著者に聞く　「科学的なトレーニングをしたい！」 第7回――『1日4分 世界標準の科学的トレーニング』の著者　田畑 泉 さん タバタトレーニングは、20秒間の疲労困憊に至るほどの運動を10秒間の休憩を挟みながら8回繰り返す「高強度・短時間・間欠的トレーニング」である。1日合計4分間、週2回行うことで最大の効果を得られるという。 そのため、海外から火がつき、日本でもスポーツ選手のトレーニングの他、最近は忙しい人が体力をつけるために取り入れやすい運動として耳にするようになった。しかし、非常にきつく、一般人は効果を得られるところまで追い込めないとも聞く。 スポーツ科学の研究者、田畑 泉さん（立命館大学スポーツ健康科学部教授）は、タバタトレーニングの名前の由来となった人物である。タバタトレーニングと自身の研究生活について話を聞いた。 世界中で通用する「TABATA・TRAINING」 ――タバタトレ

7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き

俳優の東出昌夫と女優の唐田えりかの不倫に対し厳しい反応を見せている日本。しかし愛の国・フランスでは、「不倫よりもセックスレスのほうがタブー」であるという興味深い考察が、2018年に発刊されたフランスの社会学者ジャニーヌ・モシュ=ラヴォの著書『フランスの性生活』（未邦訳）に記されている。 モシュ=ラヴォは、2000年と2017年に調査をそれぞれ1年かけて実施し、フランス全土のさまざまな社会階層の男女65人（19～85歳）にインタビューした。調査の結果によると、2000年から2017年にかけて人々はセックスについてよりオープンに話すようになり、「不倫もあって当然」という認識が広がり、「1人が同時に2人を愛する権利を求める」声もあったという。 こうしたことを踏まえ、本著では、フランス人にとってはセックスレスのほうが不倫よりも受け入れがたいという結論が導きだされているわけだが、実際にそうなのだろう

社員の生産性を極限まで高めるには、どうすればいいのか――米グーグルが2012年に開始した労働改革プロジェクトの全貌が明らかになった。 社員同士のコミュニケーションを中心に、その仕事ぶりを徹底的に観察するワーク・モニタリングは、果たして功を奏したのだろうか？ ●"What Google Learned From Its Quest to Build the Perfect Team"　The New York Times, FEB. 25, 2016 プロジェクト・アリストテレスとは 上の記事によれば、米グーグル（持ち株会社に移行後の正式社名は「アルファベット」）は2012年に生産性向上計画に着手した。 この計画は「プロジェクト・アリストテレス（Project Aristotle）」と呼ばれ、同社の「人員分析部（People Analytics Operation）」によって実施された。 グ

21世紀の教育プロジェクト 世界では子どもの教育が加速している。まず英語ができないとお話にならないのだが、半端ではない資金が投下され、世界最強の教師がやってくる。先日、シンガポールの都心部に出来たばかりの学校を訪れた際には、思わずため息を漏らしてしまった。 F1シンガポールグランプリ開幕の日に、ノーベル物理学賞受賞者でオバマ政権でエネルギー長官を務めたスティーブン・チュー氏とジャンクボンドの帝王マイケル・ミルケンに誘われ、ミルケン氏が投資する「21世紀の教育プロジェクト」を視察し、大きなショックを受けた。 ここではなんと、小学校低学年から、コードライティング、ロボット作り、3Dプリンティングを教える。 サマーキャンプでは、ウォールストリートベーシックにいう金融基礎教育（経済学、市場原理、地政学等の基礎）、シリコンバレー01という起業家基礎教育を、ウォール街やシリコンバレーを代表するスターか

中国は、話してわかる相手ではない 安全保障関連法案の必要性をめぐって、安倍晋三首相が参院審議で「中国の脅威」を明言した。ホルムズ海峡の機雷掃海や日本海での米艦防護のような「たられば論」に比べれば、現実的でずっと分かりやすい。そこで、あらためて問題の根本を整理しよう。 私はこれまで何度も「安保法制を見直す根本的な理由は中国の脅威」と指摘してきた（4月17日公開コラム、http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/42934など）。安倍政権も同じ認識だったはずだが、あえて曖昧にしてきたのは、中国を脅威と名指ししていたずらに刺激したくなかったからだ。 一方、中国の行動はますます大胆になっている。南シナ海の岩礁埋め立て・軍事基地建設は言うに及ばず、東シナ海においてもガス田開発プラットフォームの海上基地化を着々と進めている。このまま放置すれば、南と東のシナ海

たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77%—。そんな大胆予測を披露した論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。 仕事はほぼ半減する 「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。 たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。 これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。 その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高

90年代、米マイクロソフトはワープロや表計算などで効率的な仕事を提案し一世を風靡した。しかし、ITの主役がパソコンからスマホ/タブレットに代わるなか、仕事のやり方にも「新たな方向」が求められている。 クラウド・ストレージのエバーノート（Evernote）社は、そうした新時代の仕事術を追いかける企業の一つだ。今回は、先頃サンフランシスコで開催されたエバーノート開発者会議「EC4」をレポートしながら、同社が提案する「モダン・プロダクティビティー」を紹介してみたい。 仕事術の4大要素は古来から同じ エバーノートは、日本で人気の高いクラウド保管サービス。クリック一つで文書、写真、ビデオ、スライド、音声、ウェブ・ページ、名刺など、あらゆる情報をクラウドに保存してくれる。同社の強みはタブレットやスマホなど多彩なモバイル端末で利用でき、保存したコンテンツも共有できる点だろう。 エバーノート開発者会議EC

朝日新聞はまだ懲りないのだろうか。 なんの話かといえば、米国のシリア空爆をめぐる報道である。米国がシリア空爆を正当化した根拠について、朝日の報道はとても正確とは言えない。朝日は「米国は集団的自衛権行使に基づいてシリアを空爆した」と印象付けようとしているが、事実は違うのである。 書き出しに「集団的自衛権などを行使」 まず朝日の報道ぶりをみよう。朝日は空爆開始直後の9月24日夕刊で、パワー国連大使が潘基文国連大使に送った書簡の内容について「『空爆は自衛権行使』 シリア領攻撃 米が国連に文書」という見出しで次のように報じた。 〈（書簡は）テロ組織の攻撃にさらされているイラクの要請を受けた米国が、他国が攻撃された場合に反撃する「集団的自衛権」などを行使したという説明だ〉 書き出しのこの部分だけ読むと「そうか、米国は集団的自衛権に基づいてシリア攻撃をしたのか」と理解してしまう。本文はどうかというと、

サントリーとタケダの事例でもわかるように、先を見据えた決断をできるかどうかが企業の生死を左右する時代に入った。では、いまの日本企業全体を見渡して「5年先」「30年先」までを読んで経営している会社はどこなのか、逆に目先のことで手一杯な会社はどこか。経済に精通するプロ28人に挙げてもらい、得票数の多かった企業をランキングでまとめた(上表)。 「5年先が見えている会社」にランクインした企業を見ると、「ユニクロを展開するファーストリテイリングは'14年3月に香港証券取引所に上場するなど、柳井正会長兼社長がグローバル展開の布石を打ち続けている」(経済ジャーナリストの片山修氏)、「鈴木敏文会長率いるセブン&アイHDはシニア層や単身世帯の拡大を先取りする製品開発ですでに成功。時代を先読みする力は日本企業の中でも随一です」(岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)と、カリスマと呼ばれるトップの力量が評

なりたくてがんになったわけじゃない。だからこそ、「いざ」というときのために備えてきた。それなのに「保険金は支払えません」なんて、あまりに理不尽じゃないか—そんなトラブルが頻発している。 「お客様のがんは対象外です」 「先生からは、確かに『がん』だと告知されました。まだ初期だから心配ないと言われましたが、まさか自分ががんに罹るとは思ってもいなかったのでショックでした。不幸中の幸いだったのは、がん保険に入っているから治療費の心配はしなくていいということ。 ところが、保険会社に申請すると、『お客様のがんは、保険の対象外です』と突き返されたんです。がんだと診断されたのにがん保険が下りないなんて、どういうことですか? これまで20年以上、万が一のためにと思って、保険料を払い続けてきたんです。いざというときの備えだったのに、肝心なときにカネが出ないなんて、保険ではなく詐欺じゃないか」 東京都在住の68

