島田眞路山梨大学長、杉村太蔵氏の「日本の死者数は少ない」発言にピシャリ…「ＰＣＲ検査しないでどうやって分かるんですか！」 - スポーツ報知
島田眞路山梨大学長、杉村太蔵氏の「日本の死者数は少ない」発言にピシャリ…「ＰＣＲ検査しないでどうやって分かるんですか！」 １１日放送の日本テレビ系「情報ライブ ミヤネ屋」（月～金曜・後１時５５分）では、新型コロナウイルスの感染拡大について特集した。 この日の番組には「ＰＣＲ検査数の抑制は日本の恥」と批判して話題の山梨大の島田眞路学長がリモート出演。厚労省と文科省の縦割り縄張り争いを脱却して全国の大学を利用してＰＣＲ検査を拡充するという持論を展開した。 これに対し、リモート出演した元国会議員でタレントの杉村太蔵氏（４０）は「一つ学長の話として素人として困惑しているのはですね」と話し出すと、「アメリカなどＰＣＲ検査をたくさんやった国は死者数も多い。先生は『日本の恥だ』とおっしゃいますけど、日本はＰＣＲ検査数は少ないですけど、亡くなる方を本当に少なく抑えてますよね。ここは日本はすごく良くやってい
マスクつけてジョギング 注意点を専門家が指摘 新型コロナ | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大で外出の自粛や在宅勤務が長引く中、運動不足を解消しようと、公園などでジョギングをする人が目立っています。 健康政策を専門にする専門家は、マスクをつけたうえで、ほかのランナーと距離を十分にあけて走るなど、具体的な注意点をまとめた動画を公開し、感染予防対策の必要性を呼びかけています。 筑波大学大学院で健康政策を専門にする久野譜也教授の研究室では、このほど、ジョギングをするときの新型コロナウイルスの感染予防対策を紹介する動画を作成し、YouTubeで配信を始めました。 動画では、飛まつ感染を防ぐために、自分自身がマスクをつけたうえで、ほかのランナーはマスクをつけていないことを想定し、前後左右に適度な距離をとって走ることが、何より大切だとしています。 具体的には、▽ほかのランナーと前後10メートル以上間隔をあけること、▽追い抜くときには１メートル50センチほど横に距離を
店を出るときに、出入口に置かれたアルコールを使うヤツは何なの？
新型コロナ対策で、店の出入口に消毒用アルコールが置かれていることが当たり前になった。 ただ、入店のときではなく、退店するときにこれを使うヤツがいることが結構いることに気付いた。これ、おかしいよね。 このアルコールは、あくまでも店内にコロナウイルスが持ち込まれないようにするためのもののはず。店でクラスターが発生すればしばらく営業できなくなり、店だけでなく客にも不利益が生じる。だから、感染対策として店が費用を負担してアルコールを設置しているだけのことだ。 しかし、退店するときに使うのは「店内で感染したかもしれないから消毒のために使う」ということだろう。これは、極めて自分勝手なゲスのやることだ。店を出たあとであれば、どこかで手洗いをきちんとすればそれで足りるはず。即効性があり、手間のかからないアルコールは不要である。 入店のときに、客に対して手洗いを求めるのは非現実的だ。だから、入店する客に対し
マスク飽和状態も届かないアベノマスク 不良品の山の裏で納品業者が出した驚くべき指示をスッパ抜く | AERA dot. (アエラドット)
「アベノマスク」をつけた安倍首相（C)朝日新聞社 本誌が入手したA社が下請け業者に指示を出したメール 本誌が入手したA社が下請け業者に送った動画 新型コロナウイルスが感染拡大する間、ずっと品切れだったマスクが、連休中から全国のドラッグストアに並ぶようになった。対照的に安倍晋三首相の肝いり政策「アベノマスク」（布マスク2枚）の全世帯配布はまだ完了していない。本誌は政府からマスク納品を受注した大手業者が下請けに出した驚くべき指示書を複数入手。税金で作られたアベノマスクが不良品の山だった実態をルポする。 【写真】本誌が入手したA社が出した指示メール 東海地方の街外れにある倉庫群――。 ＜返却品＞＜修正可能品＞などと紙が貼られた段ボール箱が大量に積み上げられている。どの段ボール箱にも＜GAUZE MASK＞＜1200PCS＞と印字されている。 アベノマスクの検品を請け負ったアパレル業者が本誌の取材
