今年は世界各地で音楽祭が中止に　なぜ？ サイケデリック・ロック・フェス、デザート・デイズ、キックオフ・ジャムなど———。 米国各地で音楽フェスの中止が相次いでいる。 これは米国だけでなく、欧州、オーストラリアなどでも起きており、英国では2024年だけで60以上の音楽祭が中止になった。

日本政府は海外の生成AI関連企業の誘致に力を入れており、企業側も日本市場を好意的に見ている。だが、著作権侵害に対する政府の無防備な対応によって、国内のクリエイターが大きな被害を受けていると英紙「フィナンシャル・タイムズ」は警鐘を鳴らす。 2年前、生成AI（人工知能）で作られた画像やアニメ動画がSNS上に出回りはじめたとき、イラストレーターの木目百二（もくめももじ）は、「このままだと、日本の創作文化が崩壊してしまう」と絶望した。 「イラストレーターの仕事もなくなってしまうと思いました」と語る木目は、東京在住の21歳だ。イラストレーター、漫画家、ミュージシャンとして活動している。 「私たちに未来はないと感じています」と彼は言う。 同じ頃、メタ（旧フェイスブック）のマーク・ザッカーバーグやOpenAIのサム・アルトマンといったグローバルテック業界の経営者らが続々と東京を訪れ、岸田文雄首相と面会し

米国のトランプ前大統領の暗殺未遂事件をめぐり、ソーシャルメディアで陰謀論が拡散している。「ブルーアノン」と呼ばれる陰謀論者たちはどんな勢力で、どんな主張をしているのか、米紙「ワシントン・ポスト」が詳報している。 シークレットサービスも「グル」らしい ドナルド・トランプ前大統領がペンシルベニア州の選挙集会で銃撃されてほどなく、ソーシャルメディアではリベラル派の陰謀論が氾濫しはじめた。 いわく、トランプの耳から流れた血は「演劇などで使われる赤いジェル」であり、この暗殺未遂は「偽旗作戦」であり、おそらくシークレットサービスがトランプ陣営と組んで「自作自演」したのだ、と。トランプが血を流しながら拳を突き上げるシーンは、「#staged」（やらせだ）とタグ付けされた。 Xにはこんな投稿もあった。 「シークレットサービスはいつから大統領に『待て』と言われたら、その指示に従って彼を立ち上がらせ、彼の姿が

20年前と比較して、犯罪件数が大幅に減った日本。海外から来た観光客は、カフェのテーブルに置きっぱなしのスマートフォンや、道端の自動販売機に「平和」を感じ、日本に詳しい海外紙記者も、日本で流れるニュースの「のどかさ」に驚く。そして、仏紙「フィガロ」の記者は問う。「いったいなぜ、この国はこんなに犯罪が少ないのか」、「その理由は、どこにあるのか」と。 日本で1年間に押収された大麻の量は、フランスの320分の1、強盗の件数は37分の1、窃盗は13分の1。これが日仏の犯罪に関する主要統計の差だ。両国は多くのテーマに関して何かと比較したがるが、この興味深いテーマに関する研究は、あまりにも少ない。 日本のマスコミが報じる軽犯罪の数々は、この国の“のどかさ”を物語っている。「ぶどうが盗まれた」、「『ショート』のお金を払っておいて『ロング』のコーヒーを入れた」、「豆腐が盗まれた」……。ほんの些細な理由で逮捕

日本には、電気自動車（EV）が普及するための条件が完璧にそろっているという。だがテスラ社のイーロン・マスクも日本市場には苦戦していると認める通り、普及は遅々として進んでいない。その原因はどこにあるのか。同じく普及が停滞する米韓の状況と合わせ、米経済メディア「ブルームバーグ」が分析した。 日本はEV普及の「ラガード」 日本は電気自動車（EV）の先駆者となるための、あらゆる条件を備えている。世界平均を上回る所得、堅調な自動車産業、高い新車購入率、技術を称揚する文化などだ。 しかしながら、2023年の日本におけるEVの新車販売比率（新車販売台数に占める特定の自動車の割合）はわずか1.8%だった。 2024年3月、ブルームバーグの気候変動ニュースメディア「ブルームバーグ・グリーン」は、完全電気自動車（BEV）の普及拡大が見込まれる31の国を調査した結果を発表した。するとそのなかで、普及率が思いのほ

