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クラウドの入り口に立ち途方に暮れる 最近はもう、特定のクラウドサービス(AWSやAzureのような)だけでは今後を乗り切れるとは思っていなくて、どんなクラウドが来てもある程度柔軟に設計・構築できるようにならないと、各クラウドの趨勢で自分の仕事が限られてしまうと状態に陥ってしまいそうです。 クラウドも松から梅までたくさんあるのですが、AWS、Azure、Google Cloud、IBM Cloud、Oracle Cloudぐらいまで押さえておけば日本では生きていけるのかな・・と。国内クラウドはそれこそ国内クラウドの自社エンジニアでまわっていきそうですから。私のような野良エンジニアは海外クラウドを攻略します。 さて、それにしても「とっかかり」が大事でなんとかアカウントを用意してポータルページを開いたとしても、途方に暮れるのがオチです。クラウドのポータル画面を見ると分かるのですがもうたくさんのサ
「AIで顔認証してロック解除」とか「watson(ワトソン)が難病を発見」とか、AI(人工知能)やwatsonってよく聞くけれど、実際なにがどう違うの?と思っている方も多いのではないでしょうか。私も、今回調べるまで全く気にもしていませんでした・・・! 結論から言うと「AIとwatsonは技術面では変わりないが、目指しているポジションが違うコンピューター」なのです。とはいえ、これだけでは記事が3分どころか10秒で終わってしまいます! そこで、AIとは何なのか、watsonとは何なのか、どんなことができるのか、など、その仕組みや現在の技術について、掘り下げてお伝えしていきます。ここで理解を深めておくと、今後のニュースの見方がちょっと変わってくるかもしれませんよ! AI(人工知能)はまだ存在していない AIとwatson(ワトソン)の違いについてお伝えする前に、「そもそも、AIとは何なのか」を確
企業におけるクラウドの採用が進んでいる。とはいえ、既存のオンプレミスシステムのクラウド化は、まだそれほど進んでいない。そう言うのは、Think Summit Tokyoの開催に併せ来日したIBMのハリッシュ・グラマ氏(IBMクラウド・プラットフォーム担当ジェネラルマネジャー)だ。 ミドルウェアも含め全てをコンテナ化し真のマルチクラウド対応を実現する 基幹系などのミッションクリティカルなシステムをクラウド化するのは、それほど簡単ではない。結果的に、一部の新しいシステムは最初からパブリッククラウドで構築できても、既存システムの多くはプライベートクラウドで動かさざるを得ない。さらに容易に利用を始められるSaaSも利用する。調査会社によれば、企業の94%が複数のクラウドサービスを利用していると答えており、その内の67%が複数のパブリッククラウドを利用しているという。 ハイブリッドクラウド、マルチク
■ZDNET Japan Headlineの購読 ZDNET Japanの最新コンテンツをお届けします(平日毎日配信)。また、企業からのお役立ち情報も不定期でお届けしています。[サンプルはこちら] ■ホワイトペーパーライブラリーの利用 製品情報や技術紹介、導入事例など、企業のITご担当者が製品やサービスを購入する際の参考になる資料(PDFなど)をダウンロードしていただけます。 ■企業情報センターの利用 あなたが企業のマーケティング担当者なら、プレスリリース、イベント情報、会社情報、ホワイトペーパーなどを朝日インタラクティブが運営する各サイトに掲載することが出来ます。なおご利用にはCNET_IDのほか、企業ID登録する手続きが必要です。 ■イベントへの参加 朝日インタラクティブが主催および共催する、業界のキーマンが集うカンファレンスやセミナーにご参加いただけます。 ■キャンペーン、アンケート
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サイバー犯罪が世界経済に大きな影響を及ぼす中で、大企業にはDNSサービスを利用して脅威から身を守るという選択肢があるが、脅威インテリジェンスのフィードを利用する方法や、商業プロバイダーに料金を払って、悪意あるサイトを特定しブロックしてもらうといったソリューションはコストを要するため、個人や小規模企業には手が届かない場合が多い。 Global Cyber Alliance(GCA)のプレジデント兼最高経営責任者(CEO)のPhilip Reitinger氏は声明の中で、「中小規模の企業やコンシューマーは置き去りにされている。彼らは、リソースが不足しており、DNSで何ができるのかを認識していない。あるいは、自らのプライバシーや機密情報を外部
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 法人版のDropboxと形容されることがあるBoxだが、実は創業はBoxが2年早い。そしてBoxが目指すものは、クラウドストレージサービスをはるかに超えたクラウドのコンテンツ管理サービスだ。Boxでエンタープライズ事業を立ち上げたグローバルマーケティング担当シニアバイスプレジデント兼エンタープライズ担当ジェネラルマネージャのWhitney Bouck氏に、エンタープライズ戦略、Boxの優位性などについて話を聞いた。 ――Boxはオンラインストレージとして登場したが、現在自分たちをどう定義しているか? Boxはコンテンツ管理、コラボレーションプラットフォームと位置付けている。ストレージは無料ではない。ストレージだけが必要というのであれば、
IoTやSNSなどのデジタル技術の拡大を背景に、モノやサービスと人のつながりは、いっそうインタラクティブかつパーソナルなものになっています。 世界の主要産業のひとつである自動車産業でもその状況は同じです。イノベーティブな製品だけでなく、人がクルマに求める領域は日々拡大しつつあり、自動車産業に携わる人々は大きな変革の中で進むべき方向を摸索しています。 では、今から10年後の2025年、自動車業界を取り巻く環境はどのように変化しているのでしょうか。 IBMは、自動車メーカー、サプライヤー、流通業などで指導的役割を担う世界21か国、175名のエグゼクティブの方々に調査を実施。その結果を「2025年 自動車業界の将来展望」としてレポートにまとめました。 そこで見えてきたのは、2025年には自動車産業にまつわる3つの領域で、クルマのあり方を根本から変えてしまう破壊的ともいうべき変化が起こっているだろ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「モノのインターネット(Internet of Things:IoT)」市場は、急速に拡大している。米IDCは2014年、「世界のIoT市場は、2020年には71兆ドル規模になる」との予測を発表した。実際、海外ではIoTを利用し、既存の既存ビジネスを強化したり、新規ビジネスを立ち上げたりしている企業が目立つ。 IoTはビジネスにどのようなインパクトをもたらすのか。日本IBMソフトウェア事業本部 Analytics事業部 ICP エグゼクティブ ITS-IoT 鈴木徹氏に話を聞いた。 ――IoTでビジネスを活性化する機運が高まっています。既に活用している先端企業では、どのような取り組みをしているのでしょうか。 「ビジネスを変革するIoT」
外資イコール悪、と見られた時期もあってさ。大手新聞が「白い手、黄色い手」なんていう連載を組んでね。要するに「白い手」を持った外資は汚いというんだ。日本に来て市場をかき回して、儲けをかっさらって全部アメリカに持って行っちゃうと、外資を叩いたわけ。 通産省も本当に一生懸命、国産コンピューターを育成しようとしていた頃です。特例法ができて、日本IBMが納めていた年間の税金と同じくらいの金額を、助成金として富士通とか日本電気とか日立製作所といった国産メーカーに与えたんですね。そういう時代ですよ。俺が日本IBMで働いていた若かりし頃は。 外資に対して、そんな意地悪が横行していたから、こっちは何クソと思ってやってきた。でも、始めからIBMで働きたいと思っていたわけではないよ。まあ、きっかけは、戦後のどさくさで、成り行き任せの縁故採用みたいなものだったんだ。 艦載機からカッコつけたアメリカ人が撃ってくる
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