安倍首相が推しまくるアビガン｢不都合な真実｣
新型コロナウイルスの治療法探しに躍起になっているトランプ大統領は、抗マラリア薬が有力な治療薬候補になるとぶち上げた。その一方で、同氏の国際的な盟友の1人が「ある切り札」を世界に売り込んでいた。その「切り札」とは、新型コロナとの戦いでの決定打になる可能性があるとされる、淡黄色の錠剤だ。 希望の光とされるこの抗ウイルス薬は「アビガン」の名で知られ、日本の安倍晋三首相が声高に推奨している。 安倍首相は記者会見や、トランプ大統領およびG7（主要7カ国）首脳との電話会談などで日本製のこの薬を売り込んできた。安倍氏はアビガンの備蓄を3倍に増やすために約1億3000万ドルの予算を確保し、世界数十カ国に対しアビガンの無償提供を申し出てもいる。 安倍首相がごまかす重要事実 しかし安倍氏は、ある重要な事実をごまかしている。アビガンが実際に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して効果を発揮するという
新型コロナ、日本人の低死亡率に新仮説…すでに集団免疫が確立されている！？ 識者「入国制限の遅れが結果的に奏功か」
日本の新型コロナウイルス対策は「ＰＣＲ検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は８日、感染の有無を調べるＰＣＲ検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる３つの型のウイルス（Ｓ型とＫ型、Ｇ型）の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。
国際比較に使える唯一の指標「超過死亡」で明らかになる実態 - 新型コロナウイルス情報室 - Quora
今回取り上げるのは、フィナンシャル・タイムズからの「死者数は報告されているよりも60%高い可能性がある」というレポートです。 Global coronavirus death toll could be 60% higher than reported | Free to read ここで、本論に入る前に、少し前置きです。 アウトブレイクが現在進行形で起きているときに、異なる国での政策の良し悪しを議論するのに使える、信頼できる統計データとは何でしょうか？ 感染者数は、検査の性能・件数・方針などに強く依存するため、もっとも信頼性の低い指標です。一方、死亡者数は、相対的には信頼できる指標ですが、検査を受けないままに死亡してしまったケースについてはアンダーレポート（過小報告）となります。 特にいったん医療崩壊を起こしてしまうとあらゆる報告が追いつかなくなり、感染者数も死亡者数もきちんと管理できな
【実録】香港で新型コロナウウイルスの検疫を通過後スマホアプリで24時間居場所を管理される山根博士の今 | デジモノステーション
新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を防ぐため、世界各国は他国からの入国者の受け入れ制限を行い、水際での対策を実施している。香港に居住している筆者は4月下旬に日本から香港に帰国。空港到着後に強制検疫と14日間の強制自宅待機を受けることとなった。香港では2020年4月時点で香港国際空港からの入国は香港居民のみ許可され、非居民は一切入国できない。ここでいう居民とは香港永久居民の資格を持つものと滞在VISAを持つもの。筆者は香港永久居民の資格を持つため、国籍以外は香港人と全く同じ扱い（選挙権、就業の自由など）を所有している。そのため香港への入国に制限はない。 日本から香港へようやく帰国 4月26日 5:30（日本時間） 筆者は2月末のヨーロッパ取材のあとに日本で仕事があったため、3月から4月は友人ライターの自宅の離れに居候をさせていただいていた。日本人ではあるものの生活拠点は香港だ。
