アルミニウムの水素脆化メカニズムを解明し、水素脆化防止技術でアルミニウム活用範囲の拡大をめざす | みんなの試作広場
アルミニウムの「水素脆化」は、アルミニウム合金内に存在する水素が金属の強度を低下させる現象ですが、そのメカニズムは長い間分かっていませんでした。このアルミニウムの水素脆化や応力腐食割れといった技術的課題が、アルミニウムの活用範囲の制限となっていたのです。 この未解決課題に対し、九州大学大学院は岩手大学、京都大学、高輝度光科学研究センターと共同でアルミニウムの水素脆化メカニズムの解明を進め、ナノサイズの添加元素を入れることで水素脆化を防止できることを発見しました。今回は、九州大学大学院工学研究院の戸田裕之（とだ・ひろゆき）教授にアルミニウムの水素脆化メカニズムや防止技術についてお話を伺いました。 ──── アルミニウムは身近な素材ですが、強度についてイノベーションは起きてこなかったということでしょうか。 戸田氏（以下同）： 鉄は技術革新が進み、明石海峡大橋では2GPa（ギガパスカル）くらい、
水素エネルギーとは。製造プロセスの種類による色分けや利用形態を分かり易く解説～太陽エネルギー利用の基礎知識（９） | みんなの試作広場
再生可能エネルギーの中で大きな割合を占めている太陽エネルギーに注目し、日本太陽エネルギー学会の監修により基礎解説をしていく本連載。第９回目は、太陽エネルギーなどを使って製造することができ、燃料電池などで利用される水素についてです。太陽光発電や風力発電などの変動が大きい自然エネルギー、そして季節や昼夜で大きく変動するエネルギー需要に対応するため、その運び手と調整役として水素エネルギーが期待されています。水素需要シナリオを紹介しつつ、製造プロセスの種類によって色分けされる水素の種類や燃料電池など水素の利用形態について、日本太陽エネルギー学会理事で東海大学の木村英樹教授に解説していただきます。 経済産業省は、グリーン成長戦略で2030年に水素導入量を最大300万トンとする方針を検討しています。日本のシンクタンクの富士経済が2021年10月19日に発表した日本国内の水素関連市場の調査結果によれば、
電力系統の需給バランス調整（ディマンドリスポンス）が再生可能エネルギーの導入拡大のカギに～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（10） | みんなの試作広場
脱炭素社会の実現に向けて「水素エネルギー」の活用に注目し、産学官からの水素エネルギーに関する取り組みを紹介していく本連載。第10回目は、福島県・浪江町に「福島水素エネルギー研究フィールド(以下FH2R)」という再生可能エネルギーを利用した水素製造施設を立ち上げた「産(民間企業)」と「官」の取り組みに注目します。今回も、9回目に続いてFH2Rの取り組みと活用事例、電力系統の需給バランスの調整(ディマンドリスポンス)の重要性についてお話を伺いました。 二酸化炭素の排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルの実現に向け、太陽光や風力発電などの再生可能エネルギーの導入は進んでいきます。出力変動が大きい再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、今後は電力系統の需給バランスを調整（Demand Response）するための出力制御の機会が増加していくことが予想されています。 そうした中、できるだけ出力制御せ
福島県が「再生可能エネルギー」と「水素」に注目した理由とは～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（９） | みんなの試作広場
脱炭素社会の実現に向けて「水素エネルギー」の活用に注目し、産学官からの水素エネルギーに関する取り組みを紹介していく本連載。第９回目は、福島県・浪江町に「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」という再生可能エネルギーを利用した水素製造施設を立ち上げた「産(民間企業)」と「官」の取り組みに注目します。今回は、福島県が復興に向けて「再生可能エネルギー」と「水素」に注目した背景や、再生可能エネルギーの活用拡大における課題についてお話を伺いました。 2020年３月、福島県・浪江町に太陽光発電を利用した世界最大級となる10MWの水素製造装置を備えた水素製造施設「福島水素エネルギー研究フィールド（Fukushima Hydrogen Energy Research Field）」（以下FH２R）が完成。稼働を開始しています。 ここで作られた水素は「東京2020オリンピック・パラリンピック」の聖火