「メイド喫茶風」の店が増えすぎた 日本発の「メイド喫茶」は、2010年頃から中国の主要都市でも増えていた。現在は中国全土で数千店が営業しているという。 だが、同国ではこのビジネスが物議を醸しているようだ。その将来は「脅かされている」と、中国メディア「シックス・トーン」が報じている。 メイド喫茶に関する裁判が最初に起きたのは2023年、義烏市でのことだった。「店で性的暴行事件が発生したこと」をきっかけに大規模な調査が開始され、最終的に地方検察院が事業者らを起訴した。 というのも、調査の結果、「義烏にある数百のカフェやeスポーツ会場が、メイド喫茶スタイルのサービスを提供していた」という。 そうした店では「ひざまずいてお茶を出したり、男性客にマッサージをしたり、入店した客に『おかえりなさいませ、ご主人様！』と叫んだりするのを女性店員に強要していたことを、地元当局が発見した」のだ。 これらのサービ

かつて、米国人が必死になって集めるトレーディングカードといえば、野球選手のカードだった。現在では、ポケモンカードがこの座を奪っており、その熱は簡単には冷めそうにない。 しかし、ポケモンというコンテンツは20年以上続いてきた一方、ポケモンカードの人気がこれほど爆発したのはここ数年のことだ。ポケモンそのものの人気以外に、何がポケモンカードの人気を押し上げたのか。米誌「ファスト・カンパニー」がその秘密に迫った。 短期間で野球カードに勝利 親たちが野球選手のミッキー・マントルのカードを自転車のスポークに挟んでしまった思い出を語るのも、もう遠い過去のものとなった。最近の親たちは、収集品を大切にするよう語る際に、00年代初頭、初代の「ひかるリザードン」を昼休みのカードバトルに使って価値を下げてしまったことについて話すだろう。 だが実は、カードの状態や真偽の鑑定、グレードづけをする業界の最大手「PSA（

中国の恐るべき隠蔽工作は健在だった──。 このほど広州市で発生した地下鉄工事現場の崩落事故では、生き埋めになった市民が救出されていない状況にも関わらず、現場を「コンクリで埋める」作業が急ピッチで進行。そこには、人命よりもメンツを重んじる中国当局の病的な体質があった……。 まっさかさまに落ちて… 12月1日午前9時28分、広東省広州市中心部の広州大道と先烈東路・禺東西路が交わる大規模交差点で突然、道路が38mの深さまで陥没する事故が発生。運悪く通りがかった清掃車1両と電動自転車1台が土砂に呑まれ、計3人が生き埋めになった。事故現場の真下は、広州地下鉄11号線沙河駅の建設工事現場だ。

日本の既婚者のセックスレス率が高いことは世界でも広く知られているが、最近の調査によれば夫婦仲は良好だという人が多いという。夫婦の夜の営みの障害となる日本独特の要因を中国紙が考察した。 日本の夫婦のおよそ7割が、セックスレスだという。 ネット広告などを手がけるレゾンデートル社が2023年10～12月に20〜59歳までの4000人の既婚者の性生活を調査した。その結果、24.3％が「ほぼセックスレス」、43.9％が「完全にセックスレス」だと回答。つまり20～50代の夫婦の68.2％がセックスレスの傾向にある。 20代の既婚女性でセックスレスと答えた人の割合は約50％だったが、これが30代になると67.8％に上がる。20代の既婚男性の場合は53.4％、30代では71.4％になった。もっともその比率が高いのは50代で、女性は77.4％、男性は80.8％だった。 リプロダクティブ・ヘルス/ライツの啓発

『Dr.スランプ』や『ドラゴンボール』など、世界的な人気作品を生み出してきたマンガ家の鳥山明の死去のニュースは、世界中のメディアが速報した。 なかでもいち早く評伝を掲載した米紙「ワシントン・ポスト」は、鳥山作品があらゆる文化ジャンルに与えた影響について紹介している。 「最も影響力ある日本人アーティスト」 現代のポップカルチャーで、鳥山明の作品に影響を受けていない分野はほぼ存在しない。 マーベルの映画には『ドラゴンボールZ』のヤマ場の惑星を破壊する戦いを意図的に再現したアクションシーンがある。ヒップホップの曲には「スーパーサイヤ人になる」という歌詞が出てくる。スポーツ観戦をすれば、自身の努力を主人公の孫悟空のおかげだとするアスリートたちを目にすることだろう。

