生物の先祖はどうやって増殖する能力を得たのか 100年前の仮説を広島大が初解明
広島大学の研究チームは9月24日、生物の先祖がどのように増殖する能力を得たのかを実験を通して解明したと発表した。太古の地球で原子生物につながったとされる分子の集合体が増殖する過程を初めて解明したという。 生命の始まりを論ずる仮説に「化学進化」がある。これは、単純な小さい分子から複雑で大きな分子ができ、それらが集まって増殖する分子集合体になり、生命誕生の出発点になったとするもの。ロシアの生化学者であるオパーリンが1920年代に提唱し、高校の生物の教科書でも紹介されている。 現在まで、この仮説を実証する研究が進められてきたが、小さな分子から増殖する分子集合体がどのように作られたのかは約100年間解明できず、「化学と生物学の溝」となっていたという。 この謎を解明するため、研究チームが注目したのは環境の違いであった。これまでの研究では、小分子から高分子を作る環境は高温・高圧で、高分子から分子集合体
核燃料サイクル政策 進むも退くも｜NHK
青森県下北半島の太平洋側。人口１万人ほどの村に巨大な化学プラントのような施設がある。青森県六ヶ所村の再処理工場だ。なぜ、この施設が政策の「根幹」とか「中核」などと呼ばれるのか、多くの関係者から話を聞きながら学んできたことを思い出す。 戦後まもない頃から構想が立ち上がった核燃料サイクル政策。核燃料が形を変えながらぐるぐると回るイメージだ。 日本の電源構成に大きく関わってきた原子力発電。原発では発電後、使い終わった核燃料が出てくる。この使用済みとなった核燃料の中に残っているプルトニウムを、六ヶ所村の工場で「再処理」という化学的な処理で取り出す。さらに、別の工場で、特殊な核燃料「ＭＯＸ（モックス）燃料」に加工する。 「ＭＯＸ」とは、「Ｍｉｘｅｄ Ｏｘｉｄｅ」からきている。プルトニウムとウランを「混ぜた酸化物」の意味だ。取り出したプルトニウムから加工した「ＭＯＸ燃料」を原発で再び利用する、というの
中国で深刻な電力不足 アップル・テスラ向け工場停止 - 日本経済新聞
【北京=多部田俊輔、広州=川上尚志】中国で深刻な電力不足が起きている。当局が環境対策として石炭を主燃料とする火力発電所の発電抑制に動いたことが要因で、同国メディアは全国の約3分の2の地域で電力供給を制限したと報じた。米アップルや米テスラ向け部品を生産しているとされる工場が操業を停止し、日系企業にも影響が出始めている。上海市のメディアによると、電力不足が起きているのは20省・自治区・直轄市。この
核融合が2030年代に実現とか何言ってんの？って人への解説（補足あり）
自民党総裁候補の高市早苗さんが2030年代に実現する（最初は2020年代）と言って話題になった核融合。高市さんのキャラもあってか「そんなもんできるわけねーだろ」的に扱われることもあるが、実は世界の核融合ベンチャー企業では「2030年代に核融合実現」を掲げて100億以上投資を受けている企業が複数あるので、業界としてはさして驚きはないのである。というわけなので、いくつかの核融合ベンチャーと、官製の核融合実験炉であるiterについて簡単にまとめてみる。 iter (炉型: 保守的トカマク 日・米・露・中・韓・印・EU)冷戦終結の一つのシンボルとして米露が共同で建設を決めていたiterに、単独で実験炉を作るのを予算的に躊躇していた各国が相乗りしたのが現iterの体制である。 建設地決定の遅れや、上記の各国が機器を持ち寄って組み立てるという、みずほ銀行の勘定システムばりにカオスな体制のために建設は当
英国でガソリン不足深刻に パニック買い、軍も出動 - 日本経済新聞
【ロンドン=佐竹実】英国でガソリン不足が深刻になっている。輸送に必要な運転手が足りず一部店舗が閉鎖したことをきっかけに、人々がパニック買いに走ったためだ。政府は軍を動員してのガソリン輸送を準備しているほか、一時的に就労ビザを緩和して輸送に必要な運転手を確保しようとしているが、産業界からは根本的な解決にならないとの批判も出ている。「ガソリンは十分にある。賢明な行動をすべきだ」。シャップス運輸相は
シンガポール ワクチン接種80％超も 感染増加で再び規制を強化 | NHKニュース
新型コロナウイルスのワクチン接種を終えた人が人口の80％を超えるシンガポールでは、政府が行動制限の緩和をすすめる中、感染者が増加し、27日から再び規制を強化しました。 シンガポールでは、新型コロナウイルスのワクチン接種を終えた人が人口の82％と世界的に高い水準となり、政府が、先月から行動制限の緩和をすすめてきました。 しかし、その後、感染力の強い変異ウイルスの「デルタ株」が広がり、26日、一日の感染者数としてはこれまでで最も多い1939人の感染が確認されました。 シンガポール政府は「過去28日の感染者の98％が軽症か無症状だ」として、ワクチン接種の効果は出ているとしていますが、今後、医療がひっ迫するような事態を防ぐため、27日から、飲食店での食事は1組当たり2人までに制限したほか、企業は原則在宅勤務とするなど再び規制を強化しました。 一方、新たな感染者数が連日1万人を超えるタイでは、政府が
「脱ステロイド治療」で日テレが再発防止策 「医療監修は複数で」
日本テレビの杉山美邦（よしくに）社長は２７日の定例記者会見で、同局のバラエティー番組「ザ！世界仰天ニュース」が今月９日の放送で扱った「脱ステロイド治療」に、日本皮膚科学会などから抗議が寄せられたことについて、「放送後に多くのご意見、ご批判をいただいた。真摯（しんし）に受け止めたい」と述べた。医療関係者から話を聞いた上で、番組では翌週の放送で謝罪と注意喚起を行った。 問題となっているのは、日本皮膚科学会の診療ガイドラインにはない「脱ステロイド治療」で女性がひどい肌荒れを治したと紹介した回。同学会などから、「科学的に根拠のない内容」と抗議を受けていた。 日テレの福田博之取締役は「番組の『危機管理マニュアル』を再度読み込み、医療監修は複数名で、ガイドライン作成に従事した先生にお願いするのがベストという教訓を得た」と説明。「医療内容を扱う放送回については、社内各部署に加え、専門家に事前チェックを依
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