2023/07/03 要約ツールに｢ChatGPTを利用する場合｣を追加し、サンプルの生成結果を記載しました。 以前は英語の記事の読み書きが苦手だったのを、このようにして克服した、という話を書きます。 成果を数値で測ってないですが、RSSフィードに登録している英語メディアの数が大幅に増えました。以前は全体の5%程度に対し、今は50%以上が英語メディアになっています。英語に対する心理的ハードルは大きく下がりました。 また、読む力を付けたことで自作のOSSのREADMEもほぼ自力で書けるようになりました。 https://github.com/goodwithtech/dockle/blob/master/README.md では始めます。 全体像 僕の場合、1000文字以上の英文記事を読む場合、STEP1に含まれる内容は必ず行います。 STEP2に含まれるものは、辞書なしで読めないときだけ行

トランプ米政権の実力者、ポンペオ米国務長官が地元カンザス州で思わぬ逆風に遭っている。２４日に地元入りした際、地元紙のインタビューで記者から米軍のシリア撤退など外交や国政をめぐって厳しい質問を浴びせられ、「君の質問は狂っている」と失言した。この発言に他の地元紙も反発。ポンペオ氏はカンザス州から上院選出馬の機会をうかがっているだけに、手痛いダメージを負った。 インタビューは、ポンペオ氏の下院議員時代の選挙区であるカンザス州ウィチタで行われた。インタビューをしたのは、地元紙ウィチタ・イーグルのジョナサン・ショーマン記者。ポンペオ氏の地元入りは今年に入って４回目で、世界を飛び回る国務長官という重責を担っているにもかかわらず、地元入りも国内出張も多いという批判がある。 ショーマン記者は最初に「世界中でいま様々なことが起きているのに、ここに来ることが外交官の責任者としてベストな時間の使い方なのか」と切

「根っからのうそつき体質」「自作自演」――。中学に入学後、いじめにあった埼玉県の男子生徒や家族を苦しめたのは、学校での無視や暴力にとどまらない、ネット上での中傷だった。子どもの命の危機を感じた母親は、加害者特定のため、法廷で闘うことを決めた。 「根っからのうそつき体質」「一生いじめられっ子」……。２０１７年１０月、埼玉県川口市の市立中学校に通っていた当時３年の男子生徒は、ネットの掲示板に実名がさらされ誹謗（ひぼう）中傷を受けた。 母親によると、生徒は１５年の中学入学直後から入部したサッカー部内で無視されたり殴られたりするようになった。母親は学校側に対応を求めていたが、有効な対策がないまま、１６年秋から不登校に。自傷行為もあり、断続的に学校に行けない状況が続いたという。 実名をあげられるほどにネットでの中傷が激化したのは、こうした中で学校側が全校を対象に初めて開いた保護者会がきっかけだった。

いったいなぜ汚職が起こるのか、と言われても、それが発生する人間心理についてはそう不可思議な点はない。乱用できる権力があり、さらにそれを振りかざすことで利益が手に入るのであれば、そうすることもあるだろう、と容易く想像できてしまう。 「やるだろうな」と想像できる一方で、賄賂などを受け取ることによるリスク(法律違反による逮捕や、糾弾などの制裁)がある時、賄賂をためらうこともある。たとえば、日本で交通違反で止められたからといって警官に賄賂を渡して見逃してもらおうとする人はそう多くはない。それは、少なくとも日本においてはそうした汚職を実行することで逆に自分がまずい状況に陥ることが容易に想像できるからだ。汚職に手を汚すかどうかには、リスクと利益の均衡が関わってくる。本書は、そうした汚職についてのより詳細なメカニズムを解き明かしていく一冊である。 本書の中で取り上げられていく話題としては、たとえば、民主

メンタリストDaiGo @Mentalist_DaiGo 心理学動画見放題の知識のネトフリ【Dラボ】はこちら➡︎ daigovideolab.jp/?utm_source=tw… 🎧DaiGoのオーディオブック無料amzn.to/2UBuD1jetl ・全生物中、最も猫が尊い・理想の女性はティファ・多数決よりエビデンス・法以外には裁かれません・心にもないことは言えません daigovideolab.jp/?utm_source=tw… メンタリストDaiGo @Mentalist_DaiGo 菅官房長官行きつけのは3000円パンケーキ叩いてる議員とかいるけど、そんなこと叩く暇があるなら議論をすべきことは他にある。 本質に切り込むだけの知識と勇気がないわけだ。 無知な人間が口を出せるとこだけ口を出して、知識の要する本質的な議論を後回しにする自転車置き場効果がまさにこれ。 2019-10-2

