5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
電通と博報堂の種目別売上高前年同月比をグラフ化してみる(2011年1月分)
【博報堂DYホールディグス(2433)】は2011年2月9日、同社グループ主要3社の2011年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2011年2月7日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 今月は各項目を両社間相違の視点で見ると「電通より博報堂の伸び率が良い」項目が多数存在する状況となった。先月「ただし今月は電通側の動きがやや不調で、3部門が前年同月比マイナス、それに対し博報堂は2部門に留まっている。特にインターネット(インタラクティブ)メディア分野では先月に続き今月も、博報堂の方が比率としては大きく先んじる形となっている」としたが、その傾向が今月ではさらに強まりを見せている。博報堂の堅調
出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる
以前【書店数と売り場面積推移をグラフ化してみる(2010年10月版)】や【25年に渡るコンビニ店舗数推移をグラフ化してみる】などで「書店数が減っている」「コンビニは増えている」「出版業界の調子が悪いが、それは書店数が減って販売場所が減少しているからでは」「しかしコンビニが書店の減った分を補完する役割を果たしているかもしれない」など、出版物とコンビニの関係について色々と取り上げた。その後、【コンビニと雑誌の関係は「はじまり」から】で解説しているように「コンビニの登場直後から雑誌の類は販売されている」(もっとも当初は【雑誌が窓側にある理由】で解説されているが、窓際陳列ではなかった)。などの事実も判明し、ますます出版物の販売ルートと売上の関係が気になるようになった。そこで出版取次各社に問い合わせたところ、【2010年版『出版物販売額の実態』を入手】で触れている通り、業界内部の資料を提示してもらい
ステーブ・ジョブズ氏に学ぶ10の人生訓 - ガベージニュース
以前【「テレビをオンにするのは自分の脳をオフにしたいから」スティーブ・ジョブズ氏語る】でアップル社のCEO、ステーブ・ジョブズ氏が講演で語ったセリフの一つ「テレビのスイッチを入れるのは自分の脳のスイッチをオフにしたいから」を紹介した。その元記事【10 Golden Lessons From Steve Jobs】を何度となく読み返すにつれて、そのまま放置しておくのはもったいないと思うようになった。そこで今回は少々古い(原記事は3年前の)ものではあるが、この「10の教え」をざっくりと紹介することにしよう。 1.革新は誰がリーダーで、誰が後を追うものかを明確にさせる。 「革新(イノベーション)」を唯一制限するものは、本人の想像力。既存のシステムについて考えるなら、より効率的、より顧客に喜ばれるもの、より容易に商売が出来るような仕組みを考えるべき。 2.自分自身が品質の基準となるべき。人によって
インターネットはプラスだ・4マスはすべてマイナスに(経産省広告売上推移:2010年5月発表分) - ガベージニュース
今記事のデータ取得や項目選択のあらましは記事一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】で解説しているので、そちらで確認してほしい。今記事はその2010年3月分データの速報値を反映させたもの。なおそれより前のデータについては、速報値の後に発表される確定値で修正済み。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしてみたが、全体的にやや復調していた先月に続き、状況が改善しているようすが見受けられる。特に目立つのは雑誌の大幅な切り替えし。前年同月比はマイナス値であるに違いないが、前月のマイナス24.6％と比べれば実に17.1ポイントもの復活。ただし先月のテレビ同様、雑誌は2009年1月以降先月までずっとマイナス20％台(マイナス30％を超えた月も複数ある)を見せているため、その反動が出ていると考えて良い。むしろ「1年前の2009年
20余年間の新聞やテレビ、雑誌やラジオなどの広告費の推移をグラフ化してみる - ガベージニュース
・新聞はラジオと共に1990年中盤から、他メディアの成長過程に乗り遅れている。その後も下げ方は非常に似通っている。 ・雑誌やテレビはプロモーションメディアと共に前世紀末までは同じような成長過程を見せている。 ・2000年-2001年、今世紀に入ってから「雑誌とテレビ」と「プロモーションメディア」との間には差ができるようになった。前者は成長を止め、なだらかな下落、後者は成長を続ける。 ・2005年以降雑誌とテレビは明らかに減少カーブを発現。しかしプロモーションメディアは景気全体が後退する2007年までは成長を続ける。 ・2007年以降は景気後退のあおりを受け、どのメディアも下落。特に雑誌は下げ幅で先行する新聞やラジオに追いつかんばかりのいきおい。 などの傾向が見て取れる。特に注目したいのは2つのターニングポイント。つまり「2000年-2001年」(赤丸部分)と「2004年-2005年」(青丸
4マス壊滅、電通のインターネットが著しい上昇ぶり(電通・博報堂売上:2010年1月分) - ガベージニュース
【博報堂DYホールディングス(2433)】は2010年2月9日、同社グループ主要3社の2010年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2010年2月5日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 昨年12月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の下落から「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは変わらない。また「テレビ」の下落が先月より比較的マシに見える(ただし金額そのものは他部門と比べて1ケタ違うため、マイナスの金額は大きなものがある)。特に博報堂ではマイナス1.1％と、割合ではほぼ同じレベルにまで戻っている。そして金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のイ
個人のインターネット利用率の推移 : ガベージニュース
以前、【4大既存メディア最大の「敵」は携帯電話にあらず】で2008年における「2008年情報通信白書」を元にした記事を掲載したところ、先日この記事に関する問い合わせがあった。その問い合わせの内容を調べていく過程で【60代が区分線!? 年齢階層別インターネット利用率】などで利用した「情報通信白書」の元データのいくつかが【通信利用動向調査】の、主に【世帯編】から取得されていることが改めて確認できた。せっかくなのでこのデータを過去にさかのぼって取り集めてグラフ化し、インターネットなどの普及率の推移を見渡してみることにした。今回はそのうち、「個人のインターネット利用率の推移」をグラフ化してみることにする。 元データは上記に示した通りだが、調査方法は毎年大体同じ。例えば最新の2008年版については、2009年1月に「2008年4月1日時点で全国20歳以上の世帯構成員がいる世帯」に対して行われており、
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
