日本の湯の文化を象徴する公衆浴場(銭湯)が減っている。ピークの昭和40年代半ばには1万7千軒を数えたが、その後は減少が続く。ところが京都府では銭湯の数こそ減少が続く一方、若者のサウナの利用者が増え、収益が改善しつつあるという。「サ活」は銭湯を救えるだろうか-。 減る煙突全国の銭湯の9割近くが加盟する全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会(全浴連)によると銭湯の数はピークの昭和43年に1万7999軒を数えた。ところが高度成長期に団地や各家庭に風呂が設置されるようになり、次第に客足が遠のく。客層の高齢化が進む一方、収益の悪化で設備の更新が難しくなったり、経営者の高齢化が進んだりした結果、廃業が増えたという。 全浴連の統計では減少は昭和44年から始まり、平成3年には9704軒と1万軒を切った。18年には5千軒を割り込んでいる。平成初期に全国で流行したジェットバスや露天風呂を設けた、レジャー性の高い