気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 小学生になる前の幼児と、かくれんぼをしたことはありますか？ じゃんけんに勝った子供たちは、鬼役のもとから脱兎のごとく駆け出し、思い思いの場所に身を隠します。 鬼は、さあどこにいるかと周囲を探し始めるわけですが、それほどスリリングな体験を得ることはできません。なぜなら、隠れた子供たちはそれぞれの場所からちょこちょこと顔を出して、鬼の様子を伺うからです。 大人の鬼なら簡単に子供の居場所を見つけてしまいます。そして、「いたぞ！」と子供を指さそうものなら、「わぁぁ！！！」。もう狂喜乱舞の大騒ぎになります。 見つかった子供はゲームに「負けた」にもかかわらず、ものすごく喜んでいる。結局、子供にとって、かくれんぼの目的は“隠れること”ではなく、“見つかるこ

河合 薫 健康社会学者(Ph.D.) 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。 この著者の記事を見る

政府・与党は環太平洋経済連携協定（TPP）の大筋合意を受け、農業分野の対策を決定した。牛肉や豚肉、コメなど海外からの輸入増が見込まれる品目への保護策を打ち出す一方、農業の体質強化策はもう少し時間をかけて議論することにした。結論を出すのは1年先。だがそのカゲで、今後の農政のあり方をめぐる攻防はすでに始まっている。口火を切ったのは財務省だ。 財務省の農業分析資料は説得力十分 財務省がつくった資料を見て、正直驚いた。農林水産省のホームページのどこを見ても、日本の農業が抱える課題をこれほどわかりやすく整理した資料を見つけるのは難しい。財務省の資料だから根底にはもちろん、歳出の拡大に歯止めをかけたいという思惑はある。だがそれを割り引いたとしても、11月4日に財政制度等審議会の分科会に提出した資料の説得力は少しも落ちない。 とくに力を入れているのは、農業が直面する問題を象徴するコメだ。例えば、農水省の

遙 洋子 タレント・エッセイスト 関西を中心にタレント活動を行う。東京大学大学院の上野千鶴子ゼミでフェミニズム・社会学を学び、『東大で上野千鶴子にケンカを学ぶ』を執筆。これを機に、女性の視点で社会を読み解く記事執筆、講演などを行う。 この著者の記事を見る

「アンチエイジング」（抗加齢）と言えば、もっぱら女性の間で使われる言葉で、「若づくり」のオシャレな言い方だと思っている男性も少なくないのでは？ しかし、「外見を若くする」のはアンチエイジングの一面にすぎません。WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国ですが、実はこれは女性のおかげ。男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位。現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほうなのです。男性ホルモン低下、AGA、ED、老眼、前立腺がん、ドライマウス、オヤジ臭、シミ・シワ、尿漏れ、かくれ肥満、ドライアイ──。"中年男"の気になるテーマの中からいくつかピックアップして、最新予防医学の「答え」をしっかりお届けします。 第1回のテーマは、オトコの活力源ともいえる「男性ホルモン」に

冒頭から個人的な話で恐縮だが、6月に長男が生まれた。平日はあまり会えないが、元気に育ってくれているのでありがたい。 自分が父親になって気になるのが育児休暇。最近では男性にも取得を促す動きがある。厚生労働省によると男性の2014年度の育児休暇取得率は2.3％。昨年度（2.03％）よりわずかに多いがほぼ横ばい。女性の86.6％と比べると大きな差がある。イクメンという呼び名の下に、企業も男性に育休取得を推奨している。 だがなかなか実行に移しづらい。 育休中は失業扱い 記者の場合、これまで家事に積極的ではなかったので役に立てるか自信がないというのもあるが、現実的な問題として育休を取得すると収入が減ってしまう。育児休業給付金について調べてみると、前年の収入の3分の2が支給される、とある。だが上限があり、単純に昨年分の給与の3分の2ではない。上限は月額28万5621円（180日まで）。社会保険料などが

