自転車の盗難防止に｢AirTag｣を使ったら生活の質が上がった話
気に入っている車両であればあるほど、盗難は心配になる。センサーで盗難から安心感を得ることはできるか。 撮影：伊藤有 アップルの忘れ物防止タグ｢AirTag｣が発売されてから約1カ月。新しい物好きのアーリーアダプターの人でなくても、AirTagの噂を聞いてこれから手に入れようという人もいるかもしれない。 時間が経って、使い方もそれぞれ見えてきた。今回は｢自転車盗難対策に使うとどうなるか｣という実体験だ。 AirTagの実物を触るまで、僕個人としては｢忘れ物防止タグと同じ｣だと考えていた。なくさない限りは機能させる必要がない、いざ紛失や盗難のときに役に立つ、というものだ。 実は5月のGW明けに自転車を買い替えた。連休中に何もやることがなかったので、自転車サイトを眺めていて気になるモデルを見つけてしまったからだ。 いざお気に入りを手に入れてしまうと、今度は自転車を買った人が一度は経験する、独特の
【独占】N高が教育ビジネスで“勝つ”理由 ── 川上量生氏が“ついでに”目指す｢脱受験教育｣
川上氏は｢基本、暇になったのは大きいんですよ｣とはにかみながら状況を説明する。若干の照れ隠しもあるのかもしれない。 2019年にカドカワの代表取締役社長およびドワンゴ取締役を退任し、ドワンゴ学園の理事としての仕事に割く時間が増えたのは事実だ。 川上氏（以下敬称略）｢ビジネスには色々なやり方があると思います。僕がいつも考えているのは、『自分がやらなかったら誰がやるのか』ということ。N高は『僕がやらなかったら誰もやらなかった』。似たようなものは誰かが作るかもしれないですけれど、それは僕が作りたいN高ではない｣ 仮にもし今N高がなくなったら。｢N高でやろうとしていること、N高がやっていることは、どこもやらなかった｣と、川上氏は言う。 ｢例えば、『N高 投資部』『N高 政治部』（注：部活としての投資・政治活動）。あれはN高がなければ、きっと世の中には存在しなかった。そういうことは、時間をかけてやっ
[更新]｢狙われた地銀｣ドコモ口座の不正送金、犯人“抜き取り”の手口…情報漏洩はどこから？
NTTドコモが提供する決済サービス｢ドコモ口座｣において不正送金が発生し、一部地方銀行からの送金が停止している問題が注目を集めている。 不正送金が確認されたのは、七十七銀行、中国銀行、東邦銀行、大垣共立銀行の4行。さらにその後、滋賀銀行と鳥取銀行が被害を確認。他の地銀でも、他行の被害を見てドコモ口座に関するサービスを停止する銀行が出てきた（9月8日時点）。9月9日未明の時事通信の報道によると、疑いがあるものも含めて17行に被害が広がっている。 これを受けてドコモは9月10日木曜から、銀行口座35行の新規登録を当面停止すると発表。オンライン本人確認システム（eKYC）の対策を講じて、再開時期を検討するとしている（9月10日午前10時45分追記） 不正送金が発生した銀行とドコモは実態調査を進めており、現時点で被害額などは明らかにしていない。被害者への補償については現時点で明らかにされていない。
![[更新]｢狙われた地銀｣ドコモ口座の不正送金、犯人“抜き取り”の手口…情報漏洩はどこから？](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/39f3894ff1e66e8deb550a712d40c7d1af9c0c15/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fmedia.loom-app.com%2Fbi%2Fdist%2Fimages%2F2020%2F09%2F09%2Fdocomo.jpg%3Fw%3D1280%26h%3D630%26f%3Djpg)
｢数字が一気に変わった｣メルカリ米国事業に吹いた想定外の“追い風”……｢月間1億ドル達成｣の裏で起こった市場変化
