経営オンチの社長とITオンチのIT部長、「最悪タッグ」が率いるDXの末路
今回の「極言暴論」のタイトルを読んで「あれ、どこかで見たぞ」と思った読者がいるかもしれない。その通りだ。実はこれ、日経クロステックの連載コラム「テクノ大喜利、ITの陣」の2つ記事のタイトルにあった「社長が経営オンチ」「ITオンチのIT部長」から借用させてもらったものだ。 「社長が経営オンチ」のほうは、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズのバイスプレジデントでコンサルタントの白川克氏の記事。「ITオンチのIT部長」のほうは日経クロステックの別コラムでも筆を振るう沢渡あまね氏の記事だ。それぞれの記事の主張には思わずうなってしまったが、タイトルのキーワードを組み合わせると、日本企業の大問題に迫れると気がついた。あまりにしっくりきたので、今回の「極言暴論」ではそれを書こうと思う。 ちなみに「テクノ大喜利、ITの陣」は私が取りまとめている。毎回、複数の識者にお題を投げかけ、それに答える形で論陣を
業績不振のニコンが探し当てた意外な「救世主」 | HBR.ORG翻訳マネジメント記事｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
約2年前のニコンは、株価が解散価値を下回るという経営不振に喘いでいた。しかし、戦略的ＩＲマネジメントの導入を機に全社的な構造改革を断行。約1年で株価が35％上昇するという成果につながった。 市井 茂樹（いちい・しげき） ベイン・アンド・カンパニー パートナー 一橋大学法学部卒業、コロンビア大学経営大学院修士課程（ＭＢＡ）修了。三菱商事、ボストン・コンサルティング・グループを経てベインに参画。17年以上にわたり、テクノロジーを中心とする様々な業界において、事業ポートフォリオ改革、株主価値向上、デジタルマーケティング、営業改革・生産性向上、買収・合併（Ｍ＆Ａ）、買収後の経営統合（ＰＭＩ）といったコンサルティング活動に携わっている。コーポレートファイナンスや新興国戦略に関連する経験も豊富。 多くの企業は、インベスター・リレーションズ（ＩＲ）を一方通行の活動ととらえている。通常は自社の内在価値を伝
勃興するグローバル革命に なぜ日本企業は乗り遅れたのか グローバル経営を考える【第1回】 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
早稲田大学ビジネススクール教授。 スタンフォード大学大学院経済工学修士。工学博士（東京大学。マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社長、カーライルグループ日本共同代表等を歴任。専門はグローバル戦略、ジェネラルマネジメント。 今日のグローバル経済の発展の大きな起点は、1989年のベルリンの壁の崩壊に象徴される戦後冷戦構造の終焉であり、その結果東西に分断された世界経済が連結されたことにある。このインパクトは、当初は大量の廉価な労働力の供給に始まり、やがて生活水準が上がるにつれて強大な消費市場の誕生に連なった。特に2000年代になるとBRICsというキーワードが広く浸透し、この4か国を中心に新興国ブームが生じることになる。 特に中国の発展は目覚ましく、国全体のGDPは2010年に日本を凌駕して世界第二位になり、また国民一人当たりのGDPも2018年頃には1万ドルを突破する見通だ。現在、一人あたり
パフォーマンスの高い人材に効果的に能力を発揮してもらうには | 人材採用・育成｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
自社内にパフォーマンスが高い人材が見つかった。しかし会社自体の業績は芳しくない。なぜだろうか。最も優秀な人材を採用するだけでは不十分なのだ。労働生産性を高めたいならば、効果的に配置する必要がある。 自社の人材を評価し、パフォーマンスが高い経営陣や従業員が多数見つかったとしよう。しかし会社の業績は決して芳しくない。A評価の人材が相応の仕事をできていないのだ。なぜだろうか。 最も優秀な人材を採用するだけでは不十分なのだ。労働生産性を高めたいならば、効果的に配置する必要がある。彼らが能力を発揮し、結果を出せるように配置するのだ。その一つの方法が、オールスターチームの組成だ。このようなチームには乗数効果が働く。3人のA評価従業員をチームにすると、3倍以上のアウトプットを出すことができるのだ。 パフォーマンスが高いチームには必ず、突出した結果を生む理由が存在する。例えば、90年代に当時GAPのCEO
手を挙げ続けた社内起業家 新浪剛史の経営 プロ経営者の時代【第4回】 | リーダーシップ｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
第4回は新浪剛史氏の事例をもとに、大企業の社内起業家について論じる。日本にイノベーションを起し、日本を変革するために育成すべき人材は、アントレプレナーではないかもしれない。日本の経営環境に向いていると思われる、大企業ならではの経営者育成を考える。 ローソンからサントリーに迎えられた新浪氏 早稲田大学政経学部卒業、慶應義塾大学ビジネススクールにてMBA取得、慶應義塾大学商学研究科にて商学博士号取得。監査法人トーマツ、コンサルティング会社（代表）、慶應義塾大学ビジネススクール、米国スタンフォード大学（客員研究員）を経て2014年4月より現職。専門は会計管理論、経営戦略論、マネジメント・コントロール論。主な著書に『山根教授のアバウトだけどリアルな会計ゼミ』(中央経済社) 『なぜ、あの会社は儲かるのか? 』早稲田大学・山田英夫教授との共著(日経ビジネス人文庫)『新版ビジネス・アカウンティング—財務
