女子高生がインスタばりに「位置共有アプリ」にどハマりしてるワケ（鵜ノ澤 直美） @gendai_biz
2018年夏頃から、女子高生を中心に話題になっているアプリ『Zenly（ゼンリー）』をご存じだろうか。13歳以上は無料でダウンロードすることができ、親しい友人と位置情報を共有できるアプリとして注目されている。“位置情報を共有する”と聞いて、なぜそんなものを使うのか？ と感じる人も少なくないだろう。 なぜ女子高生は『Zenly』を利用しているのだろうか。本記事では、『Zenly』の流行のきっかけや、利用者の具体的な使い方、利用する女子高生の心理について、ひもといていく。 500万ダウンロードの大人気アプリ 『Zenly』が開発されたのはフランス。冒頭でも触れた通り、大切な友達と位置情報をシェアするアプリである。その人気には目を見張るものがある。iOS版では「ソーシャルネットワーキング」のカテゴリー内で3位（2019年7月時点）を記録し、Android版は500万回以上ダウンロードされている人
誰も使わない社内SNSを作らない秘訣は？
皆さんの会社は社内SNSを利用しているだろうか。 シード・プランニングの「社内SNSサービス」に関する市場調査（2014年11月）によると、2014年の社内SNSサービスの市場規模は26億円。対前年比で129％という伸びを示している。スマートフォン（スマホ）やタブレット端末の普及により、小売業・飲食店などのサービス業や製造業などで新しい需要が生まれており、そのために増えていると見られる。 一方、米ガートナー調査（2013年4月）によると、70％の企業や組織でSNSが導入されているが、そのうち利用が成功している割合は10％に過ぎないという。盛り上げるための工夫をせず、社員が勝手に使いこなすことを期待する“運を天に任せる”アプローチでは、このくらいの成功率に留まるようだ。社内SNSには様々な効果があるが、成功させるにはいくつかのハードルがある。 ソーシャルメディアコンサルタント志田なぎさ（略し
「IBM Verse」は、オフィスワーカーの“何”を変えるのか
「IBM Verse」は、オフィスワーカーの“何”を変えるのか：「働き方の革新は、もう“マスト”」それならば？（1/2 ページ） 日本IBMが企業担当者を対象としたセミナー「IBM Verse Day」を開催。「ユーザーを理解するメール」とうたう新たなメールソリューションは、企業のどんな課題を解決し、何を変えるのか。 「ユーザーを理解するメール」──とは？ ビジネスパーソンは「1週間の業務時間のうち、28％をEメールの処理に費やしている」という。自身が処理しないと業務が滞る。Eメールや電話に加え、Webチャット、Web会議、スマートデバイスを通じたコミュニケーションなど、コラボレーション手段の幅は広がっている。ただ、正式に会社より与えられたツールだけではこのワークプレースに対応できておらず、生産的ではないと感じている。 この状況をふまえ、“Eメールを根本から考え直す”新しい法人向けメールソ
IMC3.0の実践方法はすでに明らか。やるかやらないかが競争優位につながる。 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
IMCの父、ドン・シュルツへのインタビュー3回目。企業はSNSとどのように付き合うべきか。そしてデジタルネイティブが増える社会で、どのようなマーケティングが必要か。IMCの実践について聞く。 ソーシャルメディアは「傾聴」のメディア 藤田：これからのコミュニケーションを考えるにあたって非常に重要な点のひとつである、ブランドとソーシャルメディアとの関係についてはどうお考えですか？ シュルツ：ブランドとソーシャルメディアとの関係について、今問題になっているのは、企業がソーシャルメディアをマスメディアと同じような「メディア形態のひとつ」と捉えて使おうとしていることだと思います。ソーシャルメディア自体というよりも、企業の使い方の問題ですね。 ドン・シュルツ氏 ノースウェスタン大学 IMC名誉教授 Donald Schullz（ドン・シュルツ）氏 P.コトラー、D.アーカーと並ぶ世界の3大マーケティン
リンクトインに見る次世代プロフェッショナル人材の要件 杉本隆一郎(リンクトイン・ジャパン 日本オフィス代表代行)×石倉洋子【特別対談2】 | 人材採用・育成｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