小田嶋 隆 コラムニスト 1956年生まれ。東京・赤羽出身。早稲田大学卒業後、食品メーカーに入社。1年ほどで退社後、紆余曲折を経てテクニカルライターとなり、現在はひきこもり系コラムニストとして活躍中。 この著者の記事を見る

橘川 幸夫 デジタルメディア研究所代表 1972年、音楽雑誌「ロッキングオン」創刊。78年、全面投稿雑誌「ポンプ」を創刊。その後も、さまざまな参加型メディア開発を行う。現在、阿佐ケ谷アニメストリート商店会会長、未来学会理事などを勤める。 この著者の記事を見る

日経ビジネスでは2015年3月23日号で特集「2000万人の貧困」を掲載しました。日経ビジネスオンラインでは本誌特集に連動する形で連載記事を掲載しました（連載「2000万人の貧困」）。本誌とオンラインの記事に大幅な加筆をし、再構成した書籍『ニッポンの貧困　必要なのは「慈善」より「投資」』が発売されました。 日本社会に広く巣食う貧困の現状は、その対策も含めて日々変化しています。特集や連載では紹介できなかった視点やエピソードを、書籍の発売に合わせて掲載します。 最終回は、貧困問題に詳しい首都大学東京・阿部彩教授のインタビューです。 阿部先生は著書『子どもの貧困Ⅱ』などで、人生の初期段階における貧困対策への投資が、社会的に大きなメリットをもたらすと指摘しています。 阿部教授（以下、阿部）：乳幼児期のリスクが高いというのは、米国の労働経済学者、ジェームズ・J・ヘックマンなどが言っています。これは米

「安倍談話」は韓国を完全に無視した。「韓国外し」の狼煙だ。 3つの言葉を要求した韓国 安倍晋三首相が8月14日に「戦後70年談話」を出しました。これに対し、朴槿恵（パク・クンヘ）大統領は「物足りない部分がある」と言いながらも、一定の評価をしました。 鈴置：韓国はもっと怒るべきなのですが……。なにせ「安倍談話」は韓国を完全に無視したのです。よく読むと、安倍首相の眼中に韓国という国など、一切ないことが分かります。 談話には「韓国」「植民地」という単語も入っています。それでも韓国を無視したというのですか？ 鈴置：その通りです。まず、韓国とこの談話の関係を説明します。韓国は朴槿恵大統領が先頭に立って「河野談話」（1993年）と「村山談話」（1995年）で日本が打ち出した歴史認識を「戦後70年談話」でも継承するよう繰り返し求めました。 柳興洙（ユ・フンス）駐日大使は4月22日、東京での講演で「植民地

だが、会社に忠誠を誓う代わりに雇用を守る暗黙の「契約」を、会社は反故にし始めた。世界競争にもまれる中、かつて大量採用した「バブル入社組」を支えきれなくなってきたのだ。捨てられるバブル入社組。だがそれを「卒業」と考えれば、必ずしも不幸ではない。 日経ビジネス8月3日号の特集「社畜卒業宣言」では、「契約不履行」に走り始めた企業の実態と、それによって、居場所をなくし始めたバブル入社組の姿を描き、その先にあるべき未来の雇用形態を探った。 この連載では、特集の連動企画として、誌面では紹介しきれなかったアンケート結果の詳細や、新たな働き方を始めた先駆者の試みなどをリポートする。手始めに、取材した実話を基に構成したストーリーを通じて、会社による一方的な契約不履行に直面して困惑するバブル入社組の実像を浮き彫りにする。 日中の最高気温が35度近くに達し、今年一番の暑さとなった7月中旬の夕方。東京都内の中堅広