メルカリUS CEOのジョン・ラーゲリン氏。写真は2018年6月にパロアルトのメルカリUSオフィスにて撮影。なお、コロナの影響で、現在このオフィスにはほぼ誰も出勤していないという。 撮影：伊藤有 今、メルカリの米国事業が急成長を遂げている。 2020年第4四半期（4〜6月）には前年同期比183％の大幅な伸びを記録。メルカリが上場後1年半以内の目標としてきた｢米国メルカリの月間流通総額（GMV）1億ドル（約105億円）｣をついに達成した。 背景には、新型コロナウイルスの流行による、急激な市場環境の変化がある。 メルカリのUS CEOジョン・ラーゲリン氏へのグループインタビューから、いま米国メルカリに起きている変化を探る。
アップルと｢Fortnite｣全面戦争の行方…“落とし所”はどこなのか
8月14日、人気ゲーム｢Fortnite｣（フォートナイト）が、App Store、Google Playでダウンロードできなくなった（写真は2018年11月撮影）。 撮影：小林優多郎 8月14日早朝、米Epic Gamesの人気ゲーム｢Fortnite｣（フォートナイト）が、アップルの｢App Store｣とグーグルの｢Google Play｣から削除された。理由は｢利用ガイドライン違反｣だ。 Epic Gamesは同時に、以下のような動画を公開した。 これはYouTubeやSNSで視聴できるだけでなく、現在Fortniteを起動した人に、まず最初に再生されるようになっている。 1984年、アップルは｢自由なコンピューターの利用｣をうたってMacintosh（現・Mac）を発表した。今回の動画はそれを風刺して、｢アップルがフォートナイトから自由を奪っている｣と主張したのだ。 同時にEpi
仕事の時間は長くなり、昼休みや深夜も働くようになった…マイクロソフトのリモートワーク実態調査
マイクロソフトの調査によると、リモートワーカーはより長い時間働き、その勤務時間帯はより流動的になったという。 Gpointstudio/Getty Images マイクロソフトは、パンデミックで在宅勤務をするようになった350人以上の従業員を対象に、仕事の習慣などに関する調査を行い、その結果をハーバード・ビジネス・レビューで発表した。 調査によると、短時間の会議が増え、長時間の会議は減り、全体的な会議の時間は10%増加した。 また、在宅勤務になってから、ランチタイムや深夜の時間帯に働くことも増えた。 マイクロソフトの調査結果は、仕事と生活の境界線が曖昧になり、スケジュールもより流動的になったことを再認識させるものとなった。 マイクロソフト（Microsoft）は、パンデミック中に在宅勤務をした社員350人以上を対象に、仕事のやり方についての調査を行った。その結果、社員はパンデミック以前より
コロナ接触を通知する日本版｢接触確認アプリ｣を作ったのは誰か？…｢6割普及｣への挑戦
厚生労働省は現在、新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の“感染が疑われる濃厚接触”を通知する｢接触確認アプリ｣の開発を進めている。 開発を受注したのは日本国内のベンダー。一部で｢米マイクロソフトが受注した｣と報道されたが、これは間違いだ。とは言え、マイクロソフトが無関係というわけではない。そこには多少事情がある。 実は、日本で使われるアプリのベースとなる部分は、個人が中心となったボランティアベースのプロジェクトで、オープンソースとして開発されたものを利用している。 そのアプリは、なぜオープンソースで開発されたのか？ そして、そこに人々はどう関わっているのか、開発にかかわった関係者を取材した。 接触確認アプリがどういうものか、おさらいしておこう。 接触確認アプリは、スマートフォンのBluetooth機能を使い｢一定以上の長い時間、スマホを持っている人同士が近くにいた｣情報を記録するア
20万円の｢特例貸付｣を申請してみた。｢コロナショック｣どう生き延びるか