Apple社員が明かす「Jobsマジック」の秘密 | WIRED VISION
前の記事 葉を撮影すると木の名前がわかるiPhoneアプリ Apple社員が明かす「Jobsマジック」の秘密 2011年5月11日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) フィード経済・ビジネス Brian X. Chen Apple社は最近、米Google社を抜いてブランド価値で世界一の企業になった。一方、同社の秘密主義は米中央情報局(CIA)に匹敵するレベルだ。 Steve Jobs氏が米Apple社をどのように経営しているかを明かすことは、マジシャンのトリックを明かすようなところがある。そして、一部の「マジシャンの助手」たちは、秘密主義を破って情報を出している。 Apple社の社内文化を分析した野心的な記事としては、まずは、『Wired』誌にいたLeander Kahney氏による2008年のカバーストーリー「すべて間違っていながらすべてうまく行ったApple社」(How
【第19話】言葉の習慣が人格を作る：日経ビジネスオンライン
もう数年前のことですが、日本コカ・コーラの関連会社の社長を務めている友人のオフィスへふらりと立ち寄ったところ、社長室の壁に1枚の額がかかっているのが目に留まりました。 何気なく読み出すうちに、私の体に電流が走りました。人との関わり合いの場で「ナルホド」と参考になる素晴らしいキーワードだったので、その場でコピーを無心して、以後大切に保管しています。 後で聞いたところによると、それは1923に社長の座に就き、約30年にわたってコカ・コーラ社の経営の采配を振るったロバート・ウッドラフ氏の言葉とのこと。原文は英語ですが、日本語を添えて内容の前半部分をご紹介しましょう。 ■The Most Important Words（最も重要な言葉）
『経営者になる 経営者を育てる』――経営者に求められる5つのスキルとは
ユニクロの柳井社長、セブン-イレブン鈴木会長、信越化学金川社長、京セラ稲盛会長らへのインタビューを元に、経営者に求められるスキルを考察したのが『経営者になる 経営者を育てる』（菅野寛著）。リーダーの力を形式知化し、計画的に経営者になるための道筋を描いているのが特徴だ。 経営者に求められる5つのスキル 論理的・戦略的（左脳系）スキルに加えて、5つのアート系（右脳系）スキルを持つべきだという。 強烈な意志：事業において何がなんでも結果をだす意志が求められ、そのためには利他的な高い志と責任感が要求される。 しつこさ：『アイデアのつくり方』でもひらめき以前に徹底した分析が必要だった。考え・行動し続ける地道なしつこさが経営には欠かせない。 ソフトな統率力：結果を出すには組織を動かす必要がある。ネアカな人間力をベースに、夢を掲げ共有し続ける統率力を持っておく。 勇気：意志決定にはトレードオフがあり、情
「経営のヒントになる1冊」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ - ITmedia Keywords
経営のヒントになる1冊： スタウトに込められた情熱の歴史――「ギネスの哲学」 福利厚生の一環として独身社員にデート代を補助する、それがギネスビールを作り出している会社の経営方針なのだ。（2012/4/21） 経営のヒントになる1冊： 気鋭の歴史家に学ぶ――「失われた20世紀」 米国の論壇などで活躍した歴史家、トニー・ジャットが見た20世紀とは……。（2012/4/7） 経営のヒントになる1冊： “超高齢化社会”日本を救うすべはあるのか 25年後には、3人で1人の高齢者を支える社会になる日本。そうした状況が抱えるさまざま問題に対し、解決手段として注目を集めているものとは。（2012/2/13） 経営のヒントになる1冊： 真偽を見極めろ――「リーダーシップ 6つの試練」 古今東西、リーダーシップの重要性が叫ばれている。しかしながら、あらゆるリーダーシップが正しいわけではないという。その理由とは
プロフェッショナルCIOの提言---目次
ゼネラル・エレクトリック（GE）はコングロマリットなので、「全社CIO（全社的な情報戦略統括役員）」と「ビジネスCIO（事業部ごとのCIO）」が存在する。 目次
IBMの調査に見るグローバリゼーションを妨げるもの
IBMビジネスコンサルティングサービス（IBCS）は2008年6月19日，IBMが世界の主要企業1130社のCEO（最高経営責任者）を対象に実施したインタビュー調査「IBM Global CEO Study 2008」の結果概要を発表した。この調査は，2004年から隔年で実施されてきたもので，今回が3回目となる。「CEOに直接インタビューする調査としては世界最大のもの」（IBMビジネスコンサルティングサービス戦略コンサルティンググループの金巻龍一パートナー常務取締役）であり，CEOの抱える課題や関心の理解・分析を目的とする。日本からも，121社のCEOがインタビューに答えているという。 今回のテーマは「イノベーションを継続する未来企業のあるべき姿」。新興国市場の拡大，ネットワークを通じて情報発信する消費者，企業の社会的責任（CSR）を求める声の高まりなど，企業を取り巻く環境は，日々刻々と変
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