今回は、ミスについての話をします。 仕事をしていると、あの人はミスが多い。あるいは、ミスが少ない。 そんな風に周囲から言われていることがあります。ミスという言葉は、どのようなコンテクストで使われているのかによってその意味はことなりますが、今回は、使われるシーンとしては仕事に限定し、ミスの定義として丁寧で正確ではなく仕事が雑であるとの定義の上で考えてみたいと思います。 実際にしょっちゅうミスばかりしている人としない人とがいます。ミスが多いかは、ある程度性格も関係していると思います。緻密なことに向いている人と、非常におおざっぱなことに向いている人というのは確かにあるようです。また、処理能力の高い人はもともとミスが少ないという傾向があります。 だからといっても、ミスが多いのはもともとの性格や能力だからしょうがない。そういって済ませてしまってはいけません。 それでは誰もあなたと仕事をしたいと言って

最近は特に奨学金の延滞額が増えたりしていることで、いろいろな報道がありますでしょう。この間も九州のほうで、奨学金が返せず自己破産を申請された方がいるようですね。そうしたことから「日本学生支援機構（JASSO）の奨学金の貸与を受けたら人生の終わり」とでも言わんばかりの報道も、実際に目にします。 奨学金はもはや社会インフラ でもね。そういう報道が蔓延してしまうと、「家が貧しいが奨学金を受けて大学へ行きたい」というような人が奨学金を受けなくなり、結局は人材の芽を摘むことになる。我々はそうしたイメージに負けずに、「教育の機会均等」の価値を訴えていかなくてはいけない。意欲があって、能力があって、ただ親の経済力がない。そういう子供たちのための制度であることを、しっかりと伝えていかなくてはと思っています。 日本学生支援機構は、日本最大の奨学金貸与団体です。2014年度の事業費総額は、予算ベースで1兆17

コンビニエンスストア最大手のセブン-イレブン・ジャパンは11月27日、2015年8月までに全国のほぼすべての店舗でドーナツを販売することを発表した。レジカウンターに専用の機材を設置し、おでんなどと同様に店員がその場で購入客に手渡す。公表された6品の価格は、税込み100～130円。 「形が似ているとか様々な評価はあると思うが、基本的には独自に開発している」。セブンの鎌田靖・常務執行役員は会見の席でそう話し、ダスキンが展開するドーナツ専門店「ミスタードーナツ」の商品をことさらに意識したものではないと主張した。 だが、「1300億円ほどとされる国内のドーナツ市場で、1030億円ほどは大手のチェーンが独占している。我々がやれることはまだまだある」とも語り、ミスタードーナツの牙城攻略に向けた意欲は隠さなかった。販売目標は2016年度に600億円としている。 ドーナツはローソンも試験販売している。近年

神奈川県下の私鉄沿線に念願のマイホームを手に入れたのは30年前。年齢とともに増え続けるであろう給料を見込み、35年の長期で住宅ローンを組んだ。片道1時間半の通勤時には満員電車にもまれるが、家族のことを思えば苦にならない。退職金でローンを完済し、その残金で二世帯住宅に建て替えれば、子供夫婦とも一緒に暮らせる。老後の面倒を見てもらう代わりに、あいつにこの家をあげよう――。 1960～70年代、都心で働くサラリーマンの多くがこのような人生設計を描いていた。東京、神奈川、千葉、埼玉の首都圏の人口は1960年に50年比で37％増、70年には60年比で35％増と驚異的な伸びを示した。 急増したサラリーマンの受け皿となったのが、都心より地価が安い郊外に造成されたベッドタウンだった。多摩や千葉などのニュータウンに代表される、都心から半径10～30キロメートルのエリアに次々と一戸建てやマンションが建設された

家を買うべきか、借り続けるべきかは若手社員にとって永遠の命題だ。仕事のことならともかく、こと持ち家問題に関しては、先輩に相談しても明快な答えは得られない。既に自宅を購入した“持ち家派”は「家賃を払い続けても賃貸住宅は未来永劫、他人の物。同じくらいの金額ならローンを払って自分の資産にした方がよい」と主張する。一方、“賃貸派”は「先が見えない中でローンを組むなんてとんでもない」と持ち家戦略のリスクを煽る。両者の主張は平行線を辿るばかりで、永遠に決着が付きそうにない。 だが、そんな中、「サラリーマンは自宅を買ってはいけない」と明確に主張するコンサルタント・不動産投資家がいる。その根拠と、賃貸派のアキレス腱である老後の暮らしについて対策を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書「サラリーマンは自宅を買うな」で、会社員がローンを組んで自宅を所有するリスクを主張されています。今ここに、まさに自宅を買わん

