＜米大学での調査で、自閉症の原因は、食品添加物かもしれないという研究結果があきらかになった＞ 食品添加物に含まれるPPAが脳に影響 自閉症の原因は、食品添加物かもしれない──こんな研究結果がこのほど明らかになった。米セントラル・フロリダ大学（UCF）のチームが、1年半にわたる研究の結果を英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。 自閉症と食品添加物の関係を紐解こうと調査を行なったのは、UCFで消化器系を専門に研究しているサレイ・ナサー博士が率いるチームだ。ナサー博士は、自閉症の子どもは過敏性腸症候群で悩まされることが多いと知り、脳と腸が関係しているのではないかと考え、自閉症の子とそうでない子の便を調べた。すると、自閉症の子の便にはプロピオン酸（PPA）が非常に多く見られ、また腸内細菌は、そうでない子と異なることも分かった。UCFの発表文によると、こうしたことからナサー博士は、この根

＜米タレントの矯正下着名を撤回させた日本人が、他民族の英雄を料理の名前に冠するのはダブルスタンダードではないか＞ どんな体形にもフィットする矯正下着ブランドに「Kimono」というブランド名を付けて販売する予定だ──と、アメリカの有名タレント、キム・カーダシアンが6月25日に1億4000万人ものフォロワーを持つ自身のインスタグラムで表明すると、たちまち日本から「総攻撃」に遭った。 まず日本の伝統文化の拠点であり、着物産業を抱える京都市が門川大作市長名で「着物は日本の伝統的な民族衣装であり、暮らしの中で大切に受け継がれ、発展してきた文化だ」と再考を促した。 政治家も黙っていなかった。世耕弘成経済産業相が「しっかりと審査するよう米国特許商標庁に伝えている」と呼応。ネットでは商標登録申請に反対する署名の数がうなぎ上りに増えて13万人を超え、ついにカーダシアンは「慎重に考えた末、ブランドは別の新し

＜イスラエルでは家族の遺体から精子を採取して、子供をつくりたいと望む人が増えている＞ わが子に先立たれた親の喪失感は計り知れない。「血筋」にこだわる伝統的な社会では、特にそう。イリットとアシャーのシャハール夫妻も、まだ息子の死を受け入れられない。今も壁に遺影を飾り、キッチンにはブロンズ像を置き、父アシャーは息子の顔を刻印したメダルを首に掛けている。 息子オムリが亡くなったのは6年前のこと。何の前触れもなくイスラエル軍の使者が同国中部の町クファルサバにある夫妻の家にやって来て、オムリ（海軍士官で当時25歳）が自動車事故で死亡したと告げた。 母イリットは泣き崩れた。そして使者に迫った。「息子の精子を、遺体から取り出して！」 使者は困ったような顔をして、「それには裁判所の許可が必要です」と答えた。すると元軍人のアシャーは、使者の目を見据えて言った。「では、ぐずぐずしておれんな」 アシャーは使者と

＜あどけない子どもの動画を、YouTubeが小児性愛的指向のあるユーザーへのお勧め動画として表示してしまうという機能が問題になっている＞ 10歳の少女が、友達と水着でプールで遊んでいるだけの動画をYouTubeに投稿したところ、短期間で40万回以上再生され、母親を驚かせた──。米New York Timesは6月3日、あどけない子どもの動画を、YouTubeが小児性愛的指向のあるユーザーへのお勧め動画として表示してしまう問題を紹介した。 この機能は機械学習アルゴリズムを採用し、ユーザーが動画を再生すると、その下に「次の動画」としてその動画を見たユーザーが好みそうな動画をリスト表示するというもの。YouTubeによると、このお勧め機能によって再生される動画は再生される動画全体の約70％を占めるという。 「次の動画」に表示される動画が段階的に過激になっていく New York Timesは、「

普段はネズミに寄生する住血線虫症 日本人も大好きな南の楽園ハワイで、旅行者が相次いで寄生虫に感染しているとして、ハワイ当局が注意喚起している。この感染症は、普段は自然に治癒するとされているが、昨年ではオーストラリアで死亡した例もある。 ハワイ州保健局は5月23日、「ハワイ島を訪れた旅行者が広東住血線虫症に感染した」と声明を発表した。今回感染が分かったのは3人で、全員が米国本土で暮らす成人だが、それぞれ感染経路も感染時期も異なるようだ。 広東住血線虫症とは、寄生性の線虫である広東住血線虫を原因とする感染症で、米ニュースサイト、アーズ・テクニカによると、普段はネズミの肺に生息しており、そこで卵を産む。ふ化した幼虫がネズミの体内を移動して喉まで来ると、ネズミはそれを咳とともに吐き出して飲み込む。 こうしてネズミが飲み込んだ広東住血線虫の幼虫は最終的にフンとして外に出るが、カタツムリやナメクジがそ

