【読売新聞】 石川県能登町の海沿いに設置された巨大なスルメイカのモニュメント「イカキング」は、能登半島地震で津波に遭ったが、ほぼ無傷で残った。併設する観光施設は今月中に営業を再開する予定で、関係者は「復興の支えに」と期待を寄せている
![無傷で残った「イカキング」、能登地震復興の支えに…設置当初は「無駄遣い」と批判](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/626e3941d9543e971e8c7cc2c0afb368c82ecff3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.yomiuri.co.jp%2Fmedia%2F2024%2F03%2F20240319-OYT1I50068-1.jpg%3Ftype%3Dogp)
随分、放置しておりました本ブログですが、ぜひ語りたいことが出てきましたので、緊急で書いています(YouTuberの「緊急で動画回してます」みたいなノリ)。 お茶好きをざわつかせた記事 インターネットの黎明期から活動されていた、とほほ(杜甫々)さんという方がいらっしゃいます。 Webサイトが”ホームページ”と呼ばれていた時代に、Webサイトを記述するHTMLという言語がありまして、それを分かりやすく解説するサイト(とほほのWWW入門)を運営されている方です。 私もその頃、よくページを読みに行って勉強し、ゼミやサークルのホームページを作ったものでした。 インターネット老人会?の方は、たいていお世話になっていることの多い方です。 さて、そのとほほさんは、今でもWebサイトの更新を続けられております。 インターネット関係だけではなく、色々な情報のまとめもされています。 実は、その新しいジャンルとし
下積み生活とアルバイトは、切っても切り離せないもの。お笑い芸人もそのひとつでしょう。バイトで生活費を稼ぎながら、ネタを作り上げて舞台に立ち、いつか売れて芸人だけの稼ぎで食っていく……そう夢見る人も多いはず。 ところが、今回お話を聞いたみなみかわさんは、「絶対にバイトを辞めたくない」と言うのです。 2019年にコンビを解散してピン芸人になって以降、その冷静な着眼点と、切れ味の鋭い話術で数々のバラエティ番組に出演するようになったみなみかわさん。お笑い芸人としてブレイク中にも関わらず、時間を見つけてはバイトを続けています。 みなみかわさんがバイトを辞めないのはなぜなのか。その理由を聞いていくと、「芸人の仕事」と「バイト」を行き来する、みなみかわさんの仕事論が見えてきました。 “普通の感覚“を保ちたいから、バイトは絶対辞めたくない——みなみかわさんは、現在もバイトを続けていると伺いました。 はい。
Amazonをはじめとするオンラインショッピングサイトでは、「返品無料」をアピールしているところも多くありますが、この返品無料というポリシーを悪用して返金詐欺を行う犯罪グループが続出していると報じられています。返金詐欺グループによる損害は、数億円規模にも上るそうです。 Amazon and other retailers hit by refund fraud costing them billions https://www.cnbc.com/2024/03/14/amazon-and-other-retailers-hit-by-refund-fraud-costing-them-billions.html CNBCによると、商品がAmazonに返送されていないにもかかわらず、Amazon倉庫作業員が内部システム上で『返品済み』として処理して販売者に返金させ、購入代金を取り戻した犯罪者
macOS Sonoma 14.4にアップデートするとJavaがクラッシュするとオラクルが注意喚起。Appleシリコン搭載Macで オラクルは、Appleシリコン搭載のMacでmacOS Sonoma 14.4にアップデートを行うと、Java 8以降のすべてのバージョンでJavaが予期せず終了する現象が発生するとして、Macユーザーに注意喚起を行っています。 今のところ回避策はなく、macOSをバージョンアップしてしまうと元に戻す簡単な方法もないため、Appleシリコン搭載のマシンでJavaを利用している開発者やユーザーは、この問題が解決するまでは最新のmacOSへの移行を延期することをオラクルは勧めています。 Javaが正常に動作しないことで、Javaに依存しているツールもmacOS Sonoma 14.4では動作しなくなります。Kotlinの開発元などで知られるJetBrainsは、J
president.jp リンク先の文章は、拙著『人間はどこまで家畜か』を一部引用しつつ、ひとまとまりの読み物として再編成しプレジデントオンラインさんに載せていただいたものだ。私たちは資本主義にいいように飼い馴らされ、その資本主義をますます充実させるための資本の乗り物、それか家畜として使役されちゃっていませんか? といった話が中心になっている。 だが、現代人のマインドに根を下ろし、現代人をいいように飼い馴らし、現代人を動機づけている思想は資本主義だけでもあるまい。 ぜんぶ挙げようとするときりがないが、『人間はどこまで家畜か』では、現代人を飼い馴らす思想として、資本主義に加えて個人主義と社会契約、それから功利主義を挙げている。思想などという実体のないものに何ほどの力があるのか? と疑う人もいらっしゃるだろうし、そうした思想をつくりだしたホッブズやルソーやベンサムといった思想家の重要性は実感し
