登録ユーザー数2535万人、幽霊会員率は4割を突破…mixi動向(ユーザー数とアクティブユーザー、2011年9月) - ガベージニュース
登録ユーザー数2535万人、幽霊会員率は4割を突破…mixi動向(ユーザー数とアクティブユーザー、2011年9月) 先日【ミクシィとTwitter、サービスやビジネス領域における提携発表】でお伝えしたように、ツイッターとの提携を発表したSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】を運営する【ミクシィ(2121)】。そのmixi回りでは先日、来訪者数回りの話で色々と話題になったことも記憶に新しい。しかし当サイトでは定期的にミクシィの四半期短信の発表資料を元に、公式データを元にした解説を行っているため、さほど目新しい話は見当たらなかった。今回はそれらの話に触発されたこともあり、話題に登った「来訪者数」とも浅からぬ関係のある「登録ユーザー数」と「月間ログインユーザー数」などについてグラフ化を行うことにした。 ミクシィでは毎四半期決算短信の発表と共に、現状の解説と今後の抱負などをま
世界のインターネット普及率推移をグラフ化してみる - ガベージニュース
先日【Internet World Stats】のデータを元に【アジア諸国のインターネット普及率などをグラフ化してみる(2011年3月末時点)】でアジア諸国のインターネット普及率推移を記事にしたが、その際に世界全体におけるインターネット普及率の推移の値を見つけることが出来た(【Internet Growth Statistics】)。そこで今回はこのデータを抽出した上でグラフ化してみることにする。 インターネットのアメリカでの商用利用は1988年、最初のブラウザが完成したのは1990年。Windows95の登場でインターネットが世間一般に広く公知されるようになったのは1995年以降の話。今データでは1995年12月以降、年に数回(初期は年1回)の割合でデータが記録されている。 なお今件における「インターネット普及率」の対象者になる人は、パソコン経由によるアクセスだけでなく、各種モバイル端末
出版社と売上高の関係をグラフ化してみる(2011年「出版物販売額の実態」版) - ガベージニュース
先日【2011年版『出版物販売額の実態』を入手】で報告したように、昨年2010年に【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる】などで用いた、出版業界のデータを網羅した『出版物販売額の実態』の最新版「2011年版」を入手することができた。そこで【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる(2011年「出版物販売額の実態」版)】などの例にあるように、逐次「2010年版」で作成したデータの更新と、内容の再検証を行っている。今回は出版社と売上高の関係をグラフ化し精査した記事の更新を行う事にする。なお最新版は昨年版と比べて過去のデータも再精査の上で修正が入っているため、昨年版を元にした記事内容やグラフと、違いが生じる可能性がある。 まず最初は出版社総数と、それらの出版社全体の総売上高。なお各年の売上高は定価換算の総売上(出版物以外に印税や不動産収入、映像関係、玩具などその他諸々を含め)に、
少女・女性向けコミック誌の部数変化をグラフ化してみる(2011年4月～6月データ)
【更新】前年同期比ではマイナスが殆ど、CIELは奮闘…少女・女性向けコミック誌部数動向(2011年4月-6月) 先日まで【社団法人日本雑誌協会】が2011年8月3日に発表した、2011年4月から6月分の印刷部数データを元に、いくつかの定期発刊雑誌の動向をグラフ化し、分析した。今回は一連の記事の最後＆オマケ的なものとして、少女・女性向けコミック誌の雑誌についてグラフ化を試みることにする。なお当方は男性ということもあり女性誌には疎いことから、数字そのものは別としても、内容分析については的外れなことを述べている可能性もある。その点はあらかじめご了承願いたい。
電子書籍リーダー普及率は1割超…アメリカでのタブレット機や電子書籍リーダーの普及状況をグラフ化してみる
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年6月27日、定期調査データの一部を再編集したものを発表した。それによると、電子書籍購読専用のデジタル機器、いわゆる「電子書籍リーダー」の普及率は1割を超え、12％に達していたことが分かった。半年前の調査結果6％から、ほぼ2倍の値を示していることになる(【発表ページ】)。 今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話(固定電話と携帯電話)でRDD形式(Random Digit Dialing、乱数で創り出した番号に電話をかける方法)によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。固定電話は1522人、携帯電話は755人(うち346人は携帯電話のみの保有)。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調
iPhone7.1％・アンドロイド4.9％…中堅までの女性のデジタル機器所有率
IMJモバイルは2011年6月29日、普段からインターネットを利用している女性を対象にした、サイト閲覧態度などのデジタル領域に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、iPhoneの保有率は約7％、Android系のスマートフォン(SP)は5％近くであることが分かった。全般的に通常の携帯電話は歳を経るほど、SPは若年層ほど保有率が高い傾向が見て取れる([発表リリース】])。 今調査は2011年5月26日から27日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1240人。年齢階層区分は10代19.7％・20代23.7％・30代29.2％・40代27.4％で、総務省通信利用動向調査のインターネット利用率と、総務省の人口推計を元に割り付けが行われている。また、同様の調査結果で男性を対象としたものが今年4月12日に[発表されており]、項目によってはこの値を併用してグラフ化