石倉洋子・一橋大学名誉教授がさまざまな分野で活躍している次世代リーダーたちとグローバル人材の要件を探る対談シリーズ2回目は、全世界で3億人以上のプロフェッショナルが登録し、ビジネスに特化したSNSとして確固とした基盤を築いた「LinkedIn（リンクトイン）」の日本オフィス代表代行である杉本隆一郎氏を迎え、グローバルプロフェッショナルの要件や、新しい仕事の姿について聞いた。 ビジネスに特化したSNSが なぜプロたちの注目を集めるのか 石倉 日本での登録者が100万人を超えたとはいえ、まだリンクトインを詳しく知らない読者もいると思われるので、まず事業概要から紹介してください。 杉本隆一郎 リンクトイン・ジャパン 日本オフィス代表代行 1975年生まれ。上智大学卒業後、タイタス・コミュニケーションズ（現ジュピターテレコム）入社、人事部に配属。その後、MTVジャパン、楽天などで数千人の中途採用に
トヨタが頼む「ソーシャルパワー」
「未来のモビリティ社会では、走る、曲がる、止まるというクルマの機能に、もう一つ『つながる』という機能が加わる」。 5月23日、米セールスフォース・ドットコムとの提携発表の場で、トヨタ自動車の豊田章男社長は、こう明言した。セールスフォースが提供する企業向けミニブログ「Chatter」を基に、トヨタが自動車向けのSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）である「トヨタフレンド」を開発する。 同社がトヨタフレンドで実現を目指すのは、「人とクルマ、メーカー、販売店をつなぐ、新しいコミュニケーションサービス」（豊田社長）である。新サービス「トヨタフレンド」は、利用者が自動車を日常生活で楽しむための情報を、ソーシャルメディアで提供したり利用者同士で共有したりできるようにするサービスだ。2012年に市販する電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド自動車（PHV）に採用する。 トヨタフレンドでは、電池
ＩＴ革命で崩れたコミュニケーションの 「お作法」を作り直そう！ | 本荘修二の実践講座！ 社員を動かすウェブ | ダイヤモンド・オンライン
社内の情報系システムで困っているという企業、社内ＳＮＳ勉強会での混沌とした議論、これらを何度も目にしてきた。社内コミュニケーションの課題が山積にもかかわらず、手を打ちあぐねている企業が多いのが実情だ。そこで、問題を整理して解決の方向性を示す必要性を感じ、昨年のお盆明けから本連載に取り組んだ。 国内外11社の事例を取り上げ、社員の行動を変え、組織の潜在力を発揮させるコミュニケーションのあり方を探求してきた。結論としては、かなりシンプルなものになったと言えよう。基本をしっかりおさえ、情熱を持ったリーダーシップがあれば、かなりの成果は得られるだろう。もっとも、基本もリーダーシップも、多くの企業にとっては簡単なものではなく、また適切な「準備」が必要ということを忘れてはならない。 コミュニケーション活性化は まず基盤づくりから 業務時間の多くは「情報収集」「資料作成」「連絡（メール等）」に費やされ、
自主参加のＳＮＳでは不十分？Ｐ＆Ｇイノベーションネットの問題解決力
新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学（MBA）客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』（ダイヤモンド社））、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 本荘修二の実践講座！ 社員を動かすウェブ グループウェアに始まり、ナレッジマネジメント、最近ではＥＩＰ（企業内情報ポータル）と、話題の概念で語られ続けてきた社員向け情報システム。企業にとって永遠の課題である社内ウェブの理想的な作り方を、先進事例
ビジネスイベント専用SNS「Event Force」 「リアルで出会ってつながって」
ネットベンチャーのアルカーナ（東京都港区）は6月16日、ビジネスイベント用SNS「EventForce」（イベントフォース）を公開した。イベント主催者が情報を登録し、参加者を募集・管理する機能と、参加者が気になるイベントを探したり、ほかの参加者と交流できる機能を備えている。 セミナーや勉強会、交流会などのビジネスイベント専用。主催者アカウントと参加者アカウントに分かれており、それぞれ、基本機能は無料で利用できる。 主催者は、専用フォームからイベントの概要や日時など詳細を登録し、同社の承認を受ければ、参加者アカウントを持つユーザーに告知できる。イベントの紹介ページを別サイトに埋め込んだり、参加してほしい人に招待メールを発送することも可能だ。 イベントの参加受け付け機能もあり、参加者の一覧表をWebでチェックしたり、CSVファイル化してダウンロードすることもできる。 参加者は、ユーザー登録して
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ビジネスのスピードを上げた「社内メールゼロ」ルール：Cyta.jp×IBM〜生きたデータが、ぼくらのビジネスをエンパワーする
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