＜米フィラデルフィア小児病院の研究チームが、「子宮の仕組みを模倣した独自の人工子宮システム『バイオバッグ』の中で早産のヒツジを正常に発育させることができた」と発表した＞ 世界保健機関（WHO）学によると、妊娠37週未満で生まれる早産児の数は世界全体で年間およそ1,500万人。早産児は肺などの生命機能が未熟なため様々な合併症を引き起こすリスクがあり、早産によって年間100万人もの子どもが5歳未満で亡くなっている。 従来、早産児は、新生児特定集中治療室（NICU）で保育されてきたが、この施設で使用される機械式ポンプが肺や心臓に負担をかけて循環不全を引き起こしたり、免疫力が弱いために感染症にかかるなど、子どもが慢性的に健康を損なうリスクも小さくない。 人工子宮システム『バイオバッグ』 米フィラデルフィア小児病院のアラン・フレイク医師を中心とする研究チームは、2017年4月26日、英科学雑誌『ネイ

＜長時間通勤の損失額を算出するのは難しいが、時間当たりの給与で試算してみると天文学的な数字に＞ 日本は労働時間とともに通勤時間も長い国だ。1日片道1～2時間の通勤など無駄の最たるもの、それが日本人の労働生産性を下げている――こういう主張はよく聞くが、それでは金銭にしてどれほどの損失が出ているのか。 2016年の総務省『社会生活基本調査』に、有業者の通勤時間（1日あたり）の度数分布表が出ている。40代前半男性（380万人）の平日のデータをみると、最も多いのは「30分以上1時間未満」だが、2時間を超える人が3割もいる。首都圏や近畿圏の近郊県だともっと多いはずだ。 度数分布表から380万人の通勤時間の総計を計算すると、623万5000時間となる。これに1時間あたりの労働生産額をかければ、通勤による損失額が出てくる。1時間で生み出せる財やサービスの金額を知るのは難しいが、試しに時間給をあててみよう

＜ピエール瀧氏をめぐる報道では、臨床心理士がわずか2分の映像をもとに瀧氏の「深層心理」を読み解くものまで登場した。一方、アメリカでは精神科医によるこうした行為の是非について活発な議論がなされてきた。「ゴールドウォーター・ルール」から日本が学ぶべき視点＞ 精神科医やカウンセラーがメディア上で、会ったことのない著名人について「診断」することはどこまで許されるべきだろうか。その行為は、倫理に反するのか？ ここ数年のアメリカでは、トランプ米大統領の支離滅裂な言動について精神科医がメディアでコメントすることをめぐり、激しい論争が起きている。 この論争には、歴史がある。鍵となるのは、アメリカ精神医学会（APA; American Psychiatric Association）が設けている「ゴールドウォーター・ルール（Goldwater rule）」と呼ばれる規定だ。そこには、「（メディアに対する一般

Cats Should Be Killed to Save Endangered Species, Scientists Say ＜世界の島々に絶滅危惧種の動物が生息しているケースは多いが、ネコやイヌ、ネズミなどの外来動物を駆除して絶滅危惧種を守るべきという研究結果が発表された＞ 世界の島々で野生化したネコやイヌは、彼らがエサにしている生物を絶滅の危機から救うために、駆除する必要がある――と自然保護の研究者たちが主張している。 今週27日、論文掲載サイト「PLOS ONE」で発表された論文の研究チームによると、世界中の169の島からネズミ、マングース、ブタ、ヤギ、ネコ、イヌといった外来動物を根絶すれば、世界の絶滅危惧種の9.4％を保護できる、と言う。 論文によると、世界に46万5000ある島々は地球の陸地の約5.3％にしかならないが、西暦1500年以降に絶滅したことがわかっている鳥類や哺乳

Trump’s North Korea Deal Fell Apart Because of John ‘Bomb-‘em’ Bolton, Expert Say ＜ハノイ会談の2日目、国際合意への嫌悪を隠そうともせず、イランや北朝鮮への攻撃も排除しない強硬派がテーブルに着いた......＞ ハノイで開催された米朝会談が最終的に合意に至らなかったのは、ジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）の影響が大きい――と複数の外交専門家が指摘している。 過去にも国際間の合意を壊してきた経歴を持つボルトンは、ドナルド・トランプ米大統領と金正恩（キム・ジョンウン）・朝鮮労働党委員長が会食した27日夜の夕食会には出席しなかった。またそこには、昨年6月に歴史的なシンガポールでの第1回米朝会談の実現に向けて、北朝鮮と広範囲にわたる前例のない交渉を担当した、スティーブン・ビーガン北朝鮮担当特別代表の姿も

