『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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mixi, Twitter, Facebook 2011年2月最新ニールセン調査 〜 Facebookが一気に飛躍、国内訪問者600万人超え 3月19日に更新された2011年2月度の最新ニールセン調査によると、Facebookが2ヶ月連続で訪問者150万人増加を実現し、600万人を超えたことがわかった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「ニールセンNetView」サービス。対象は一般家庭および職場のPCユーザーとした。 利用者でいくと、mixiは1166万人(前月比95%)、Twitterは1282万人(同90%)、いずれも前月比減なのに対して、Facebookは2ヶ月連続大幅増加、ついに603万人(同131%)となった。PC訪問者ベースでは、先行しているmixi、Twitterの5割程度に達したことになる。ただしペーシビューや利用時間で、mixiが他
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一般社団法人東京23区研究所所長。東京大学都市工学科大学院修士修了。(財)東京都政調査会で東京の都市計画に携わった後、㈱マイカル総合研究所主席研究員として商業主導型まちづくりの企画・事業化に従事。その後、まちづくりコンサルタント会社の主宰を経て現職。 街歩きがもっと面白くなる!東京23区の商店街―データでわかるパワーと魅力 世は空前の「街歩き」ブーム。老若男女を問わず街歩きの人気スポットとなっているのが、古きよき時代の風情が漂う商店街だ。世界一の都市圏である東京と、その中心となる23区。それぞれの区の「区民性」も異なれば、そこに根付く商店街にも、それぞれ別の「顔」がある。そんな商店街のなかには、廃れるどころか新しい時代のニーズを採り込み続け、絶えず進化し続けているものも少なくない。本特集では、その区に住む人、その区を訪れる人を惹きつけて止まない商店街にスポットを当てて、そのパワーと魅力につ
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
【博報堂DYホールディグス(2433)】は2011年2月9日、同社グループ主要3社の2011年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2011年2月7日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 今月は各項目を両社間相違の視点で見ると「電通より博報堂の伸び率が良い」項目が多数存在する状況となった。先月「ただし今月は電通側の動きがやや不調で、3部門が前年同月比マイナス、それに対し博報堂は2部門に留まっている。特にインターネット(インタラクティブ)メディア分野では先月に続き今月も、博報堂の方が比率としては大きく先んじる形となっている」としたが、その傾向が今月ではさらに強まりを見せている。博報堂の堅調
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは、「gooリサーチ」登録モニターのなかでTwitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施、1月20日にその結果を公表した。 有効回答者数は480名。この調査は、2010年7月に行われた「企業におけるTwitter活用調査」の第2回目調査として位置づけられており、今回調査では前回との比較も行われている。ソーシャルメディアとしては「Facebook」「mixi」「YouTube」「ブログ」「Ustream」、そして「Twitter」が採り上げられている。 一番人気はTwitter、YouTube利用も伸びるまず、これらソーシャルメディアの活用有無を質問したところ、前回調査と比較すると、すべてのサービスにおいて活用者割合が上昇。なかで
クリスマスにふさわしい?ソーシャルメディアに関する様々な統計を101も集めたプレゼント記事を。英語圏中心のデータですが参考になる、新たな気づきがある数字も多そうです! — SEO Japan インターネットで役に立つ情報をを探す行為は、無益で不満が残ることが多い。 当然だが、何かしらの事柄に関する「簡単なアドバイス」、最大限にしたい事柄を最大限にするための「how to」ガイド、そして、- つかの間 – 自分の状況に置き換えることが可能な誰かのサクセスストーリーを描く“ケーススタディ”を探しているなら話は別だ 大抵、アドバイスは必要以上に簡素化され、how toガイドは遺憾な点が多く、そして、ケーススタディはどちらかと言えば例外である。 本当に必要なのは、何と言っても真実である。あるいは、真実にほど近い情報である: このソーシャルメディアの統計がその典型である。 統計が導く場所 恐らく皆さ