レビュー:内藤 順 絶対に真似をしてはいけない---なんと甘美な誘い文句だろうか。 前著『Mad Science - 炎と煙と轟音の科学実験54』では、「シャボン玉爆弾」、「オレオクッキーを燃料にしたロケット」等、数々のエクストリームな実験で話題になったあのシリーズが、さらにパワーアップして帰ってきた! だが、本書の"真似をしてはいけない"度は、針が振り切れるほどのMAX。そのヤバさは"まえがき"に書かれている注意文を読めば一目瞭然であるだろう。 この本には、すべての実験を安全に行うために必要なことが、書いてあるわけではない。いかなる実験であれ、本当にやってみようと考える前に、必要な知識と経験が自分にあるかどうか、自分に正直になって考えてほしい。 保護メガネを着用せよ! 本書の実験のほぼすべてに、視力を奪う可能性がある。 まず最初に紹介したいマッドネスは、”著者自らの手を危険に曝す”という

米グーグルが先月、カナダのAI（人工知能）研究所「DNNresearch」を買収したのに続き、今月は中国のグーグルとも呼べる百度（Baidu）が独自のAI研究所をシリコンバレーに設立した。 両者には共通項がある。それは「ディープ･ラーニング（Deep Learning）」と呼ばれる、最先端のニューラルネットワーク技術を研究することだ。他にもマイクロソフトやIBMなど巨大IT企業も、この分野の研究開発に力を入れていることで知られる。 ディープ･ラーニングについては、以前にも本コラムで簡単に紹介したことがあるが、これが今後のIT産業を大きく揺るがす重要な技術になることは間違いないので、今回はもう少し詳しく解説しよう。 半世紀以上の歴史を持つニューラルネットの一種 ディープ･ラーニングとは、要するに人間の頭脳を構成する無数の神経細胞のメカニズムを、従来よりも正確に模倣した新種のニューラルネットワ

勉強はできるけど、仕事ができない　サラリーマンの悲哀　あなたの会社にもいますよね　ここは学校じゃないことが分からない人たちが 学歴社会の日本では、偏差値の高い大学の出身者は就職で有利だ。しかし、勉強ができる人に限って、会社で役立たずのレッテルを貼られていませんか? 彼らに足りないものは、一体何なのだろう。 悪いのは自分ではなく会社 「僕は麻布高校からストレートで東大に入りました。学生時代、勉強はいつも簡単に感じていたし、失敗や挫折をしたこともありませんでした」 こう語るのは、東京大学経済学部を卒業後、大手証券会社に入社した峰岸一太さん(31歳・仮名)だ。入社当初から、「君はホープだ」と期待されていた。 「1年目の秋、早速あるプロジェクトのプレゼンを一任されました。一人で仕事を任されたのは、同期の誰よりも早かった。自分は期待されているんだと張り切って資料を作りこみ、頭の中で何度もシミュレーシ

がんと人類の闘いは3000年にも及ぶ。どんなに医療が進歩しても、がんを克服することはできなかった。だが、ついにがんの万能薬が生まれようとしている。最新研究をレポートする。 まったく新しい治療法 ついに「がんの克服」が現実のものになろうとしている。あらゆるがんに効果のある「特効薬」が誕生しようとしているのだ。 5月に放送されたNHKスペシャル「がん~人類進化が生んだ病~」。そこで紹介されたがんの新薬が注目を集めている。 その名は、「FAS阻害薬」。まさにこの薬が、がんの特効薬となる可能性を秘めているのだという。 「この薬は、がん細胞だけに大きなダメージを与えることができるまったく新しい治療法です。私たちは、これが画期的ながんの治療薬になることを期待しています」 このFAS阻害薬の開発をした米ジョンズ・ホプキンス大学のガブリエル・ロネット博士は、力強くこう話す。 現在、この"特効薬"の実用化へ

「あの上司、俺のこと嫌っているんだ」自分の評価が思いのほか低く、そんな愚痴をこぼした経験がないだろうか。でもその前に—。「自己評価が間違っているかも」って考えたこと、ありますか? その自己評価は高すぎる! 大手シンクタンクに勤める人事担当者が苦笑まじりに話す。 「我が社では最終的な査定結果について、本人に伝えています。でも、不満を持っている社員は多いですよね。我々、人事部に直接不満をぶつける社員は少ないですが、同僚に『査定が低すぎる』と愚痴っていたという話はよく耳にします。 ただ『会社の査定がおかしい』と文句を言っている人ほど、他の人が『自分はこんな評価だった』と言うと、『それはおおむね合っている』という反応なんです。つまり、会社というところは自分以外の社員の査定は間違わないけれど、自分の評価は低すぎると不満を持つ社員が、いかに多いかということです」 会社勤めを続ける以上、「評価されること

