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「中国では今、ものすごい勢いでスキー人気が盛り上がっています。2022年に北京で冬季オリンピックが開催される影響が大きく、政府もスキー人口を増やそうとしているようです。今後、パウダースノーで雪質が柔らかい日本に、もっと中国人がやってくるのではないでしょうか」 平昌オリンピックの直前、日本国内のスキー関係企業でインバウンド対応を行う担当者に取材してみると、こんな答えが返ってきた。担当者によると、ここ数年、北京や大連などの大都市には、スキー愛好者たちによるクラブやサークルが次々とでき始めており、日本に続々とスキー旅行にやってくるようになったという。 スキーはほぼ「テレビの中でしか見たことがない」 「クラブの中心的な人がエージェントもやっていて、SNSで募集して、ツアーを組むんです。日本で人気のスキー場といえば北海道ですが、それ以外のスキー場にもけっこう訪れていて、中級者から上級者も少しずつ増え
「看護師のAさんと逢瀬を重ねていたことが報じられたんですが、小室さんは男女の関係を否定しました。KEIKOさんと夫婦のコミュニケーションがとれなくなり、Aさんに甘えてしまったことは認めています。 介護に苦しんでいたことを赤裸々に語り、精神的に追い詰められていたことを明らかにしました。真摯な受け答えに共感が集まり、報道した『週刊文春』への批判が高まりましたね」(スポーツ紙記者) 小室は会見の最後に発言を求め、介護への理解を求めた。高齢化社会に向かう中で、誰もが直面する問題である。 タレント・岩本恭生が語る壮絶介護の経験 タレントの岩本恭生は、2008年から半身麻痺の妻を介護した経験をもつ。2014年に亡くなるまで、小室と同様に妻を支え続ける日々だったと語る。 「妻は左半身が麻痺してしまって歩行ができず、車イス生活でした。手も使えず、左目が内転しているような状態。嚥下機能も麻痺しており、食事も
会社員でも「確定申告」が必要になるケース 日本で働く人の9割が、会社員やパート・アルバイトといった「給与所得」の人たちです。読者の中には「会社勤めの自分に確定申告なんて関係ないよ」と思う方もいるでしょう。ですが、一概には言えない事情があります。 というのも、最近は「メルカリ」などのフリマアプリ、仮想通貨投資の広がりから、給与以外の所得を得る人が増えているからです。もちろん、そのほかの副業で稼いだ所得も確定申告しなければいけない場合があります。 僕の周りでも、競馬で大穴を当てる、アフィリエイトで稼いだなど本業とは別に大きな副収入があったにもかかわらず、確定申告をしなかったために後から嘆く人がいました。 会社員の場合も2017年に給与以外で得た利益が20万円を超えたら、確定申告が必要になります。副業や投資による利益が「毎月2万円程度ある人」は、確定申告が必要かどうか一度調べたほうがいいでしょう
たとえば、脳神経外科において、専門医は日本全体で約7000人登録されています。専門医を取る前の若手脳外科医は1学年300人×5年分として約1500人程度と推定されますので、計8000~9000人程の脳外科医が日本にいることになります。 一方、脳神経外科を標榜している病院は、日本全体で約2500病院存在しています。仮にすべての脳外科医がクリニックではなくて病院で働いているとしても、1病院あたり平均3~4人しかいない計算となります。 現場にいた僕の感覚ではありますが、計3~4人の脳外科医のチームでは、提供できる医療はかなり限られてしまいます。脳外科の手術には最低でも3人ほどの医師は必要ですし、その間の外来や病棟や救急対応を行う医師も必要です。 日本には3人程度の脳外科医チームで踏ん張っている病院が同じエリアに複数存在していることがありますが、このような3つの病院がくっついて、脳外科チームをつく
鉄道は、人や物を運ぶ交通機関の一種にすぎない。ところが日本では、どうも交通機関の域を超えた特殊な存在であり、実際よりも過大に評価されたり、期待されているところがあるようだ。 筆者は職業柄、常々そう感じてきた。10年以上にわたり鉄道関連の現場やそこで働く当事者を取材した結果、一般の人々が鉄道に対して抱くイメージと、筆者が見てきた鉄道の現実との間に大きなギャップがあると感じたからだ。 なぜこのようなギャップが生じたのだろうか。筆者はその理由を検証し、次のような仮説を立てた。 「日本人は、誰もが多かれ少なかれ鉄道が好き」 こう書くと、当然「私は鉄道ファンではない」という人がいるだろう。ただ、列車内で駅弁を食べるのが好きな人や、鉄道を通して修学旅行や出張、冠婚葬祭などの思い出を語れる人なら大勢いるはずだ。また、日本では、規模の大小問わずどこの書店でもたいてい鉄道関連の書籍や雑誌が売られている。今ご