スマートフォン所有率は16.5％、男性20～30代は3割超え
メディア環境研究所は2011年6月25日、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2011」の抜粋編を発表した。今回発表された抜粋編では公開スタイルにおいて幾つかの変更があり、これまで当サイトで継続掲載していた記事の執筆が不可能となった。今回はそれに代わり「トピックス」の形で紹介されていた、少々気になるデータを取り上げることにする。具体的にはスマートフォンの所有状況と、ツイッターの利用状況についてである(【発表ページ】)。 今調査は郵送調査方式で行われ、2011年2月4日に発送、2月17日投函を締め切りとしたもの。東京・大阪・愛知・高知の四地区を対象に RDD(Random Digit Dialing)方式で選ばれた15-69歳の男女に対し調査票が計2953通送付され、2744通が回収された。デジタル手段ではなく、郵送方式で調査が行われたことから、比較的片寄り
世界中の新聞社を網羅する「Newspaper Map」 : ガベージニュース
日本国内の新聞社動向は【読売1000万部維持、毎日は前期比マイナス2.36％…新聞の発行部数など(2010年後期分データ更新・半期分版)】、アメリカは【アメリカの新聞発行部数など(2009年分)】などで追いかけているが、いずれも厳しい状況にある。一方【業界第三位の大王製紙、コピー用紙を7月出荷分から20％以上値上げへ】や【新聞購読率減退中、増えているのは高齢者のみ】にもあるように、新興国では新聞の需要が増加しているという話もある。それでは世界にはどのような新聞社が、どの国のどの地域に存在しているのだろうか。そのような疑問を持つ人も少なくあるまい。その疑問に答えてくれそうなのが、【Newspaper Map】というサービスである(トリガー記事:【The Presurfer】)。 「どの国、どの地域に新聞社があり、周辺地域に新聞を配信しているのか」を知ることは、同時に「どの地域にどのような地方
個人の携帯インターネット利用率の推移をグラフ化してみる(2010年分反映版) - ガベージニュース
総務省は2011年5月18日、平成22年(2010年)調査における通信利用動向調査を発表した(【発表ページ】)。日本におけるインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映した調査結果で、毎年7月頃に発表される【情報通信白書】のベースにもなる、同省の情報通信統計としては非常に重要なものである。現時点では概要、及び統計データのe-Statへの収録のみで報告書の類は完成していないが、今回はそのデータから「個人の携帯インターネット利用率の推移」をグラフ化してみることにする。 今調査(通信利用動向調査)は2011年1月に、地域及び都市規模を層化基準とした層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員4万5120世帯に対して行われたもの。有効回答数は2万2271世帯・6万5202人(企業に対して行われたものは常用雇用者規模100人以上5160企業/有効
個人の携帯電話やパソコン利用率をグラフ化してみる(2010年分反映版)
総務省は2011年5月18日に、平成22年(2010年)に調査した通信利用動向調査を発表した(【該当発表ページ】)。日本のインターネットや携帯電話など、情報通信にまつわる各種調査結果を反映したもので、毎年7月頃に別途発表される【情報通信白書】の根幹部分としても採用される、同省の情報通信統計として重要なものである。現時点においては概要や統計データのe-Stat(統計局のデータベース)への収録のみで、まとまった報告書の類は完成していないが、今回はそのデータから「携帯電話とパソコンに関する利用率」をグラフ化してみることにする。 今調査の調査方法・調査対象母集団については先の【光回線さらに浸透・半数を超える-自宅パソコンのネット接続回線の種類をグラフ化してみる(2010年分反映版)】にある通りなので、そちらを参照のこと。 今件は個人ベースにおける、携帯電話やパソコンを利用しているか否か(いわゆる「
ケータイのコアユーザーの利用料金、月あたり5000円-2万円ナリ : ガベージニュース
ネプロジャパンは2009年4月24日、携帯電話に関する調査結果を発表した。それによると、携帯電話をよく使っている調査母体において、一か月あたりの携帯電話使用料金は「5000円以上10000円未満の層がもっとも多く約半数」をしめていることが明らかになった。次いで「10000円以上20000円未満」が4割ほどを占めており、この2階層が携帯電話料金のメイン階層であることがわかる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年4月4日、携帯サイト「ザ★懸賞」上のアンケートで行われたもので有効回答数は4678人。男女比は46対54、年齢階層比は19歳以下2％・20代28％・30代42％・40歳以上28％。携帯電話の懸賞サイトでの調査という性質上、ある程度以上携帯電話に慣れ親しんでいる、いわば「ケータイ・コアユーザー」を対象としており、携帯電話絡みの設問では世間一般より多少なりとも携帯電話寄りになっ
年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化してみる:Garbagenews.com
現在日本の景気が良くない理由の一つとして、「市場にお金が出回っていない」という状況にあることが挙げられている。個人の金融資産は1400兆円とか1500兆円といわれているのに、それがほとんどしまいこまれて市場に出回らない。人間の体で例えれば血液がほとんど流れず、手や足に満足な栄養・酸素が送られていない状態。この状態を見て報道などでは「若年層が消費しないから」という意見が声高に上げられている。曰く「若者は自動車も買わないし居酒屋にもいかない。家に閉じこもってネットばかり。お金を使わないから市場で物が売れないのだ」。まるで不景気の原因が若年層の消費性向にあるかのような論調である。それでは本当に若年層はお金を使わず、溜め込んでいるのだろうか。各年齢層別に金融資産の保有割合をグラフ化してみることにした。
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