英「フィナンシャル・タイムズ」紙は毎年、各分野の専門の記者たちによる国際情勢や経済の予測を掲載している。2024年も話題の20の政治や経済の項目において、それぞれの専門記者たちがどう見ているのかをまとめた。 2023年の英「フィナンシャル・タイムズ」紙が誇る記者の未来予想は、久々に最高成績を収め、3つしか予想をハズさなかった。だが、ハズしたものは大ハズレだった。S&P500種株価指数は10％以上下落することなく、逆に20％以上の上昇を見せた。欧州が停電に見舞われることはなかったが、それが起きるのは極寒の冬に限られると付言していた（実際はそこまで寒くはならなかった）。アフリカでデフォルトの連鎖が起きることはなかったが、12月末にエチオピアがデフォルトに陥った。 3年連続で、戦争や軍事活動（イスラエルとハマス、ロシアとウクライナ、そして、もしかしたら中国と台湾の間でも勃発するかもしれない）に関

叱る、お願いする、約束する、罰を与える──何をやっても言うことを聞かない子供を前に、途方に暮れる親は世界中にいる。心理学や児童精神医学を専門とするアラン・カズディン教授は、そうした親に、子供が「思った通りに行動してくれる」方法を伝授しているという。そのメソッドについて、仏紙「フィガロ」が取材した。 「成果が出る手法」をまとめた育児書 3歳の子供が皿の上でエンドウ豆を潰し、それを入念に広げている。 「いい加減にしなさい。早く豆を食べなさい」 母親の注意は、これでもう三度目だ。それでも子供はむずかる。 「ちゃんと食べなさい。そうしないと……」 今度は父親が脅しの言葉を口にした。すると途端に子供は癇癪を起こし、わめき散らす。わめきたいのはこっちだと親は思うが、夕食の時間が台無しになってしまったことに変わりはない。 「イェール育児センター」のアラン・カズディンは、親たちからそんな話を毎日聞かされて

トルコ系クルド人が集住する埼玉南部、通称「ワラビスタン」を英誌が取材。外国人労働者に依存しながらも彼らを歓迎しない日本の移民政策は愚策だと指摘している。 クルド人の数が10年で4倍に 東京の北にある埼玉県蕨（わらび）市の教室で、11歳の少年が日本語でおしゃべりしながら「川」と「木」の漢字を書く練習をしている。別に珍しくもない光景だ。その少年、ボランが日本人ではなくクルド人ということを除けば──。 蕨市とその周辺地域には約2000人のトルコ系クルド人が暮らしており、その数はこの10年で4倍に増えた。通りにはケバブ屋が軒を連ね、ゴミの分別方法がトルコ語で書かれている。地元では「ワラビスタン」と呼ばれている地域だ。 このコミュニティは、ここ数十年における日本の最大の社会的変化のひとつを物語っている。高齢化が進んで労働人口が減少する日本では、新たな人材が切実に求められているが、日本の政治家はいまな

遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。

フランスでも寿司は市民権を得ているものの、大半の人が思い浮かべるのはチェーン店「SUSHI SHOP」で出される創作寿司だ。その一方、パリを中心に高級寿司店が増えているという。フランスで独自の進化を遂げるSUSHIを仏紙「ル・モンド」が紹介している。 高級化するSUSHI 食料品に特化した研究所Giraによると、2022年、フランスでは5000万貫もの寿司が食べられたという。魚の価格高騰にもかかわらず、この20年間で日本料理への熱は高まるばかりだ。 ヨーロッパのなかでもフランスは、酢飯を握ったこの食べ物の最大のマーケットである。フランスには寿司の学校（フレンチ・スシ・インスティテュート）や全国コンクール（『フランス・スシ』誌主催）があり、世界的な大会で好成績を収めてもいる（東京にある世界最大級の魚市場、豊洲で開催されたワールド・スシ・カップで、今年フランス出身のミカエル・パンカが2位に輝い