（2020年4月8日追記） 2020年3月31日に掲載した本記事に対し、多くの方からさまざまなコメントやご質問をいただいている。その中で｢75歳でパート労働をされている方が、“緊急小口資金の貸付には75歳未満との年齢制限がある”という理由で貸付を受けられなかった｣という事例が寄せられた。 こうした年齢制限は実際に存在するのか、確認を進めた。 一例として東京都社会福祉協議会作成の案内によると、貸付対象は｢新型コロナウイルス感染症の影響を受け、休業等により収入の減少があり、緊急かつ一時的な生活維持のための貸付を必要とする世帯｣とあり、年齢による制限は記載されていない。 さらに、今回の特例貸付に関して厚生労働省が発表している｢生活福祉資金貸付制度における緊急小口資金等の特例貸付の運用に関する問答集（Vol.6）｣によると、｢新型コロナウイルス感染症による収入の減少による家計への影響は様々であるこ
全社員参加のキャンプでセックス、麻薬三昧…WeWork社内の実態明かす｢衝撃の新証言｣【前編】
新規株式公開（IPO）の実現を前に辞任した、WeWorkのアダム・ニューマン前CEO。 Jackal Pan via REUTERS Business Insiderは、WeWorkの社員と経営幹部（退職者を含む）、パートナー企業に取材し、社内の実態に関する情報を入手した。 彼ら彼女らは一様に、アダム・ニューマンCEO時代のWeWorkには｢仕事と遊びの境界線がなかった｣と証言した。 アルコール三昧、同僚たちがセックスする声が響くパーティーに、従業員たちは参加を強要された。 会社の成長を目指すニューマンCEOに執拗に追い立てられ、また｢我々が世界を変える｣という彼の神がかり的な語りに煽られ、従業員たちは異様な空気のなかで長時間労働を続けた。 従業員が死守すべき｢2つのルール｣ 世界に数百カ所あるWeWorkのある拠点で働いていた複数の従業員によると、ニューマン氏がやって来るときに遵守せねば
あっさり午後出社やリモートワークか、｢絶対出社｣か…台風一過でわかった“社畜日本”の現在地
9月9日、記録的な暴風雨が関東地方を襲った夜から明けた朝は……。鎌倉駅近くでは、アーケードが倒れる被害も。 撮影：川村力 台風15号による記録的な暴風雨が関東地方を襲った9月8日から一夜が明け、晴天となった月曜日。首都圏の鉄道各社の多くが始発から運転を見合わせたため、その影響は午後になっても多くの通勤、通学客に及んだ。Twitterを見てみると、社員や企業の混乱ぶりも伝わってくる。 嵐だろうが大雪だろうが｢絶対出社｣のような風潮は、最近の働き方改革で弱まったかにも見えるが、では、出社か、自宅待機か、午後出社か ——。“社畜大国ニッポン”は、果たして終焉を迎えつつあるのか。 時間通り出社でガッカリ 小売業の危機管理対応部署で働くヤマトさん（37）は、9月9日の朝9時にオフィスに出社して、呆然とした。 ヤマトさんはその日、普段より30分早い7時40分に家を出た。出社時間を遅らせる全体連絡は来な
20代中国人が告白する｢若者が天安門事件を語らない理由｣
浦上 早苗 ［経済ジャーナリスト/法政大学IM研究科兼任教員］ Jun. 03, 2020, 10:40 AM 国際 181,940 学生の民主化運動を中国共産党指導部が武力弾圧した天安門事件から6月4日で31年。 インターネットやSNSが普及する一方で、中国政府による情報統制はこの数年さらに厳しくなっている。日本では｢技術革新で国民監視がしやすくなり、事件のことは気軽に話せない｣｢事件がなかったことにされているため、若者はそもそも天安門事件を知らない｣といった報道がされているが、実際はどうなのか。 ｢中学時代に天安門事件の動画を見た｣と話す｢90後｣（1990年代生まれ）の20代前半の男性に聞いた。 ※この記事は2019年6月4日に公開した記事を一部編集して再掲載しています。 僕が1989年の天安門事件を知ったのは約10年前、中学生のときです。 10歳近く年上で｢80後｣（1980年代生
なぜこうなった｢スマホで画像保存｣が違法になり得る、“行き過ぎ”著作権法 改正案に警鐘