岩田健太郎｢手指消毒がコロナに1番効く理由｣
コロナウイルスの場合は麻疹とは違い、飛沫の飛距離はせいぜい2メートルぐらいですから、感染をブロックすることは容易です。 一番簡単なのは、患者さんを見つけて隔離することです。個室に隔離してしまえば、その部屋の中にいくら飛沫が飛んでいっても、部屋の床がウイルスだらけになっても、部屋の外には出ていかない。だから他の人に感染することはありません。 接触感染をブロックする方法ですぐに思いつくのは、感染者が触ったであろうところを見つけてウイルスを除去する、あるいは人が近づかないようにすることですが、これは口で言うのは簡単だけど実際には難しい。 コロナには「手指消毒」が効く理由 街を見渡しても、例えばエレベーターのボタンやエスカレーターの手すりなど、人の手はいろんなところを触ります。だから、感染者が触ったところを全て見つけて対策を取るのは現実的には不可能です。 ですから、接触感染をブロックするために「手
韓国のコロナ対策を称える日本に欠ける視点
＜ドライブスルー検査など、韓国の対応を称賛する日本のマスコミやコメンテーターたち。だが、その「迅速さ」を可能にしているものを軽く見過ぎているのではないか。本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より＞ 新型コロナウイルス対応についての日本のニュースを見ていると「韓国では」という言葉が頻繁に聞こえてくる。私見を言えば、最も模範的な事例として語られるべきは台湾の事例だと思うのだが、それでも、母国が良い参考事例として語られるのを見ると悪い気はしない。 最も注目されているのは韓国の対応の「迅速さ」だ。日本のマスコミやコメンテーターは、韓国のドライブスルー形式の診断検査などを模範事例として紹介し、日本も韓国のように検査すべきだ、と力説する。 だが、そのような人たちは、韓国の対応の「迅速さ」を可能にしているものを軽く見過ぎているのではないかと思う。韓国には韓国ならではの事情、システムがある。
帰省女性感染で計５５人に｜NHK 山梨県のニュース
山梨県は２日、東京都に住む２０代の女性が新たに新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。 県内で感染が確認されたのはこれで５５人です。 この女性は、味覚や嗅覚に異常が出ていたにもかかわらず、県内の実家に帰省していたということで、県はあらためて不要不急の帰省や旅行を自粛してほしいと呼びかけています。 県によりますと新たに感染が確認されたのは、東京都に住む２０代の会社員の女性です。 女性は先月２６日、味覚や嗅覚異常の症状が出たにもかかわらず、２８日まで東京の勤務先に出勤したうえ、翌日２９日に新宿発山中湖旭日丘行きの高速バスで、富士北麓地域にある実家に帰省したということです。 さらに、先月３０日には、富士北麓地域にある友人の自宅で５人ほどでバーベキューをしていましたが、１日、東京の同僚が新型コロナウイルスに感染したことがわかったことなどからＰＣＲ検査を受けたところ、２日、感
検査結果出る前にバスで東京へ 山梨に帰省の女性が感染：朝日新聞デジタル
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「ウイルス付着かも」新札求め 古い通帳、雑談…顧客対応忙殺 信金（時事通信） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルス感染拡大により在宅で過ごす人が増える中、地域に深く関わる信用金庫で不要不急と思われる来店客が多くなり、現場の窓口業務などに影響が出ている。出勤者を減らしながらの対応で従業員も疲弊。「緊急に必要な方だけ来店いただければ」と悲痛な声が上がっている。 【写真】「車両型ドローン」を使った消毒液の散布作業（大分銀行下郡支店） 東京都や神奈川県内に営業拠点を構える城南信用金庫。新型コロナ対策として、4月上旬から窓口業務に当たる従業員を半減し、交代で出勤させている。逆に来店客は増加傾向にあり、高齢者が現金を持ち込み「ウイルスが付いているかもしれないので、新札に替えてほしい」などと要望するケースもあるという。 また、古い通帳が見つかったとして、解約手続きや、現在も使用できるか確認に訪れる人も。通帳の確認作業には40分～1時間程度かかることもあり、負担は大きい。 本店（東京都品川区）で窓口
