「アパートに木が150本あると…こうなる！」イタリアの建物が話題を呼ぶ アパートに木を植えようと思っても、あまり多くの本数は難しくなります。 ところがイタリア・トリノには、150本もの木が植えられているアパートがあるそうです。 どんな構造になっているのか、アパートの写真をご覧ください。 すごい構造！ 建物のあちらこちらから、木がにょきにょきと伸びています。 この木々がいったいどんな育ち方をしているのか、これ以上育つとどうなるのか、想像がつきません。 この変わったアパートに対する、海外掲示板のコメントをご紹介します。 ●このアパートに入居するのに過去を調べられなければいいんだが、何しろ自宅の植物を全部死なせたからね。 ↑「ひと月ほど前にサボテンを手に入れ、その一週間後に枯らせた。それでかなり落ち込んだ。自分は砂漠が育てるより下なのか、と。」　―ディミトリ・マーティン ●似たようなコンセプトの

日銀の異次元金融緩和の影響で、不動産市場が活気づいている。もちろん株式市場でも不動産関連銘柄は注目の的だ。そうした中、元立花証券執行役員でケイ・アセット代表の平野憲一氏が「上がる株」として注目している銘柄が、「イントランス」（東証マザーズ・3237）だという。平野氏が解説する。 ＊　＊　＊ 不動産リノベーション事業に優位性を持ち、コンサルティングや仲介事業も好調なイントランスの業績拡大がすさまじい。中間決算発表時に続いて、2月12日にも2015年3月期通期の業績予想を再度上方修正。売上高は前回修正時の60億円から63億円、経常利益は7億2000万円から8億5000万円へ上積みし、記念配当2円を含めて1株当たり7円の復配も発表した。 同社とほぼ同じ事業内容のビーロットが昨年12月に東証マザーズに上場し、瞬く間に高値2万390円（公募価格2010円）をつけたことは記憶に新しい。だが、同社は増収

全国の空き家軒数は年々右肩上がりで、すでに社会問題にもなっている。総務省の「住宅・土地統計調査」（2013年）によると、全国の約6063万戸の総住宅数のうち、空き家率は過去最悪の13.5％。これは「約7軒に1軒が空き家」ということになり、高齢化と都市部への人口集中によって、地方では「周りが空き家だらけ」なんて状況も珍しくないのだ。 そんな折、この空き家を投資物件と見立て、リフォームを施し、「超高利回り物件」に生まれ変わらせている猛者たちがいる。 「木造建築ならどんなにボロでも、4本の柱と屋根があればなんとかなる」と豪語するのは、不動産投資家の上條直子さんだ。元は派遣OLだったが、不動産投資を志して関連書籍を百冊以上も読破。4年前からボロ戸建てを中心に資金を投じ、今では5軒を所有している。 「私の場合、取れそうな家賃を算出してリフォーム代を見積もり、そこから購入価格の上限を割り出します。ただ

日経平均株価がITバブル期の2000年5月以来となる14年10か月ぶりの高値水準に到達し、力強い上昇を続けている。株価上昇の背景にあるものは何か。また、ここからさらに大化けするお宝株はどこにあるのか。 3月2日に発売された『マネーポスト』春号では、〈日本株「超ブレイク銘柄」大発掘〉と題して、カリスマたちが徹底リサーチして選び抜いた珠玉の銘柄を、一挙大公開している。 株高の最大の要因となっているのは、なんといっても世界的な金融緩和である。 景気低迷が続く欧州では、1月にECB（欧州中央銀行）が量的緩和に踏み切った。経済成長率の鈍化が指摘されている中国でも、今後、金利の引き下げが実施される見込みだ。「異次元緩和」継続中の日本も、原油価格下落の影響で物価上昇には至らず、当面は緩和終了を議論する段階にない。 こうした世界的な金融緩和の拡大によって巨額マネーが市場に溢れ出し、「金融緩和バブル」が到来

国は基本的に「持ち家政策」を進めている。賃貸ではなく、社宅でもなく、「住宅を買って住む」というのが望ましいことだとされている。 そのためにさまざまな優遇制度がある。固定資産税や譲渡益の課税が低くなるとか、住宅取得のローン控除等である。 最長３５年の住宅ローンもその１つ。今は銀行が主体だが、元は公的機関である住宅金融公庫（現住宅金融支援機構）が１９６０年代に始めた融資形態である。 そのころ、住宅が高くなりすぎて１０年ローンでは買えなくなった。だったら３５年かけて返済すれば、庶民も何とか買えるだろうという発想。２５歳で借りると、定年になる６０歳でちょうど返済が完了する。仮に３５歳で借りても、６０歳の時に退職金を使って繰り上げ返済。それを前提に考えられているシステムだ。 これは高度経済成長期の発想で危険きわまりない。 今の時代、一体誰が３５年の安定収入を保証されているだろうか。公務員だけではない

キャピタル・アセット・プランニング代表取締役社長、公認会計士。1957年生まれ。79年慶應義塾大学商学部卒業。公認会計士として大手監査法人に勤務。90年キャピタル・アセット・プランニング設立。同社は生保・金融機関向けの営業支援システム、資産管理プラットフォームで独自のポジションを築いている。 ホームページ http://www.coole.jp/index.html 節税20年の計 働き盛りの現役世代にとって、相続税は他人事――そんなことでは「納税しなくて済んだはず」の相続税を支払い、国を喜ばせてしまいます。資産を守るには、確かな情報と知識が欠かせません。 独自のノウハウと戦略で「顧客の資産を守る」キャピタル・アセット・プランニングの北山雅一社長が、20年計画で取り組む「ファミリーが幸せになるためのタックスプランニング」を伝授します。 バックナンバー一覧 相続税対策は直前でも十分可能なのに

私は、東京２３区のうち１５区で販売されている新築マンションの現地を約３カ月かけて見て回る。マンションも含めた不動産の資産価値は９割が立地で決まるからだ。 現地を確認することで、物件の資産価値を私なりに判断する。その結果は、各区別やテーマ別に「資産価値レポート」にまとめて有料で販売している。１タイトルで数千円だから、わりあい気軽に読んでいただける。 なかには「お勧めのマンションを教えて」という要望も多い。そういう方には有料のメールマガジンを購読してもらっている。「資産価値レポート」を書いていると「このマンションはお買い得だな」と私が思う物件も、数少ないが出てくる。メルマガでは、そういった物件だけを取り出して配信する。月に２～３回の頻度で、毎回３～５物件程度を紹介している。 ただ、そういうマンションはほとんど短期間で売れてしまう。当たり前だが、私が「買っていい」と考える物件は、他の多くの人もそ