mixi, Twitter, Facebook 2010年11月最新ニールセン調査 〜 Twitter、ついに国内ネット人口の20%超え 2010年11月度の最新ニールセン調査によると、ついにTwitterの国内利用者は1,244万人となり、国内ネット人口(PCを対象として約6,000万人)に対して、はじめて20%を超えたことがわかった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「ニールセンNetView」サービス。対象は一般家庭および職場のPCユーザーとした。 利用者でいくと、mixiは961万人、Twitterは1244万人、Facebookは293万人。ただしペーシビューや利用時間ではmixiが他の2サービスを圧倒しており、アクティブ率や滞在率ではmixiが際立つ結果となっている。 また、Twitter訪問者には専用クライアント(TweetDeck, H
Pew Internetから出されたレポート「Generations 2010」はおもしろい。世代別にインターネットユーザーが、どのようなネットアクセス環境で、どのようなネットアプリケーションを利用しているかを明らかにしている。米国の調査結果であるが、マーケッターにとって参考になるのでは。 このレポートでは、次の6段階の世代別にわけて、結果をまとめている。 ・Millennials世代 :18~33歳(1977-1992年生まれ) ・Generation X世代:34~45歳(1965-1976年生まれ) ・Boomers世代の若手:46~55歳(1955-1964年生まれ) ・Boomers世代の年配:56~64歳(1946-1954年生まれ) ・Silent世代 :65~73歳(1937-1945年生まれ) ・G.I世代 :74歳以上 (~1936年生まれ) 最初の表は、いろ
以前【書店数と売り場面積推移をグラフ化してみる(2010年10月版)】や【25年に渡るコンビニ店舗数推移をグラフ化してみる】などで「書店数が減っている」「コンビニは増えている」「出版業界の調子が悪いが、それは書店数が減って販売場所が減少しているからでは」「しかしコンビニが書店の減った分を補完する役割を果たしているかもしれない」など、出版物とコンビニの関係について色々と取り上げた。その後、【コンビニと雑誌の関係は「はじまり」から】で解説しているように「コンビニの登場直後から雑誌の類は販売されている」(もっとも当初は【雑誌が窓側にある理由】で解説されているが、窓際陳列ではなかった)。などの事実も判明し、ますます出版物の販売ルートと売上の関係が気になるようになった。そこで出版取次各社に問い合わせたところ、【2010年版『出版物販売額の実態』を入手】で触れている通り、業界内部の資料を提示してもらい
米国調査会社ChangeWaveから、米国における最新の電子書籍市場の調査結果(URL)が発表された。 調査日は2010年11月8日、調査対象は2800名強。対象機種は、Amazon Kindle、Apple iPad、Banes&Noble Nook、Sony Readerなど。 まず、現在主有している電子書籍リーダーについて。 ご覧のとおり、2010年2月の時点で68%と圧倒的なシェアを持っていたAmazon Kindleだが、iPad発売以降シェアを落としている。最新調査ではKindle 47%、iPad 32%となっており、この勢いが続けば来年初頭にも逆転する可能性が高そうだ。なお、最新調査における残りのシェアは、Sony Readerが5%、Nookが4%となっている。 では続いて、iPadとKindleの顧客満足度について。 iPad、Kindleとも、顧客満足度は非常に高い。
[読了時間:7分] 株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役 斉藤 徹 日本三大SNSサービスの、2010年7-9月期の四半期決算発表が出揃った。 3ヶ月前の記事では、「ハイブリッドモデル」(自社ゲーム+オープンゲーム)で先行したモバゲータウンが他社を圧倒するも、成長鈍化のきざしがある ことを報告した。一方、約半年遅れて「オープン化」したGREEはページビューが急上昇しはじめ、今後の再成長を予感させている。また、mixiは「ソーシャルグラフ・プロバイダー」という独自コンセプトを掲げ、国内でも普及しはじめたFacebookとの対決姿勢を鮮明に打ち出したことをレポートした。 ・ 直近決算発表に基づくmixi,GREE,モバゲーの業績比較 (8/16) 筆者がこの三社比較記事をはじめたのは2009年だが、そのころと比べて、三社を取り巻く環境は劇的に変化し、当時とは異なる対立軸が生まれはじ