遙から 同時期に二つのまったく両極端の節約術番組を見た。ひとつは明るい節約術。これはボンビーガールに始まり、貧乏芸人の暮らしぶりもまた、狭い・汚い・貧しい食生活（カップラーメンだけなど）、を基盤にした明るい貧乏だ。本人の明るさとは別に、見る側の驚くリアクションの落差で番組がバラエティとして成立している。 なぜ本人が明るいかというと「もし将来芸人として売れたら」という未来がある。夢を前提とした現在の貧しさはとりあえず明るい。貧乏は、若さと未来と希望で悲壮さは相殺され、見る側にも「自分も若い頃はああだった」といった既視感すら覚えさせ、貧しいほどに応援したくなるポジティブさに着地して番組は終わる。一か八かで入った芸能界で、本人が選び取った覚悟の貧しさ、という点において暗さはない。 覚悟のビンボーか、避けられなかった貧困か それに比べ、「女性の貧困」を取り上げたドキュメンタリーは、上記同様、狭い・

4月は習い事を始める子どもが多い時期です。小学校に入る前から、沢山の習い事をさせる親御さんたちは少なくありません。 自分の叶えられなかった願望を子どもに投影させて習い事をさせたり学校を決めたりする人々を見るたびに、「子どもは大人のおもちゃでもない」と私は思うのですが、そんな人は問題外だとしても、子どもの将来を真剣に考えて沢山の教育を提供しようとする、教育パパ・ママは後を絶ちません。 私は子育てをしたことはないものの、自身のNPO（特定非営利法人）を通じて子どもの養育の実状を見てきた経験を踏まえると、知能教育よりも「気質」を育てる養育のほうがはるかに重要なものであると考えていますので、本稿ではその点について考えてみたいと思います。なお、ここでいう気質とは、行動特性といったものとして考えて頂ければとおもいます。 教育パパ・ママが生まれた背景 幼児期教育ブームの嚆矢となったのは、カーネギー財団に

今週は時期がぴったりなのでバレンタイン商戦の行方について書こうと思っていたのだが、なんだか出鼻をくじかれている。 発端はツイッターだ。 お察しの通り、入り浸りなのだ。困ったことだ。せっかく2ちゃんねるから足を洗って真人間に一歩近づいたのに、予後がこれではなんにもならない。 SNSへの依存は、単純なネット依存と比べて、「やりとり」への依存を含んでいる分だけタチが悪いかもしれない。 単純なネット依存は、活字中毒とそんなに変わらない。どっちにしてもこっちのキャパシティー（容量）に限度がある以上、たいしたことにはならない。 が、コミュニケーションへの依存には限度がない。 われわれは、ラッキョウを剥くサルみたいに、コール＆レスポンスの泥沼にはまってしまう。とても厄介なことだ。 タイムラインを漂流してきたのは、ジャストミートなバレンタイン情報ではない。バレンタインデーに向けて「女子力」を高めるという設

フランスを代表する知識人、エマニュエル・トッド氏は、前回のインタビューで、「ユーロを生みだしたフランス経済は、ユーロによって破壊された」と述べた。経済だけでなく、政治的にもドイツに頭が上がらない。 だが、唯一、うまくいっている分野がある。出生率だ。フランスでは政府の教育費無料化などの施策によって所得階層のすべてで出生率が上昇している。フランスと対照的なのが日本。歴史人口学者として、きつい警告を日本政府に発する。 （聞き手は黒沢正俊＝出版局編集委員） エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