アベノミクスは現代版「赤壁の戦い」だった!?　風向きの変化を察知して盛大に火を放った安倍首相の作戦とは 三国志の中に赤壁の戦いという有名な合戦があります。桶狭間の戦いのように火計による奇襲攻撃で、戦力的に劣勢にあった劉備・孫権軍が数の上で圧倒していた曹操軍を打ち破りました。 この戦いでは、劉備・孫権軍が準備がほぼ完了していたにもかかわらず、ある条件が揃っていなかったために攻撃を開始できないでいました。それは、風です。風が自陣を向かって吹いているなかで火を放っても自陣を焼いてしまうだけで、それでは意味がない。作戦決行には曹操陣営側に向かって吹く東南の風が必要でした。 そこで軍師の諸葛孔明が祭祀を行うことで東南の風を吹かせると宣言し、実際に東南の風が吹いたことによって、火計は成功をしました。三国志ファンなら誰もが知る有名なエピソードです。 おそらく祭祀を設けて風向きを変えたというのはフィクショ

歯に衣着せず「国際機関など存在しない」とバッサリ 7年来の畏友で、「天才政治学者」の呼び声が高いイアン・ブレマーの講演を聞きに行った。場所は東京・麹町にある「グロービス」東京校だ。 イアンは今や、売れっ子の国際政治学者として注目されていると同時に、世界で最も信頼されている政治リスク分析会社「ユーラシア・グループ」を率いることでも有名だ。巨額の資金を動かすヘッジファンドから各国政府まで、彼のグローバルな政治リスク分析を求める顧客は後を絶たない。日本政府も、彼の話に真摯に耳を傾けている。 彼の造語である「G0(ジー・ゼロ)」は、近年の国際政治の状況を巧みに表現した言葉として、世界中で広く引用、使用されている。G7やG20のように、国際秩序を決めるための舞台はあるけれども、そこで責任を持って世界秩序を決めようとする(決められる)国は、実は皆無だというのだ。 アメリカはかつてのようなグローバルな影

政権批判ばかりのメディアや「ダメダメ」論の学者はもういらない!　いま、国民が知りたいのは「どうしたら暮らしが良くなるのか」である! 首都圏で売れている夕刊紙の編集者と懇談していたら「最近は読者の関心が株一色。株の話を書かないと売れない」とぼやいていた。その夕刊紙は激しい政権批判が売り物で、民主党政権の時代は民主党を批判し、いま安倍晋三政権になったら安倍を「これでもか」という調子で批判している。 読者が時の政権に対する怒りを募らせているときは、そういう批判記事が読者の溜飲を下げさせて共感を集める。ところが、いま編集者は批判紙面を展開しながらも、どうも読者の様子が変わってきたことを敏感に感じ取っている様子なのだ。 これだけ株価が上がってくると、政権批判より「どの株を買えば、ひと儲けできるか」という点に読者の関心が集まる。これは夕刊紙に限らず、毎週の企画記事で勝負している即売の週刊誌も同じだ。

週現スペシャル　いまや一流企業の採用基準は「学歴より地頭」が重視されるというけど「地頭がいいヤツ」の研究 第1部 ガリ勉して頭がいい人はダメ 受験シーズン、就活シーズンが本格到来。有名大学→一流企業という方程式が崩れ、昨今は「地頭がいいヤツが勝つ」と言われるが、そもそも地頭って何なのか。各界の識者とともに、謎を解く旅に出てみよう。 第1部 ガリ勉して頭がいい人はダメ、 大手食品メーカーの人事担当者(東大卒)が言う。 「先日、東大の研究室の後輩にあたる3年生の女子から、メールでOB訪問の打診があったんです。面識もないし、コピー&ペーストみたいな雑な文面なので嫌な予感がして、会う前に人間性を知りたいと思い、こう質問しました。 『就活をしていていちばんつらいことは何ですか?』 すると、彼女からは、 『自分の時間がなくなることです』 と、なんとも愛想なしのズレた返事。そこで、 『時間のないなか、私