ポータブル電源は、キャンプや庭先でのバーベキュー、車中泊といったアウトドアで便利なアイテム。また、いつ起きるか分からない自然災害や緊急時の電源として活躍してくれます。食料品や飲料水を備蓄している方は多いと思いますが、特に停電などの緊急時では電気の備蓄も大切です。今回ご紹介するFMラジオ付きメガパワーステーション（ポータブル電源）（27,500円）は、メガパワーステーション（ポータブル電源）（25,300円）の機能はそのままで、FMラジオの機能が付いた新商品です。 ポータブル電源は、本体に内蔵されているバッテリーに電気を蓄えておくことで、電源コンセントが無い場所でも電気を供給することができる蓄電池です。FMラジオ付きメガパワーステーション（ポータブル電源）（27,500円）は、大容量ながらコンパクトなサイズ感で約990グラムと軽量なので持ち運びも楽ちん。1台あればキャンプや車中泊などのアウト

大リーグ・ドジャースの大谷翔平選手（29才）の銀行口座から巨額の不正送金をしたとして、銀行詐欺の疑いで訴追された元専属通訳の水原一平容疑者（39才）が、ようやく姿を見せるとロサンゼルスの連邦地方裁判所には、100人を超える報道陣が集まった。3月20日にドジャースを解雇されて以来、何の音沙汰もなかった水原容疑者には、多くの関心が集まったが、その肉声と姿を見せることはなかった。臨床心理士・経営心理コンサルタントの岡村美奈さんが、告知されていた会見も中止し、弁護士を通じてのコメント発表だけになった水原容疑者が恐れていることについて分析する。 ＊　＊　＊ 米ロサンゼルス市内にある連邦地裁前には、多くのメディアがカメラを構え待ち構えていた。その姿を一瞬でもいいからカメラに収めたいと思ってのことだ。おそらく憔悴しきった顔をしているのではないか、後悔の念がその表情から伺うことはできるのだろうか。嘘がバレ

巨人の契約更改交渉で７年ぶりに保留した田原誠次投手（２９）が、華やかな名門球団でないがしろにされていたブラック部署の実態を告発した。物言う中継ぎはブルペン代表として、球団フロントに「こんなひどい環境で野球をやっている。３年連続で訴えても変わらない」と待遇改善を切望。高橋由伸前監督（４３）のもとコミュニケーション不全の３年間に、選手の奮闘がいかに台無しにされてきたかが浮き彫りとなった。（笹森倫） 田原は４日、東京・大手町の球団事務所で２度目の契約交渉に臨み、前回提示と同じ現状維持の３６００万円でサインした。ちょうど１週間前の前回交渉後には行われなかった記者会見で、保留した真意を初めて明かした。 「３年連続でブルペンの環境改善を訴えてきていて、毎年のように『来年はよくなるから』と言われても、具体的に何が変わったか分からない状態だった。少しでも多くの人に、『僕らはこんなにひどい環境で野球をやって

シャープは人気アニメ「ゆるキャン△」の映画公開を記念し、水なし自動調理鍋「ヘルシオ　ホットクック　カスタマイズサービス　＜ゆるキャン△Ｖｅｒ．＞」（本体＋サービスの受注販売）の受注を同社のＥＣサイト「ＣＯＣＯＲＯ　ＳＴＯＲＥ」で開始した。公式ツイッターでの宣伝と合わせて話題になっている。 同商品は、ホットクックの上蓋部に「ゆるキャン△」の専用モチーフをプリント。本体カラーは白、黒の２色で、全６パターンのデザインで展開される。専用ボイスダウンロードチケットが付いた本体＋サービス価格は７万１５００円（税込み）。また、近日、同作とコラボレーションしたウォーターオーブン「ヘルシオ」、水なし自動調理鍋「ホットクック」向けの着せ替えボイスの販売も予定している。 同作はマンガアプリ「ＣＯＭＩＣ　ＦＵＺ」（芳文社）で連載中のアウトドア系ガールズストーリー。山梨県や静岡県などを舞台に、女子高校生たちがキャン

