平成22年通信利用動向調査報告書（世帯編）
平成２２年通信利用動向調査（世帯編）の概要 １ 調査の目的等 本調査は、統計法（平成 19 年法律第 53 号）に基づく一般統計調査である。この調査により、利用 者の視点における情報通信の利用動向を把握し、情報通信行政の施策の策定及び評価のための 基礎資料とする。 ２ 調査の概要 （１）調査の範囲等 （２）調査事項 ３ 回収状況 発送数 無効数 1) 有効回答数 有効回収率 2) ４５,１２０ ４００ ２２,２７１ ４９．８％ 1) 宛先不明のため返却された件数及び白紙などで無効とした件数 2) 有効回答数÷（発送数－無効数） ＜世帯全体対象＞ ・ 世帯構成等 ・ 情報通信関連機器の保有状況等 ・ インターネットの利用状況 ・ インターネットでの被害状況 ・ インターネットのセキュリティ対策 ・ フィルタリングソフトの認知状況等 ・ インターネット利用の不安 ・ インターネットを利用しない
スマートフォンユーザの実態調査（2011/5/19 MM総研）
■スマートフォンユーザーのWebサイト閲覧時間は携帯電話ユーザーの約3倍 ■バッテリー容量、アプリが見つけづらい、Webの表示に時間がかかる点に不満が集中 ■スマートフォンユーザーは高速モバイル通信サービスLTEの普及に期待 ＭＭ総研(東京都港区、所長・中島 洋)は5月19日、インターネットアンケートサービスを運営する「クロス・マーケティング」のモニターを活用して、全国のスマートフォンユーザー1,400名及び携帯電話（フィーチャーフォン）ユーザー17,156名に対するWebアンケート調査を実施。スマートフォンと携帯電話（フィーチャーフォン）のサービス利用実態及び、スマートフォンの機能やネットワークサービスの不満・改善点を調査し結果をまとめた。 ■スマートフォンの普及によりWebサイト閲覧が長時間化、高速モバイル通信設備の早期拡張などサービス品質の向上が期待される 今回行ったユーザーアンケー
平成22年通信利用動向調査の結果
平成 23 年５月 18 日 平成 22 年通信利用動向調査の結果 総務省では、この度、平成 22 年末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等に ついて調査した通信利用動向調査の結果を取りまとめました。 今回の調査結果のポイントは、以下のとおりであり、また、概要は別添のとおりです。 なお、調査結果の詳細は、情報通信統計データベースに掲載予定です。 （URL: http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html） 【調査結果のポイント】 ［個人に関する結果］ ○ インターネットの利用者数は 9,462 万人、人口普及率は 78.2％。 インターネットの利用者数は、 対前年比 54 万人増の 9,462 万人に達し、 人口普及率は 78.2％ （対 前年比 0.2 ポイント増）となった。[p1] ○
ニュースリリース｜統合マーケティングパートナー株式会社D2C
2024.05.22 6月13日(木)開催「第14回メディアレーダーWEEK 2024 夏」無料オンラインセミナーに登壇決
サイト内行動ターゲティング 注目される5つの理由
サイト内行動ターゲティングは、自社ウェブサイト訪問者の行動履歴に基づいて、売上やコンバージョン向上などのサイト目的に対して最適なコンテンツをサイトに表示させる技術で、より戦略的なオンラインマーケティングの実施と投資効果の証明に非常に有効です。 サイト内行動ターゲティングは非常に新しいテクノロジーであり、ダイレクトマーケティングの分野で培われてきた考え方や、最新のリアルタイムデータマイニング技術の発達によって可能になったもので、現在大きな注目を浴びています。サイト内行動ターゲティングのシステムを利用した場合には、コンテンツ効果の向上を計測し、正確にレポーティングを行うため、容易にその投資効果を証明することができます。 本ホワイトペーパーはサイト内行動ターゲティングの概要と仕組みを解説し、先進的なマーケティング組織にとって欠かせないテクノロジーになりつつある5つの理由をご紹介いたします。
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日経BP
MM総研、国内スマートフォン市場の市場予測レポート