＜子供にも選挙権を？　「我々有権者の多くは政治に関してほとんど何の知識も無い」 という調査結果が出されている＞ アメリカにおいて、21人の子供が政府を訴える訴訟が始まった。 トランプ政権が地球温暖化を否定していることはよく知られているが、それによって被害を受けるのは子供世代であるとして、地球温暖化を促進する石油燃料の生産に必要な機材のリースの一時差止を求めるといった内容のようだ。ノーベル賞経済学者のジョゼフ・スティグリッツも、原告側を支持する意見書を提出している。 この種の訴訟は、裁判の勝ち負けよりも、ある社会問題に目を向けさせることを重視した、いわゆるパブリシティ・スタントであることが多いわけだが、それはそれとして、現時点の子供たちの未来の権利に関して、それをどう民主主義に取り込むかということについては、様々な議論がある。 子供に投票権を付与して、親が代理で投票する「デメーニー投票」 と

Woman Eaten Alive By Pigs After She Collapsed While Feeding Them ＜自分の家畜に餌をやっていたのに、なぜ食べられてしまったのか＞ ロシアで、女性が生きたままブタに食べられた。 家畜のブタに餌やりをしている最中、発作を起こして倒れたのが命取りになった。ブタは女性の身体を食べ出し、顔と肩と耳は完全になくなっていた。女性は、56歳だった。 妻がいないことに気づいた夫がブタの間に分け入り、遺体を見つけた。失血死とみられた。全身に噛み傷が残っていた。 何が起こったのか、警察が捜査中だと英BBCは伝えた。 豪News.comによると、夫妻が住むウドムルト共和国当局の報道官は、「なぜこんなことになったのか当時の状況を知るために」検死を行うことになった、と言った。 アメリカでも、2012年に似たような事件があった。オレゴン州の農場主が、ブタに

＜このところ日韓関係の悪化を懸念する声が高まっているが、韓国の世論は冷静だ。訪日観光客の増加と日本文化の浸透がその背景にありそうだ＞ 2002年の日韓サッカーワールドカップを機にはじまった韓流ブームで、日本が韓国から輸入したコンテンツは2016年までに13億7600万ドル(約1548億1400万円)にのぼっている。日本が韓国に輸出したコンテンツは1億5000万ドル（約168億7700万円）で、輸入が輸出の約9倍に達しているが、近年、韓国では日本文化の浸透が著しい。 ベストセラー上位50位のうち7タイトルが日本の書籍 韓国の出版業界で、日本のコンテンツは根強い人気がある。大手書店の教保文庫が2018年11月18日に発表したベストセラー・ランキングで、薬丸岳の小説「誓約」が１位になるなど月間ベストセラー上位50位のうち7タイトルが日本の書籍だった。村上春樹や東野圭吾の新刊書は常に韓国のベストセ

韓国の旭日旗問題はどこまで広がるのか？　「ダンボ」の旭日旗問題を伝える韓国のWebメディアよりキャプチャ　(c) 일간스포츠 / NAVER 복스토 ＜昨年10月、韓国で行われた国際観艦式に日本の海上自衛艦が参加するかどうかで論争を呼んだ旭日旗問題。その火種は映画の世界でも炎上している＞ 皆さんはこのポスターを見て何を感じるだろうか？　2019年3月29日にアメリカ公開が予定されているディズニー映画『ダンボ』のメインポスターが今韓国で議論を呼んでいる。2018年11月にメインポスターとして披露された後、主人公ダンボの後ろの背景が旭日旗に見えるとネットを中心に話題となった。何も考えずに見るとただのサーカスのテントのデザインだと見えるが、旭日旗問題に敏感な韓国人からすると、放射線に伸びる赤い線は「植民地時代の象徴」であり「軍国主義」を連想させるのであろう。 Get your first loo

＜インフレ・ギャップが拡大してもいない中で行われる増税などの緊縮策は、1997年や2014年の日本の消費税増税がそうであったように、経済を確実にオーバーキルし、時には致命的な景気悪化をもたらす＞ 経済本の一ジャンルに、「財政破綻本」とか「国債暴落本」というものがある。その内容はどれも大同小異であり、債務の対GDP比などを示しながら、日本の財政状況が他国と比較していかに悪いかを読者に印象付けた上で、日本経済には近い将来、国債の暴落、金利の急上昇、政府財政の破綻、円の暴落、預金封鎖、ハイパーインフレなどが起きると「予言」するというものである。 こうした本の多くは、事実上は「トンデモ本」に近いものではあるが、それらをすっきりと論破することはなかなか難しい。というのは、本質的に同様なストーリーを語っておきながら、表面的には真面目な専門書として書かれているような本も数多く存在しているからである。さら