金持ちが遊び回って全世界にウィルス広げたのに、コロナ貧民は「自己責任」なの？
何か自粛するのバカバカしいな というかコロナが蔓延してたら遊び回ってる金持ちが率先して死んでけど 経済死んだら貧民から死んでくじゃん 貧民が金持ちを守るために自粛に協力するメリットある？ 自己責任、なんだよね？
軽症患者 緊急性高い13症状のリスト公表 厚労省 新型コロナ | NHKニュース
新型コロナウイルスに感染して宿泊施設や自宅で療養する軽症の患者について、厚生労働省は「唇が紫色になっている」「座らないと息ができない」など、重症化の前兆となる緊急性の高い症状を自分でチェックできるリストを公表しました。 ただ、家庭の事情などで自宅で療養する患者もいて、容体が急変する可能性もあることから、緊急性の高い症状を自分でチェックできるリストを公表しました。 この中では、症状の例として、表情や外見では「顔色が明らかに悪い」、「唇が紫色になっている」、また、息苦しさの状態としては「胸の痛みがある」「横になれない。座らないと息ができない」、「肩で息をしている」など、合わせて13の項目を挙げています。 厚生労働省はこれらの項目を患者や家族が原則１日２回確認し、該当する項目が１つでもあれば自宅療養の人は自治体の連絡窓口、宿泊施設であれば配置されている看護師などにすぐに連絡してほしいとしています
日本に残された道はロックダウンしかない理由、神戸大・岩田教授が警鐘
5月6日の期限に向けて、延長するかどうかが議論されている緊急事態宣言。感染症の専門家である岩田健太郎・神戸大学教授は「延長か否かではなく、そもそも施策が緩すぎることが問題だ」と指摘する。岩田教授が欧米並みの強力なロックダウンをすべきと指摘する理由、そして「集団免疫」や「抗体検査」「ワクチン」に対する考え方を聞いた。（聞き手／ダイヤモンド編集部 津本朋子 ＊インタビューは4月23日に行いました） 「第1波」すら 抑え込めていない いわた・けんたろう／神戸大学大学院医学研究科 微生物感染症学講座 感染治療学分野教授、神戸大学医学部附属病院 感染症内科診療科長、神戸大学都市安全研究センター 感染症リスク・コミュニケーション研究分野教授 1997年島根医科大学（現・島根大学）卒業。沖縄県立中部病院研修医、セントルークス・ルーズベルト病院（ニューヨーク市）内科研修医を経て、同市ベスイスラエル・メディ
休業しないパチンコ店に罰則も 政府、特措法改正を示唆 ｜ 共同通信
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 西村康稔経済再生担当相は27日の記者会見で、自治体がパチンコ店などに新型コロナウイルス特措法に基づく休業指示を出しても従わない事例が多発するようであれば、法改正で罰則規定を設ける考えがあることを明らかにした。 西村氏は「罰則を伴う、より強い強制力のある仕組みの導入など法整備について検討を行わざるを得なくなる」と強調。罰則化に踏み切る基準や法改正の日程など具体的なことは「状況を見て、適切に判断する」と述べるにとどめた。 現在も営業を続けるパチンコ店などをけん制する発言だが、私権の強い制約を伴う事実上の休業強制を示唆するもので、発言は物議を醸しそうだ。
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武漢研究所がパンデミック発生源、米国務長官が「大きな証拠」あると発言（ＡＦＰ＝時事） - Yahoo!ニュース
人類史で見ると、人の密集した都市文明が「異常」——研究者が語る、新型コロナとの対峙 - Yahoo!ニュース
