雑誌発行部数のデータから一般雑誌と呼べるような月刊誌・週刊誌のランキングを掲げた。雑誌の選定は当図録による。また、掲げた雑誌の中には印刷証明なしのものも含まれる。 日本の一般雑誌の中で最も発行部数の多いのは、「週刊文春」であり約61万部である。これはコミック誌を除く総ての雑誌のなかで最多の数字である。コミック誌のランキングは図録3969参照。「週刊文春」の雑誌トップの座は長く続いている。少し前の記事だが「文芸春秋は25日、週刊誌「週刊文春」の2013年下期実売部数（日本ＡＢＣ協会調べ）が46万8910部となり、総合週刊誌で10年（20期）連続1位を達成したと発表した。「週刊文春」は1959年創刊」（毎日新聞2014年4月26日） これに、週刊誌の「週刊新潮」が続き、その次に、月刊誌の
図録▽自殺率の国際比較
日本は欧米先進国と比較すると確かにかなり高い自殺率となっている。さらに範囲を広げた国際比較では、図のように、日本は、世界第18位の自殺率の高さとなっている。過去の当図録では世界第6位だったこともあり、2012年推計では9位だったので、最近はランクを大きく下げていることが分かる。もっとも、日本を上回っている国は一部の途上国、あるいは体制移行国だけであり、先進国の多くは日本より低いということから日本の自殺率はやはり非常に高い値であるといわざるを得ない。もっとも近年韓国が日本を抜きOECD諸国の中で最高となったので先進国中世界一の座は明け渡した格好である（図録2774参照）。 中国の自殺率については、初の全国調査（1995-1999）で年間自殺者数28万7千人、自殺率は10万人当たり23人というデータも報じられていた（People's Daily Online 2002.11.）が（旧版図録27
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