少しの工夫で暮らしを豊かにアップデートする。 人には誰しも「こんな空間で過ごしたい」「こんな部屋に住んでみたい」という “理想の部屋” がある。しかし実際は予算や手間の関係から、理想に近づけるのは難しいと諦めてしまっている人も多いはず。 これまでは僕もその一人だったのだけれど、ポイントを押さえればちょっとしたアイデアとDIYで、僕にとっての理想の部屋を作り上げることができた。 そこで今回は「どうやって理想の部屋を手に入れることができたのか」を紹介してみようと思う。

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 【シリコンバレー=白石武志】米グーグルは25日、検索サービスに文章の意味を理解する人工知能（AI）技術を取り入れると発表した。これまでは入力されたキーワードをもとに検索していたが、ユーザーが単語をつなぎ合わせた文章を入力すると、AIが文の意味を理解し、求める情報を検索ランキングの上位に表示できるようになるという。当初は英語版に限られるが、将来は日本語など多言語に展開する。 グーグルが2018年に発表した「BERT」と呼ぶ自然言語処理技術を、自社の検索サービスに応用する。インターネット上にある大量のデータを用いてAIが自然言語を効率的に学習できる技術で、検索結果の一部を強調表示する機能で使い始めていたが、検索結果のランキング表示の仕組みにも応用を始め

スタート以来、日経 xTECHの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第5回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第5回のお題は「なぜ日本のIT産業は没落したのか」。回答する識者のラストバッターはITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任した有賀貞一氏だ。「なぜメインフレーム全盛期に日本のIT産業は世界と戦えたのか」との編集部からの質問に、「そもそも世界と戦ってはいない。質問の設定が間違っている」と手厳しい。そんな有賀氏が描く日本のITベンダーの未来とは？（編集部）

台風19号が襲来した2019年10月12日夜、記者が住むマンションの全戸が停電した。多摩川の氾濫で1階にある電源設備が水につかりショートしたのだ。多摩川沿いに住んでいる以上、氾濫は覚悟していた。しかし停電に見舞われるとは考えていなかった。 そのまま2日間にわたり、記者は停電した自宅で過ごした。マンションの6階なので浸水の危険はなかったが、当時マンション一帯は冠水した被災地の真っただ中にあった。混乱し緊迫した状況にあって、助けになったのはいくつかのデジタル機器とUSBの電源だった。災害による停電はどこでも起こり得る。記者の経験を皆さんと共有しようと思う。 実はいきなり停電したわけではない。マンションの電源設備が1階にあることは記者を含め大半の住民が知っていた。多摩川から下水管を通じてマンション敷地に流れ込んだ水は徐々に水位を上げていった。台風襲来の12日夕方には「このまま水位が上がれば確実に

「メロン」や「かに」「たらこ」。 ＮＨＫが入手した菅原大臣の事務所のものとされる贈答品のリスト。そこには贈った品物や数などが具体的に書かれていました。 菅原経済産業大臣は、選挙区内の有権者にメロンなどを贈っていたほか、秘書が香典を手渡していたなどと「週刊文春」で報じられたことをめぐり、25日、安倍総理大臣に辞表を提出。 就任からわずか１か月余りで辞任に追い込まれました。

大手ハンバーガーチェーン「日本マクドナルド」の財務担当の社員が３０００万円を着服したとして逮捕されました。 警視庁はあわせておよそ７億円を着服していた疑いがあるとみて調べています。 逮捕されたのは「日本マクドナルド」の財務担当の社員、西町崇容疑者（３８）です。 警視庁によりますと、西町容疑者は今月４日、会社から持ち出した額面３０００万円の小切手を換金して着服したとして業務上横領の疑いが持たれています。 銀行の窓口が閉まっている時間に小切手を持ち出す姿を不審に思った同僚が上司に相談し、不正が発覚しました。 調べに対して容疑を認め「ＦＸ取引に使った。借金があった」と供述していて、着服したその日に３０００万円のうち２０００万円をＦＸ取引につぎ込んでいたということです。 ほかにも会社の口座からは、ことし１月以降、あわせて７億円近くが換金された記録があるということで、警視庁は西町容疑者が着服を繰り返