液化水素運搬船の真空断熱による極低温技術と、液化水素の海から陸への搬送設備の開発～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（５） | みんなの試作広場
脱炭素社会の実現に向けて「水素エネルギー」の活用に注目し、産学官からの水素エネルギーに関する取り組みを紹介していく本連載。第５回目は、引き続き水素エネルギー普及に向けたサプライチェーンを構築しようとしている「産(民間企業)」に注目します。今回は、川崎重工業株式会社の液化水素運搬船開発部部長の村岸治氏に、同社が持つLNG(液化天然ガス)運搬船建造のノウハウから開発した液化水素運搬船で用いる真空断熱による極低温技術や、液化水素を船から地上の貯蔵タンクへ搬送する設備の開発についてお話を伺いました。 豪州ラトローブバレー（Latrobe Valley）で褐炭から製造された水素は、水素液化機によって−253℃の極低温で気体から液体に変わり、体積が800分の１になります。ラトローブバレーから日本までは約9,000㎞。その海上輸送を担うのが「液化水素運搬船」です。 これまでは液化水素を運ぶことができる船
水素の低コスト化のための褐炭による水素製造と、水素の大量輸送のための水素液化システム～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（４） | みんなの試作広場
川崎重工業株式会社（以下川崎重工）、J-POWER（電源開発株式会社）、岩谷産業株式会社、丸紅株式会社および住友商事株式会社は、豪州の大手総合エネルギー企業AGL Energyとともに6社でコンソーシアムを組み、同国ビクトリア（VIC）州ラトローブバレー（Latrobe Valley）の褐炭（かったん）から製造された水素を液化し、日本へ輸送する国際的なサプライチェーン「Hydrogen Energy Supply Chain Project（以下HESC）」構築の実証事業に取り組んでいます。 ここでは、｢褐炭｣という、ほぼ未利用の化石燃料から、CO2を大気中に放出せずに水素を製造する仕組み作りを行っています。 日本政府が2017年に発表した「水素基本戦略」には、2030年までに30万トン、2050年までに1,000万トンの水素の利用が掲げられています。その一方で、水素社会を実現するにあたっ
水素・燃料電池の研究開発を行っている山梨県、産学官連携による取り組み事例～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（２） | みんなの試作広場
日本は2020年10月26日、菅義偉首相が所信表明演説の中で「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言。現在、日本を含む124か国・1地域が「2050年までのカーボンニュートラル実現」を表明しています。 また、世界最大の二酸化炭素排出国である中国も2060年までにカーボンニュートラルを目指す新目標を発表。アメリカも2021年1月にバイデン大統領が就任早々、パリ協定に復帰する大統領令に署名し、カーボンニュートラルの目標を掲げています。 そうした中、脱炭素化の切り札として、今、一気に注目を集めているのが、水素からエネルギーを取り出す、水素エネルギーの活用です。この技術研究について、産官学が連携して長年取り組んでいた県があります。 水素・燃料電池関連産業の集積地「やまなし水素・燃料電池バレー」の実現を
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鉄道車両向け燃料電池の開発と、水素燃料電池ハイブリッド車両がもつメリット～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（８） | みんなの試作広場
水素燃料電池ハイブリッド車両の開発と、燃料電池と蓄電池のハイブリッド駆動システム～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（７） | みんなの試作広場
水素発電のための水素ガスタービン燃焼技術の開発と、コージェネレーションシステム(CGS)の活用～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（６） | みんなの試作広場
水素エネルギー活用に向けた世界と日本の動きと、水素サプライチェーン構築への取り組み～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（３） | みんなの試作広場
「水素エネルギー」とは、そして燃料電池の仕組みと燃料電池自動車(FCV)の特徴～脱炭素社会に向けた水素エネルギーの活用（１） | みんなの試作広場