2月13日、文化庁は、かねてより文化審議会 著作権分科会で審議中だった著作権法の改正案について、基本的な方針をまとめた。 その内容は、｢権利者の許可なく、インターネット上のあらゆるコンテンツについて、著作権を侵害していると知りながらダウンロードすることを全面的に違法とする｣こと。 この方針案が、ネット文化に大きな影響を与えるのではないかと、議論を呼んでいる。 従来、ダウンロードが違法になるのは音楽・映像などに限られていたが、今回の改正案ではその限定がなくなり、画像や文章なども対象とする方向だ。｢ダウンロード｣という行為には、スマートフォンなどで日常的におこなわれる｢スクリーンショット｣の撮影（画面保存）も含まれるため、日常生活に与える影響はきわめて大きい。文化庁は会期中の通常国会（会期は6月26日まで）に著作権法の改正案を提出し、成立を狙う。 違法ダウンロード範囲の拡大は、以前より実効性を
PayPay、不正利用の返金は自社で｢全額補償｣と発表 ── 原因はセキュリティーコードの総当たり｢ではなかった｣
PayPay曰くセキュリティーコードも漏れている 今回公開された同社のリリースの中には、不正利用の被害データも一部提示された。 ｢調査の結果、クレジットカード登録時にセキュリティコードを20回以上入力し登録に至った件数はPayPayのサービス開始以来13件であり、クレジットカード情報の入力回数に制限を設けるだけでは根本的な対策にはならないと判断しました。 PayPayにおける不正利用の主な要因は、悪意ある第三者が何らかの方法で、外部で入手したセキュリティコードを含むクレジットカード情報が利用されたことである可能性が高いため、このたび3Dセキュアの対応を決定いたしました。 また、上記13件のうち、PayPayでの利用があった9件について、カード会社と連携しご利用状況を確認したところ、全てご本人による登録と利用であったことが判明しています（2018年12月27日現在）。｣ 今回話題になっている
ネットフリックス、アマゾン、HBOがエミー賞総なめ。俳優たちは｢サンキュー、役者を救ってくれて｣
｢マーベラス・ミセス・メイゼル｣監督のエイミー・シャーマン-パラディーノ（中央）と、主演のレイチェル・ブロスナハン（右）。 Getty Images North America 最初の1時間は、Amazon Primeの｢マーベラス・ミセス・メイゼル｣が、おもしろいように圧勝した。ベスト・コメディシリーズ賞、コメディシリーズ主演女優賞、同助演女優賞、同脚本賞、同監督賞など8部門を総なめ。監督のエイミー・シャーマン-パラディーノが、舞台上で脚本賞と監督賞のトロフィーを両手で振り回しながら、スピーチするという事態になった。 1950年代のニューヨーク。裕福なユダヤ人家庭に育ち、洒落た邸宅、可愛い子ども、見事な体型に美貌と、何一つ不自由ない｢奥様｣生活をしていたミセス・メイゼル。ところが、夫が浮気し家出したため、ワインをがぶ飲みして入った場末の酒場で、スタンドアップ・コメディアンの才能があること
グーグル社員が｢労働時間｣を問われない理由 —— ｢時間で管理は愚かな考え方｣だ
日本で深刻化している｢長時間労働問題｣。 もしこの問題があの｢Google｣で起こったとしたら、同社はどう対処し、解決するでしょうか。Googleで人材育成やリーダーシップ開発に携わってこられたピョートル・フェリクス・グジバチさんにお話を伺いました。 Googleの社員が｢労働時間｣を問われない理由 ーピョートルさんの在籍中、Googleで｢長時間労働｣が問題として挙がったことはありましたか？ 少なくとも、単に｢長時間働いているから｣というだけで｢あの人は仕事を頑張っている｣と評価が上がるということはありませんでした。 そもそも｢労働時間で管理する｣というのは、工場やレストランで働く人など、アウトプットが定型化している仕事に就く人をマネジメントする際に使われる考え方。 そうではない、例えば、営業職、企画職、あるいは管理職もそうですが、いわゆるホワイトカラーの職業に就く人を｢時間で管理する｣
（加筆・修正）｢メルカリ個人情報流出に違和感｣プロが疑問視—— 国内数百万会員の統括エンジニア独白
