未踏会議2024 2024年3月10日(日)
未踏会議2024は 終了しました。 ご来場・ご視聴ありがとうございました。 盛況のうちに終了しました。 「MITOU WONDER」 “未踏”、それは誰も踏み入れたことのないまっさらな地。 誰も思いつかなかったアイデアと道を切り拓きたいという情熱が、 真っ白なキャンバス（未踏の地）を自由な発想で彩っていく。 “世界”を変える。“アイデア”で変える。“未踏”で変える。 私たちが進むその先こそ、「MITOU WONDER」。 突出したIT人材を発掘・育成してきた「未踏事業」。 「未踏会議2024 MEET DAY」では、未踏修了生たちによる50以上の展示ブースとトークステージで未踏事業の姿をご紹介します。 3月10日は(みとうの日)、秋葉原でお待ちしております。 【日時】 2024年3月10日（日） 10:00〜17:00（受付開始 9:30） 【会場】 ベルサール秋葉原 〒101-0021東
基本情報技術者試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
略号 FE 英語名称 Fundamental Information Technology Engineer Examination 実施方式・実施時期 CBT方式により随時実施 （令和元年度まで春期・秋期実施、令和4年度まで上期・下期実施） ITエンジニアとしてキャリアをスタートするには、まず基本情報技術者試験から受験することをお勧めします。しっかりとした基礎を身に付けることにより、その後の応用力の幅が格段に広がります。 1．対象者像 ITを活用したサービス、製品、システム及びソフトウェアを作る人材に必要な基本的知識・技能をもち、実践的な活用能力を身に付けた者 2．業務と役割 上位者の指導の下に、次のいずれかの役割を果たす。 組織及び社会の課題に対する、ITを活用した戦略の立案、システムの企画・要件定義に参加する。 システムの設計・開発、汎用製品の最適組合せ（インテグレーション）によって
IPAウェブサイトリニューアルに係るお詫びと対応について | 新着情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPAウェブサイトリニューアルによるリンク切れや不具合について、ご不便をおかけしまして大変申し訳ありません。 IPAは本年3月31日、ユーザーの皆様にIPAウェブサイトについて、より快適にご利用いただけるようリニューアルを行い、スマートフォンやタブレットから閲覧する場合でも適切に表示されるようにマルチデバイス対応を行うとともに、ユーザーが目的のコンテンツを探しやすくするため、掲載内容やサイト構造の見直し等を行い、多くのページのURLも変更することとなりました。 URL変更の対応にあたっては、安定的なレスポンスの確保を考慮し、リダイレクト対象とするコンテンツの選定を行いました。しかし、今回の対応は、多くのユーザーがIPAウェブサイトに掲載されたコンテンツへのリンクを自組織のサイトや資料等で活用していることの影響に関して、認識が不十分でした。頂いた多くのご指摘を重く受け止め、ユーザーの皆様のコ
DX白書2021 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
学びのススメ vol.3：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
学び続けている実践者の方からお話を伺いました。 ご自身の組織や個人としての学びのご参考になれば幸いです。 岩手県釜石市出身。株式会社翔泳社 取締役。日本最大級のITエンジニアイベント「Developers Summit （通称：デブサミ）」を、2003年の第一回より10年以上コーディネートし、異種の技術領域に携わるエンジニアが一堂に会することのできる、中立かつオープンで多様なイベントの開催を支えたことにより、楽天テクノロジーアワード2012 ルビー賞を、自宅の倉庫に置いた箱庭ライブラリの運営に対し、本を通じた人と人とのつながりを生み出し、地域にも貢献する活動として、大阪府立大からマイクロ・ライブラリーアワード2018を受賞。コンピュータ出版販売研究機構会長を2016年4月～2020年9月まで務め、コンピュータ書の棚分類コードの整備やこどもプログラミング書籍の棚作り、小学校への推進を行った。
更新：WPA2 における複数の脆弱性について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