もしも離脱の是非を問う国民投票が再実施されたりすれば、分断はさらに悪化しEUはつけ上がるだろう　Phil Noble-REUTERS ＜EUからの離脱を望む人も残留を望む人ももはやどうしたらいいか分からないほどぐちゃぐちゃになり果てている、ブレグジットをめぐる4つの論点＞ ブレグジット（イギリスのEU離脱）のプロセスについては、状況が目まぐるしく変化しているだけに記事にするのが難しく、だからこそ日々のニュースをそのつど報道するか、全体的な分析をするために大きな出来事が起こるのを待つか、のどちらかになってしまう。 だが今回の記事は、そのどちらでもない。この混乱した状況に洞察を与えようと試みるものではあるけれど、「全体像」を描くものではないし、もちろん実況解説でもない。 1つ目の論点を挙げよう。明白なことだが、ブレグジットはかなりめちゃめちゃな状態になっている。多くのイギリス人が、ブレグジット

3年前に技術ビザで来日し、エンジニアとして働くベトナム人のボオ・カック・ディエップ（大阪府豊中市）　AKIHITO YOSHIDA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜国会で外国人労働者受け入れ拡大をめぐって議論が紛糾するなか、日本の移民問題に詳しいライターの望月優大氏が本誌12月11日号に10ページのルポを寄稿。その全文を、ウェブに特別に公開する。神奈川、福島、大阪、日本の各地で暮らすさまざまな境遇の外国人たちから話を聞いた望月氏は言う。「彼らのリアルは、私たちのリアルでもある」――＞ この国で「移民」という言葉がかつてこれほど取り沙汰されたことがあっただろうか──。 日本で暮らす外国人が年々増加し、在留外国人数は今年6月時点で263万7251人と過去最高を更新。政府はこの勢いをさらに加速させようと臨時国会に入管法改定案を提出し、来年4月に「特定技能」という在留資格を新設しようとして

＜オスとメスを意のままに産み分ける不思議に加え、初めて母親のいないミツバチが見つかった＞ 父親が2匹いて母親がいないメスのミツバチが発見された。こうしたケースが確認されたのは初めてのことだ。 ミツバチは半倍数性であることが知られている。受精卵がメスになり、未受精卵がオスになる性決定システムだ。だが、1～2％のケースでは、「性モザイク」と呼ばれる別のシステムが見られることがある。このケースに該当するミツバチは雌雄モザイクと呼ばれ、異なる由来および異なる性別を持つ複数の細胞系から発達する。 オーストラリアのシドニー大学のサラ・アーミドーらは、ミツバチにおける生殖の柔軟性をより深く理解するために、雌雄モザイクのミツバチを調べた。雌雄モザイクが遺伝子変異の結果として生じることはわかっているが、それがなぜ、どのようにして起きるのかは明らかになっていない。 哺乳類では、精子が卵に入って卵が受精すると、

＜50万部超というケント・ギルバートの著書の売れ方は「ほかの本と違う」。購入者の年齢層と立地の数値に表れた謎を追う＞ ※この記事は本誌10/30号「ケント・ギルバート現象」特集より。ケント・ギルバートはなぜ売れっ子になれたのか？　読者は「ネトウヨ」なのか？　本人にもインタビューし、言論界を席巻する「ケント本」現象の深層、さらにはデータから読者層の謎を読み解いた。 新書ノンフィクションの2017年ベストセラー第１位の座を獲得したのは、ケント・ギルバート著『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』（講談社、以下『儒教』）だった（出版取次最大手・日本出版販売調べ）。本稿では内容面に関する論評については対象としない。筆者が興味を持っているのはただ一点、「ギルバートの本の読者は誰なのか？」だ。 というのも、電子書籍版を含めて51万部を超えるベストセラーともなれば、周囲に一人ぐらいは読んだ人がいそうなも

＜ロシア人もドイツ人もアメリカ人も出場する、ナチス賛美の白人女性コンテストが炎上＞ 最近、ミスコンはただでさえ風当たりが強い。しかも、それが「ミス・ヒトラー」コンテストだったら......。 ロシア企業が運営する、ユーザー約5億人でヨーロッパ最大のSNSであるフコンタクテは9月半ば、オンライン開催のコンテスト「ミス・ヒトラー2018」の宣伝ページを削除した。 アドルフ・ヒトラーを「敬愛」する「純血」の白人女性の参加を募るページは9月に公開された。米ニュースサイト、ボカティブがその存在を報じた後、イスラエルのテレビ局がフコンタクテの管理者に連絡した。 モスクワ・タイムズ紙によれば、問題のページはロシア通信・情報技術・マスコミ監督庁によってブラックリストに登録され、再投稿が不可能になった。閲覧しようとすると、「暴力扇動のため、このコミュニティーはブロックされました」とのメッセージが表示される。