生成AIの技術が急速に進化するなか、日本ではこれを利用した子供の性的画像の問題が深刻化している。欧米ではこうした画像が厳しく規制される一方、日本ではなぜ野放しにされているのか。背景にある日本の司法や文化的な価値観を中国紙が専門家に取材した。 日本では、生成AIによって作られた児童の性的画像の大量流出が問題になっている。 地元メディアの報道によれば、国内のIT企業が法律の抜け穴をつき、生成AIによる児童ポルノを生産しているという。 人権活動家はこうした動向を憂慮しているが、日本の政治家は問題の介入には消極的だ。1998年に「子ども虐待ネグレクト防止ネットワーク（現・特定非営利活動法人チャイルドファーストジャパン）」を創設した山田不二子は、政府が生成AIによる児童ポルノの問題を放置していることを批判し、子供たちが性産業に取り込まれると懸念する。 「日本の法律では児童ポルノは違法とされていますが

漫画『進撃の巨人』が連載を終えて2年、TVアニメ版もついに最終話が放送された。世界的に人気の高い同作の完結を受けて、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、原作者の諫山創にインタビューした。 「世界で最も需要の多い作品」だった アニメ『進撃の巨人』の最終話がクランチロールとフールーで配信され、2013年に放送が始まった大作がついに終わりを迎えた。 日本では11月4日に最終回が放送された 2009年から2021年まで連載された原作漫画同様、TVアニメ版はたちまちヒットとなり、現代アニメの一時代を画すシリーズのひとつとなった。スピンオフ作品や実写版、ゲーム、それから『スパイダーマン』や『アベンジャーズ』といったタイトルとのコラボ漫画まで出た。 Season 4にあたるThe Final Seasonが2020年に放送開始して以降、『進撃の巨人』はインターネット上で最も多く見られたシリーズとなった。放

「いまが後継者誕生の瞬間かもしれない」──「GAFAM」が支配するテクノロジー業界についてそう語るのは、コロンビア大学ロースクールの教授ティム・ウーだ。 これまでも、グーグル、アップル、フェイスブック（現メタ）、アマゾン、マイクロソフトの頭文字をとって表現されてきたテック業界の主要メンバーたちは、Netflixを加えて「FAANG」になったり、最近ではテスラとエヌビディアの台頭で「MATANA」と呼ばれたりしてきた。 そんななか、米誌「アトランティック」が着目したのは、勢いを増す生成AIの分野で注目を集める「GOMA」だ。AIチャットボットとその類のものはまだ初期段階にあるとしながらも、「AIの世界では、すでにすべてがたった4社に集約されつつある。グーグル、オープンAI、マイクロソフト、アンソロピックである」と書く。 従業員数たった数百人のスタートアップ企業オープンAIは、2022年11月

日本のバブル時代に栄えたスキーリゾート地を再開発し、そこに海外からの富裕層を呼び込もうと画策する未公開株式投資会社の社長に、米経済メディア「ブルームバーグ」が取材する。 東京から北西に約240キロ離れた、日本海へと至る白銀の谷に、妙高高原と呼ばれるひっそりとしたスキーリゾート地がある。1980年代のバブル時代には、若いスキー客が押し寄せ、街の通りもネオンがきらめいて活気があったこの地域は、いま寂れている。 だが、シンガポール政府系投資ファンド「GIC」の日本支社代表を務めたケン・チャン（56）はこの先数年で、約14億ドル（2080億円）を投じて、妙高をアスペン（米国）やウィスラー（カナダ）、サンモリッツ（スイス）と張り合える豪華なスキーの楽園に変えようと目論んでいる。 チャンの投資会社はこの2年間、周辺の土地を円安のおかげで安く買い進めてきた。2026年までに、国際展開している高級ホテルや

小田たちの発見は出発点にすぎない。人間自身が作り出したこの地球規模の環境災害を少しでも軽減したいなら、この細菌はもっと迅速かつ効率的に働く必要がある。 イデオネラ・サカイエンシスに関する最初の実験で、彼ら研究チームはこの細菌と一緒に長さ2センチ、重さ0.05グラムのプラスチックフィルムを試験管に入れ、室温で放置した。すると、細菌は約7週間でこの小さなプラスチックを分解した。 極めて印象的な結果ではあったが、プラスチック廃棄物に有意義な影響を与えるには、そのスピードはあまりにも遅すぎた。 幸い、この40年間で科学者たちは酵素の設計や操作に驚くほど習熟した。プラスチックの分解に関していえば、「イデオネラ酵素は進化のごく初期段階にあります」と、ポーツマス大学の分子生物物理学教授、アンディ・ピックフォードは述べる。 「イデオネラ酵素を進化へと導くことが、科学者たちの目標なのです」 微生物たちの驚く