WPA2 (Wi-Fi Protected Access II) は、無線 LAN (Wi-Fi) の通信規格です。 10月16日（米国時間）に、WPA2 における暗号鍵を特定される等の複数の脆弱性が公開されました。 本脆弱性が悪用された場合、無線LANの通信範囲に存在する第三者により、WPA2 通信の盗聴が行われる可能性があります。 現時点で、攻撃コードおよび攻撃被害は確認されていませんが、今後本脆弱性を悪用する攻撃が発生する可能性があります。 各製品開発者からの情報に基づき、ソフトウェアのアップデートの適用を行うなどの対策を検討してください。 なお、本脆弱性によりHTTPSの通信が復号されることはありません 図：脆弱性を悪用した攻撃のイメージ アップデートする 現時点で、本脆弱性を修正するための修正プログラムが公開されている場合は、アップデートを実施してください。 ---2017/10
WordPress の脆弱性対策について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
WordPress.org が提供する WordPress は、オープンソースのCMS（コンテンツマネジメントシステム）です。 WordPress には、REST API の処理に起因する脆弱性が存在します。 本脆弱性が悪用された場合、遠隔の第三者によって、サーバ上でコンテンツを改ざんされる可能性があります。 本脆弱性を悪用する攻撃コードが確認されていますので、対策済みのバージョンへのアップデートを大至急実施してください。 開発者は本脆弱性を 1 月 26 日に更新された「4.7.2」で修正しましたが、利用者の安全を確保するため、脆弱性の内容については 2 月 1 日まで公開を遅らせていたとのことです。今回のケースを教訓に、今後も最新版が公開された場合は早急にアップデートを実施してください。 2/7 更新 Sucuri 社によると、本脆弱性を悪用して多数のウェブサイトが改ざんされたとの情報
IPA 独立行政法人 情報処理推進機構：国家資格「情報処理安全確保支援士」
サイバー攻撃の増加・高度化に加え、社会的なIT依存度の高まりから、サイバー攻撃による社会的脅威が急速に増大しています。すなわちサイバーセキュリティ対策は、経営リスクとして、そして社会的責任として、非常に重要な課題になりつつあり、その責任を担える人材の確保が急務となっています。この人材の確保のために2016年10月に「情報処理の促進に関する法律」が改正され、新たな国家資格が誕生しました。これが「情報処理安全確保支援士（略称：登録セキスペ）」です。 本ページでは、「情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）」制度に関する情報を掲載しています。ぜひご覧ください。 情報処理安全確保支援士 新規登録・更新のご案内 2024年7月4日～2024年8月15日に「国家資格『情報処理安全確保支援士』がわかる！説明会」を実施します。 国家資格「情報処理安全確保支援士」がわかる！説明会(2024年7月4日～8月15
プレス発表 プログラム言語Ruby、国際規格として承認：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、2008年にRuby標準化検討ワーキンググループ（委員長：中田 育男 筑波大学名誉教授）を設置し、Rubyの言語仕様の国際規格化へ向けた事業を進めてきましたが、この度、2012年3月31日に締め切られた国際規格承認のための最終投票の結果、Rubyが国際規格ISO/IEC 30170として承認されました。 Rubyは、ISO/IECにおけるプログラム言語規格の分野で初の日本発の言語となりました。Rubyが国際規格となったことにより、Ruby言語仕様の安定性や信頼性が増し、Ruby関連事業の一層の国際展開が期待されます。 プログラム言語Ruby は1993 年にまつもと ゆきひろ氏により発案され、開発が開始された、日本発のプログラム言語です。豊富な機能と簡便さとを併せ持ち、高機能なアプリケーションを簡潔に記述できる等の特長から、国内
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情報セキュリティ10大脅威 2018年版 | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
(PDF)IPAテクニカルウォッチ「標的型攻撃メールの例と見分け方」
IPAテクニカルウォッチ「標的型攻撃メールの例と見分け方」：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構