北海道大学（札幌）の40代の男性教授が中国当局に拘束された事件で、教授は9月3日、北京にある中国政府系シンクタンクの中国社会科学院の招きで訪中し、9月上旬に同院が手配した北京市内のホテルで拘束されたことが23日、分かった。日中関係筋が明らかにした。防衛省防衛研究所や外務省に勤務したことがある教授の経歴から、中国当局が当初から拘束目的で招聘（しょうへい）したとの見方も浮上している。 関係筋によると、教授は社会科学院から研究報告を求められて訪中し、滞在は2週間の予定だった。拘束はスパイ容疑とみられるという。在中国日本大使館の職員が面会しており、健康状態に目立った問題はないもようだ。 教授は昨年も中国側の招きで訪中しており、中国社会科学院近代史研究所のホームページは、教授が昨年9月11日、同研究所で「中日戦争初期の日本の和平工作」と題して講義したと紹介している。 教授を知る関係者は「リスク感覚が

今秋公開されたiOS13やmacOS Catalinaは、多くの新機能が追加された一方で、バグも多いと言われています。元Appleのソフトウェアエンジニアが、最新バージョンのOSにバグが多い理由を語っています。 バグが多いと言われるiOS13 iPhone向けの最新OSであるiOS13は、一般ユーザー向け正式版が公開される前に、iOS13.1のベータが開発者向けにリリースされました。これは極めて異例のことで、関係者を驚かせました。 その後もマイナーアップデートが矢継ぎ早に公開されており、現時点での最新版はiOS13.1.3です。 現時点でも、一部のユーザーで通信が突然切れるなどの不具合が発生しています。 macOS Catalinaは、正式版公開の1週間後に追加アップデートが公開されたものの、一部ユーザーがiCloudフォトの問題を報告しています。 Appleの元ベテラン技術者が語る Ap

30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた　鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 郵便受けに入っていた配達物がない！ アマゾンは補償してくれるのか もう7～8年前だと思いますが、こんなことを体験しました。事務所からクライアントの会社へ急いで出かけたときの話です。当時の事務所の郵便受けは、1階玄関の入り口にありました。エレベーターを降りてそこを抜けようとしたとき

野党議員が政府に事前通告した国会質問の内容が外部に流れた問題をめぐり、北村誠吾地方創生相は２５日の記者会見で、内閣府からの漏洩（ろうえい）が判明した場合は「責任をとる」とした自らの発言について、「あくまで一般論として必要な対応を行うという趣旨だ」と説明した。 北村氏は、２３日の衆院内閣委員会で内閣府からの情報漏洩は「ないと確認している」と説明。野党議員から「内閣府から情報が漏れたことはないと断言していただけるか」と追及が続くと、「責任問題が生じた時には責任をとる」と発言していた。 ２５日の会見で、北村氏は「内閣府の職員の報告を信用しており問題ないと考え、万一その報告が異なるものであれば一般論として必要な対応を取るとの趣旨で申し上げた」と説明。内閣府からの漏洩があった場合の辞任は「特にそのことを想定したものではない」と述べた。

勤務先の日本マクドナルド（東京都新宿区）から３千万円を着服したとして、警視庁は、同社財務税務ＩＲ部統括マネージャー西町崇容疑者（３８）＝東京都杉並区阿佐谷南１丁目＝を業務上横領容疑で逮捕し、２５日発表した。同社の口座では１月以降、数十回にわたり約７億円の不正な引き出しが確認され、西町容疑者が関与をほのめかしているといい、警視庁が詳しく調べている。 新宿署によると、西町容疑者は１０月上旬ごろ、額面３千万円の小切手１通を作成し、銀行で換金して横領した疑いがある。昨年７月に入社し、預金の管理などを担当していた。調べに「ＦＸ投資や借金返済に充てた」と供述しているという。

日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 経済協力開発機構（OECD）は25日、保育士や幼児教育に携わる幼稚園教諭らを対象にした国際調査結果を公表した。「社会から評価されている」と感じている割合は日本は3割で、分析対象の8カ国中で最も低かった。給与への満足度も低かった。一方、日本は他国に比べて学歴水準が高く、大半が専門的な訓練を受けていた。 調査はOECDとして初めての取り組みで2018年に実施。日本、チリ、デンマーク、ドイツ、イスラエル、アイスランド、韓国、ノルウェー、トルコの9カ国が参加した。ただデンマークは一部で回収率が低く、比較対象になっていない。 「社会から評価されている」と回答した割合が最も高かったのはイスラエルの75%で、ノルウェー（53%）、トルコ（50%）が続いた。日本の

日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら スルガ銀行の創業家がファミリー企業経由で保有している同行のすべての株式（約13%）を家電量販大手のノジマに譲渡することが25日、わかった（正式発表記事「スルガ銀行創業家、ノジマへの全保有株売却を発表」参照）。ノジマはすでに5%の同行株を持つ筆頭株主で、保有比率は18%に上がる。2018年に投資用不動産への巨額の不正融資が発覚。営業現場の暴走を招いた企業統治不全の象徴だった創業家の影響力を排除し、...