おしらせ：BUSINESS INSIDER編集部では、比喩的表現の箇所が技術的な誤解を招いたことを踏まえ、改めてA氏やその他の開発者とも意見交換のうえ、6月23日に公開した本記事の加筆・修正を決定しました。合わせて、A氏が改めて今回の流出問題を語った記事『[メルカリ流出] 匿名エンジニアA氏が語る｢流出問題の本質｣とは？』もご覧ください。 メルカリの個人情報流出騒動が昨日からネットを騒がせている（BUSINESS INSIDER JAPANの第一報はこちらから）。 メディアの立場から見ると、メルカリの広報対応は及第点だ。短時間で、できる限りクリアに情報露出をすることで、ブランドへのダメージは最小限に留めているように感じる。 その一方で、コンテンツ配信設計のプロから見て｢メルカリの裏側の仕組み｣や｢謝罪リリース文｣の説明はどう映ったのか。国内で有料会員 数百万MAU（Monthly Acti
グーグル会長が語った｢価値を生み企業を成長させる人材のたった2つの資質｣とは
｢『潤滑油』を雇いすぎるな｣とアルファベットのエリック・シュミット会長は語る。（ラスベガスで開催された2017年SALT会議にて） Richard Brian/Reuters エリック・シュミット氏が2001年にグーグルの会長兼CEOに就任した当時、従業員はほんの数百人しかいなかった。しかし10年後、同氏が会長職に専念する為にCEOを退任する頃には、従業員数は3万2000人にまで膨れ上がっていた。 シュミット氏は今や、グーグルの親会社であり、世界最大級の影響力を持つ会社、アルファベットの会長を務めている。現時点で、アルファベットの従業員数は6万人以上、時価総額は約6630億ドル（約72兆9000億円）。 ｢私自身のみならず、グーグル全体のマネジメント哲学の基礎は、急成長していたグーグル黎明期に築かれた｣ LinkedIn共同創業者兼会長リード・ホフマン（Reid Hoffman）氏が有名創
あの｢経産省 若手の資料｣作者本人を直撃 なぜあの資料を公開したんですか？
ネット上で大きな話題となった経産省の若手官僚たちによる文書｢不安な個人、立ちすくむ国家〜モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか〜｣は、賛否含めてなぜここまで反響を呼んだのか。｢具体的な対策がない｣との声も多かった文書には、実は削除された最後の数ページがあったという。なぜ、若手官僚たちは結論部分を削ったのか。実際に文書の作成に当たった中心メンバーに本音を聞いた。 ｢いつものように、ネットに埋もれて読まれないんだろうなと思っていたのが、翌朝に見てバズっていたので驚きました｣ 経産省の次官・若手プロジェクトのコアメンバーのひとり、産業資金課の須賀千鶴・総括補佐（36）は、産業構造審議会総会でのペーパー公開後の金曜日をそう振り返る。 霞が関ではパワーポイントを駆使し、あらゆる統計や情報を詰め込んだクオリティ高い資料が日々、量産される。その大半はインターネット上で公開されていても、ほとんど話題になる
｢インスタ映え｣を意識、ヤンキースタジアムが大変身
全米のベースボールスタジアムでは、訪れたファンがソーシャルネットワークで写真や動画をシェアすることを意識した改装が増えている。ヤンキースタジアムも今季、そうしたイメージ刷新に乗り出した。 改装を終えたニューヨーク・ヤンキースのスタジアムには、ソーシャルメディアへの投稿を意識したファンスペースやキッズスペース、グレードアップしたフードメニューなどが登場した。｢スタジアムの変身｣は、InstagramやSnapchatなどソーシャルメディアでシェアできる経験を探し求めている若いファンをターゲットにしている。 ｢あらゆるタイプのファンに、スタジアムで試合を楽しんでもらえる環境づくりに取り組んでいる｣とヤンキースのチケット販売・サービス・運営担当副社長のケビン・ダート（Kevin Dart）氏はBusiness Insiderに語った。 コロラド・ロッキーズやクリーブランド・インディアンスなども、
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