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「セブンカフェはコーヒー市場全体を膨らませた。日本一売れているコーヒーを変える」。セブン‐イレブン・ジャパンの商品本部でファストフードや総菜などを統括する高橋広隆マネジャーは自信たっぷりにこう語った。 セブンは3月上旬からセルフ式のドリップコーヒー「セブンカフェ」を大幅刷新する。刷新の対象となるのはホットコーヒーとアイスコーヒー。レギュラーサイズで100円(税込み)と、これまでの価格を据え置いた。 1日1店舗で平均130杯を売り上げる リニューアルのコンセプトは「香りとコクのアップ」。改良点は主に3つ。1点目は豆の使用量を1割増量したこと。2点目は、焙煎の方法を2種類から3種類に変更したことだ。豆の特徴に合わせ焙煎することで、より香りが広がり、コクもアップする。3点目は抽出方法だ。専門店の淹れ方を再現するため、マシンの総抽出時間45秒(ホットコーヒーRサイズの場合)は変えずに、蒸らす工程の
前回は、言葉の意味の問題を扱いました。言葉には「意味」がへばりついていますが、意味とは何かはよくわからない。漠然と「標準的意味」があるらしいのですが、それに従わねばならないという強制からは原則的に脱出できるはずなのに、われわれは多くの場合、盲目的に標準的意味に従ってしまう。これは、どうしてなのだろうか、という問いを掲げてみましたが、なかなか伝わらなかったようです。 そこで、もう1度、言いますと、述語を「彼の身長は170センチメートルだ」という「記述語」と「彼は不誠実だ」という「評価語」とに分けてみますと、前者の場合「170センチメートル」の標準的意味を変更して使用するのはほぼ禁じられているのに対して、後者の場合、はるかに許容されるように見えます。 評価語でも、拘束のもとにある こう語るとき、私は各個人が「不誠実」にそれぞれ固有の意味を付与していい、と言いたかったわけではないのですが、「非哲
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たとえば、運動を毎日する、読書を毎日する、日記を毎日つける、夕食後5分間片づけタイムを取る、などです。子どもなら、お手伝いをする、寝る前に明日の仕度をする、などもあるでしょう。でも、悲しいかな、ほとんどの場合それが続かないのが現実です。それもまた大人も子どもも同じです。 長年小学校の教員をしてきた筆者から見て、特に子どもの場合は続かないことが多いです。なぜなら、大人のように自ら必要性を感じて内面的モチベーションによって決意するのではなく、親に言われて決意することがほとんどだからです。そこで大事になってくるのが親の上手な声かけと見届けです。これが続けば子どもも続けることができます。これが続かなくなると子どもも続けられなくなります。 たとえば、親子で相談して、子どものお手伝いとして「毎朝6時40分に玄関掃除をする」と決めたとします。初めは子どもも張り切ってがんばりますし、親もちゃんとほめます。
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筆者が1995年に日本に訪れた当時、日本語で世界的に知られているものと言えば、「カイゼン」「モッタイナイ」あるいは「スシ」などだった。しかし、近年、日本で生まれたよりネガティブな言葉が、世界中で知られるようになってきた。「イアンフ」「ソンタク」、そして「チカン」といったものだ。 もっとも、公共交通機関における性的被害は世界中の多くの都市で起きているといえる。12月19日付の仏ル・フィガロ紙によると、フランスの電車や地下鉄では過去2年間で少なくとも26万7000人が性的暴行に遭っているという研究結果が発表されている。 加えて、11万人もの人が露出狂に遭遇していたという。また、ニューヨーク州のダイアン・サヴィーノ上院議員が2017年6月に発表した報告書によると、ニューヨークでも地下鉄における性的被害が3年前から52%拡大している。 「あなたも悪いのよ、わかってる?」 とはいえ、女子学生を標的に
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