マイクロソフトは、Windows Phone8を搭載したLumia435を、イギリスに続き、アメリカでも発売を開始しました。わずか70ドル(8,400円)という価格に注目が集まっています。 格安スマホの需要は先進国にもあった これまでスマートフォンのローエンドモデルは、インドや中東、中国といった新興国市場にもっぱら集中投下されていました。 しかし、1万円以下であるLumia435が、イギリスやドイツ、フランスに続き、アメリカという世界最大級のスマートフォン市場に参入する現実を踏まえると、2台目の携帯として、そこまでの性能は求めていないが、フィーチャーフォンではなくスマートフォンが欲しいというユーザーが、先進国にもかなり多く存在している可能性が伺えます。 スペックは、4インチWVGAディスプレイに、200万画素のカメラ、8GBの内蔵ストレージと、最大128GBのmicroSD外部ストレージ、
MMD研究所は30日、「格安スマホに関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は13日~16日で、16歳以上のスマートフォンもしくはフィーチャーフォンを所有している男女1,670人から回答を得た。 「格安スマホ」とは、MVNOなどにより、大手キャリアよりも低廉な料金で提供されるSIMサービス(データ通信/音声通信)を指す。スマートフォンとのセットプランなども提供されているため、「格安SIM」「格安MVNOサービス」「格安スマホ」などの、複数名称で認知されていることも多い。 今回まず全員に、こういった「格安スマホ」を知っているかを聞くと、「知っており、詳しく説明ができる」20.1%、「知っているが、あまり説明はできない」38.0%、「知っているが、内容は知らない」32.2%となり、認知度は90%を超えていた。全体の10.9%(N=182)が、すでに格安スマホを利用しており、上位5社は、「OC
その前に1つ、Android 4.3以前の機種で使われている標準「ブラウザ」の利用は控えよう――ということです。Androidのデフォルトブラウザと言えば、地球のアイコンの「ブラウザ」を想像する方も多いと思います。 この「ブラウザ」は初代Androidからデフォルトのブラウザとして搭載されてきました。「ブラウザと言えばこれ」という方も多いと思います。が、先日GoogleはAndroid 4.3(Jelly Bean)以前のWebViewコンポーネント(アプリ内でWebページを表示するための仕組み)について、これ以上の不具合修正を行わないと表明しました。 Google、古いAndroid向けWebViewパッチ打ち切りについて説明 この「ブラウザ」もWebViewを利用しており、実際すでにいくつかの脆弱性が見つかっていますが、Googleは対応していません。Android 4.4(KitKa
私たちは多くのことをあきらめてはいないだろうか。「本当はもっと痩せたいけれど、病気というわけではないからまあいいや」、「これが天職と言うわけではないけれど、そこそこ給料ももらえるし別に嫌いなわけではないから恵まれているほうだろう」と自分を納得させて。もちろん、今あることに満足することはしあわせになる秘訣だ。でも心のどこかで思ってはいないだろうか、「本当はもっとやれたんじゃないか…」と。そんなふうに後悔しないために、今年から生き方を変えてみては?「MindBodyGreen」の記事をヒントに、人生を変える小さな習慣をまとめてみた。 1.1日5ページ、本を読む 小説でも実用書でも、なるべくいろんなジャンルの本を読むといい。本は他の人の視点で世界を見ることができるツール。視野を広げてくれるし、ビジュアルが少ない分、想像力も働く。なかなか読み進められない本は、潔く途中でやめるのもコツ。“今”の自分
若者の車離れが指摘されるなか、自動車業界は、若い世代の関心が高いスマートフォンやアニメなどを活用して、車に関心を持ってもらおうという新たな試みを始めています。 このうち自動車メーカーの「マツダ」は、スマートフォン向けに車の撮影に特化したアプリを開発しました。 このアプリを使うと、写真を撮る際、スマートフォンの画面に車を美しく撮影できるお勧めの角度が線で表示されます。 また、止まった車の写真を、高速で走っているようなスピード感のある画像に加工することもできます。 写真は、インターネットの交流サイトに手軽に載せることができる仕組みで、スマホやネットを通じて車への関心を持ってもらうことをねらっています。 一方、トヨタの車の展示場を運営する会社は、アニメの登場人物が車体の全面に描かれた車を初めて商品化しました。 車に搭載されたカーナビは、アニメの登場人物を演じる声優が音声を録音しています。 先月、
日本の通信キャリアも耳が痛い? スマートフォンをいわゆる「2年縛り」で売っておきながら、そうした端末をアップデートせず、セキュリティホールを放置しているのは問題であるとして、米自由人権協会(ACLU)は、米連邦取引委員会(FTC)に消費者の救済を求めました。 米国では多くのユーザーが、2年契約でスマートフォンを購入しています。特にAndroid OSが市場シェアの75%を占めていることを、ACLUは問題視しています。 Android OSはGoogleが提供しています。セキュリティの修正も、OSの更新が必要です。しかしAndroidは、WindowsのようにOS提供者が常にセキュリティ更新を行うような仕組みがないため、メーカーや取り扱い通信事業者がアップデートを行わない場合、消費者はセキュリティ上の危険に晒されることになります。 常にセキュリティの修正は消費者に提供されるべきだ、というのが
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