・新聞はラジオと共に1990年中盤から、他メディアの成長過程に乗り遅れている。その後も下げ方は非常に似通っている。 ・雑誌やテレビはプロモーションメディアと共に前世紀末までは同じような成長過程を見せている。 ・2000年-2001年、今世紀に入ってから「雑誌とテレビ」と「プロモーションメディア」との間には差ができるようになった。前者は成長を止め、なだらかな下落、後者は成長を続ける。 ・2005年以降雑誌とテレビは明らかに減少カーブを発現。しかしプロモーションメディアは景気全体が後退する2007年までは成長を続ける。 ・2007年以降は景気後退のあおりを受け、どのメディアも下落。特に雑誌は下げ幅で先行する新聞やラジオに追いつかんばかりのいきおい。 などの傾向が見て取れる。特に注目したいのは2つのターニングポイント。つまり「2000年-2001年」(赤丸部分)と「2004年-2005年」(青丸
【博報堂DYホールディングス(2433)】は2010年2月9日、同社グループ主要3社の2010年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2010年2月5日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 昨年12月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の下落から「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは変わらない。また「テレビ」の下落が先月より比較的マシに見える(ただし金額そのものは他部門と比べて1ケタ違うため、マイナスの金額は大きなものがある)。特に博報堂ではマイナス1.1%と、割合ではほぼ同じレベルにまで戻っている。そして金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のイ
目次 サロンユーザー調査〔女性調査〕 調査設計 サロン利用状況 1-2. サロン利用状況 サロン利用スタイル 最近利用したサロンについて 3-2. 最近利用したサロンについて 店販商品について 4-2. 店販商品について 4-3. 店販商品について サロンでの有料トリートメントメニューについて 5-2. サロンでの有料トリートメントメニューについて 5-3. サロンでの有料トリートメントメニューについて サロンCSについて 6-2. サロンCSについて 6-3. サロンCSについて 6-4. サロンCSについて 6-5. サロンCSについて 6-6. サロンCSについて ヘアカラーについて 7-2. ヘアカラーについて 7-3. ヘアカラーについて 7-4. ヘアカラーについて 7-5. ヘアカラーについて 7-6. ヘアカラーについて パーマにつ
あなたはビジネスコラムを読んでいますか? 20代から40代に聞いたところ「よく読む」(9.8%)と「たまに読む」(48.9%)を合わせて、58.7%の人がビジネスコラムを読んでいることが、アイシェアの調査で分かった。男女別に見ると、女性が49.5%だったのに対し、男性が66.7%と17.2ポイント高かった。年代別では20代で52.4%だったのに対し、40代では63.9%に上るなど、高い年代ほど読む人の割合が高いようだ。 ビジネスコラムを読むという人は、どの媒体で読んでいるのだろうか。インターネットを使った調査ということもあるが、「ネット(無料)」が87.1%でトップ。次いで「雑誌」(46.3%)、「新聞」(37.9%)という結果に。またビジネスコラムで欲しい情報を聞いたところ「IT活用」(48.3%)が最も多く、以下「自己啓発」(35.9%)、「業務効率化」(33.6%)、「資格取得・活用
1.調査期間:2009年1月~3月 2.調査対象:理美容チェーン、理美容商社・卸、業務用化粧品メーカー等 3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用 ◆2008年度の理美容市場規模は2兆3,139億円、前年度比99.6%と横這い 2008年度の理容市場規模は前年度比99.2%の7,100億円、美容市場規模は前年度比99.8%の1兆6,039億円、合算した理美容市場規模は前年度比99.6%の2兆3,139億円となった。 ◆サービスの質の向上、個性を生かすメニューの提案で再来店比率と顧客単価向上に繋げる 人口のボリュームゾーンであり、かつお洒落を経験してきた団塊世代及び団塊ジュニア世代に向けた新たな施術サービスの展開が、今後のサロンの生き残り戦略である。また、再来店比率と顧客単価のアップ策として、付加価値施術や物販も注
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