デジタル庁は、現行のマイナンバーカードの後継にあたる「次期個人番号カード」のデザインイメージを公開した。券面から性別の記載を省いたほか、色や柄、レイアウトを調整し「日本の国民カードにふさわしい、誰もが持ちたくなる魅力的なデザイン」を実現するという。導入目標時期は2026年。 デザインは次期カードを議論するタスクフォースが取りまとめた。新カードでは生年月日の記載を和暦から西暦に変更するほか、氏名についてもローマ字を表面に併記できるようにする。また、発行主体を明確化するために「日本国 JAPAN」の記載も検討する。性別については「実務上問題ない」との判断からICチップ内での記載に留める。 このほか、現行カードでは4つ存在する暗証番号を2つに集約。将来的にはスマートフォンの生体認証などを活用することで、暗証番号を不要にする。 新旧カード切り替えに伴う、窓口などでのハードウェア交換は不要と見込まれ
岸田文雄首相は、自民党派閥の政治資金パーティー裏金事件を受けた関係議員の処分を巡り、首相自身も処分対象とする検討に入った。岸田派の元会計責任者が有罪となったことを受け、派閥会長を務めた首相の処分を求める声が強まっているためだ。自らも処分を受けることで、処分対象となる安倍派幹部らからの不満を抑える狙いもあるとみられる。 複数の自民党関係者が18日明らかにした。自民調査の対象となった安倍、二階両派の82人などについては、党紀委員会で検討される。処分の基準については、党紀委員会とは別の組織で策定する案が浮上している。一方、首相と幹事長経験者の二階俊博氏については、それとは別に党役員らで処分を検討する。いずれも4月上旬にも処分する。 首相は18日の参院予算委員会で、処分に関し「実態を確認し、本人の説明努力等も勘案した上で判断する」と改めて説明し、「私の今の感触、考えでは通常国会中に判断することを考
深刻な教員不足の解消に向け、教職に就いた人の奨学金の返還免除について検討してきた文部科学省は、対象を教職大学院に加え、そのほかの大学院で実習などを修了した人とし、新年度の採用試験の合格者から実施する方針を固めました。 教員の奨学金の返還免除をめぐっては、去年12月から中教審=中央教育審議会の部会で、期待される効果や対象などが議論されていて、文部科学省はこのほど具体的な方針案をまとめました。 この中では、教員不足に対応するため、「教職の高度化」と「志願者の拡大」という質と量の両面が重要だとした上で、免除の対象については、▽教員への就職率が高い教職大学院を修了した人を中心としつつ、▽教職大学院以外の大学院でも学校現場での実習などを修了した人を含むとしています。 開始時期は新年度の採用試験から適用すべきとしていて、公立、私立のいずれの学校でも試験に合格して教員として正規採用されれば、大学院で借り
KDDIは3月18日、東大発のAIスタートアップ企業であるELYZA(東京都文京区)を連結子会社にすると発表した。資本業務提携を結び、4月1日をめどにKDDIグループがELYZAの株式の過半数を保有する。これにより、同社らは「生成AIの社会実装を加速させる」としている。 KDDIが43.4%、グループ会社のKDDI Digital Divergenceが10.0%のELYZAの株式を保有する。同社らは今後、生成AIの利用を担う組織を共同設置し、春以降に順次生成AI関連サービスを企業や自治体向けに提供する。具体的には「オープンモデル活用型の日本語汎用大規模言語モデル(LLM)開発」「領域特化型のLLM開発」「生成AIを活用したDX支援・AI SaaS」の3つを提供予定。 KDDIは資本業務提携の理由について「生成AI活用による業務効率化や生産性向上の実現が期待される一方、グローバルモデルの利
テックスタートアップに逆風? IPO難民が大量発生中 業績が良くても新規上場できないワケ(1/2 ページ) 生成AIやSaaSで活気づくスタートアップにとって、新規上場(IPO)は一つのゴールだ。日本でもベンチャーキャピタル(VC)が有望なスタートアップ企業に出資するのが普通になり、VCから出資を受けた企業は、IPOを目指して業績拡大を目指している。 ところが昨今、上場が可能な業績に達しているのに、IPOできないというスタートアップが業態を問わず増加しているという。IPO支援サービスを手掛けるPayment Technologyの上野亨社長は「ボトルネックは上場主幹事を務める証券会社(主幹事証券会社)だ」との見方を示す。 主幹事証券会社とは、上場を望む企業をIPO前~IPO後に渡って支援する証券会社のこと。IPOに当たっては欠かせない存在だ。しかし、クラウドサービスを手掛けるオロが実施した
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く