台風19号の豪雨で相次いだ堤防の決壊による河川の氾濫。 特に被害が大きかった福島県の阿武隈川など８河川の流域で、浸水したエリアをＮＨＫが分析した結果、そのほとんどが自治体の「ハザードマップ」などで浸水が想定されていたことがわかりました。 （動画をご覧いただくと、「浸水想定」と「実際の浸水エリア」を比較できます） ＮＨＫは、堤防の決壊などで広い範囲が浸水した８河川の流域について、国土地理院が推定した実際の浸水の範囲と、自治体のハザードマップなどであらかじめ浸水が想定されていた範囲を比較し、分析しました。 比較した河川の流域は、 ▽福島県と宮城県の阿武隈川、 ▽宮城県の吉田川、 ▽長野県の千曲川、 ▽埼玉県の入間川、越辺川、都幾川、 ▽茨城県の那珂川と久慈川です。 地図の重ねあわせの分析に使ったのは、自治体のハザードマップの元になる国土交通省の「浸水想定」と、国土地理院が航空写真を元に推定した

安倍総理大臣は、選挙区内の有権者にメロンなどを贈っていたほか秘書が香典を手渡していたなどと報じられたことをめぐり、辞表を提出した菅原経済産業大臣の後任に、自民党の梶山弘志 元地方創生担当大臣を起用する方針を固めました。 そして、24日発売された「週刊文春」で、今月、菅原大臣の地元の支援者の通夜で、秘書が香典を手渡したなどと新たに報じられました。 こうした中、菅原大臣は辞任する意向を固め、25日朝の閣議のあと総理大臣官邸を出る際、安倍総理大臣に辞表を提出したことを明らかにしました。 そして安倍総理大臣は、後任の選定にあたった結果、自民党の梶山弘志 元地方創生担当大臣を起用する方針を固めました。 梶山氏は衆議院茨城４区選出の当選７回で64歳。当時の動燃＝動力炉・核燃料開発事業団に勤務した後、官房長官や党の幹事長などを歴任した父親の故 梶山静六氏の秘書などを経て平成12年の衆議院選挙で初当選しま

ＥＵ＝ヨーロッパ連合のヨーロッパ議会が人権擁護に貢献した人に贈る「サハロフ賞」の受賞者に、中国の少数民族、ウイグル族の権利の擁護を訴える研究者のイリハム・トフティ氏を選んだことについて、中国外務省は、イリハム氏は犯罪者だとしたうえで「テロ分子の味方をするべきではない」と強く反発しました。 イリハム氏はウイグル族の権利擁護や漢族との融和などを訴え、「テロ対策」などとしてウイグル族への締めつけを強める中国政府の民族政策について批判し、国家の分裂を図った罪で無期懲役の判決を受けました。 現在中国国内で服役していて、ヨーロッパ議会のサッソーリ議長は、賞の発表とともにイリハム氏の釈放を求めました。 これについて、中国外務省の華春瑩報道官は25日の記者会見で、「欧州議会が犯罪者に賞を授与するのは問題がある」と主張しました。 そのうえで「ヨーロッパ連合が中国の内政や司法を尊重することを望み、テロ分子の味

京都の人気の観光スポット、祇園で観光客によるマナー違反が深刻になっているとして、地元の協議会は、周辺の私道での写真撮影を原則、禁止にすることを決めました。 このため、地元の住民や店主で作る協議会は25日から、祇園の、周辺の私道での写真撮影を原則禁止にすることを決めました。 地元の人たちは早速、これまでマナーを守るよう呼びかけていた立て札を、撮影禁止を呼びかける立て札に付け替えていました。 そして、無断で芸舞妓の写真を撮影しないように呼びかけるリーフレットなどを渡して、観光客にマナーを守るよう声をかけていました。 協議会では、写真撮影が禁止になった私道で許可なく撮影した場合、１万円の支払いを求めていくということです。 祇園町南側地区協議会の高安美三子会長は「祇園の情緒を守るために撮影禁止に踏み切りました。マナーを守ってほしいです」と話していました。