多国籍として知られる中東の航空会社で日本人CAとして働く長井馨子さん。写真はローマのレストランにて。提供：本人 SankeiBiz読者のみなさんにだけ客室乗務員（CA）がこっそり教える「ここだけ」の話。第129回は中東系航空会社乗務2年目の長井馨子がお送りいたします。 私はフィンランドの航空会社でCAとして働いた後、現在は中東の航空会社でCAをしております。今回は、130カ国以上から集まるクルー達と一緒に働き、世界中の多種多様なお客様と接する中でおそらく「日本人CAあるある」であろうと思うトピックをお伝えします。 「日本人だ」というと急に態度が変わる「日本人」であることを知ると、基本的に外国人クルーの態度が優しくなります。時には、先ほどまでツンとしていたクルーの性格が180度変わったかのようにフレンドリーになることも。 とあるフライトでの出来事です。フライトの前半では個人プレーだったアラブ

大創産業（広島市）は15日、100円均一の「ダイソー」など3ブランドを扱う初の売り場「マロニエゲート銀座店」を東京・銀座でオープンした。同店をグローバル旗艦店と位置づけ、47都道府県ごとに旗艦店を設置する計画だ。好調の国内100円ショップ市場は1兆円規模に到達する見込みで、大創産業はその最大手だが、創業50周年の今年を節目として店舗拡大の方針をさらに強めていくとしている。 大創産業のマロニエゲート銀座店＝13日、東京・銀座100円グッズから今治産タオルまで3月上旬、高級ブランド店が並ぶ銀座にダイソーが進出するというニュースが世間を驚かせた。しかし、ダイソーの店舗が入るマロニエゲート銀座2の1～4階にはユニクロの大型売り場があり、並木通りを挟んだ向かい側には無印良品の「世界旗艦店」が位置している。 カジュアルブランドの銀座進出は、もはや珍しくなくなったとも言える。低価格商品の業界でいうと今月

東京・秋葉原と茨城県つくば市を結ぶ「つくばエクスプレス」（TX）で2019年、自動運転の電車の運行を管理するシステムの大元の時計が約1カ月間にわたり0.2～5秒ズレていたことが29日、関係者の話で分かった。運行会社はSankeiBizの取材に事実関係を認めたうえで、発車メロディーの鳴動が最大5秒早まった可能性が高いとしている。 SankeiBiz編集部の鉄道コンテンツはこちらをクリック 東京・秋葉原と茨城県つくば市を最高時速130キロで結ぶ「つくばエクスプレス」。定刻より早く発車するミスがあったことを謝罪したが、その差は16秒であった運行システムの時刻の狂い32日間関係者によると2019年3月29日、茨城県つくば市のつくば駅で、乗務中の運転士が発車メロディーの鳴るタイミングが通常より早いことに気付き、運行を管理する総合指令所に報告して発覚した。 つくばエクスプレスを運行する首都圏新都市鉄道

今月12日に実施された京王電鉄のダイヤ改正で、特急停車駅なのに急行は通過するという駅が登場し、SNSで「意味が分からない」などと話題になっている。京王電鉄も「特急と急行で種別が逆転していて分かりにくいところがある」と認めており、車内アナウンスなどを通じて情報提供を徹底する方針だ。なぜこんな奇妙な現象が生じたのか。 SankeiBiz編集部の鉄道コンテンツはこちらをクリック 特急より上位の最優等列車で有料座席指定の「京王ライナー」（京王電鉄提供）特に急がない特急…「急行が下剋上」特急停車駅でありながら急行が通過するのは、京王高尾線の京王片倉、山田、狭間の3駅（いずれも東京都八王子市）。高尾線は全7駅の短い路線とはいえ、新宿駅まで至る京王線に乗り入れている京王電鉄の大動脈の一部だ。問題の3駅はダイヤ改正前はいずれも特急と急行が通過する駅だったが、準特急は3駅を含む高尾線内の各駅に停車していた。

これまで「原付きバイク」と同じ扱いだった電動キックボードをめぐり、運転免許を不要とする道路交通法の改正を検討していることが報じられた２３日、ツイッターではルール違反や交通事故の増加を心配する声が相次いだ。 産経ニュースの報道によると、検討する試案では運転免許は不要だが、１６歳未満の運転は禁止し、最高時速は２０キロに規制。ヘルメット着用は努力義務とするとしている。また特定の条件下で無人の車を操作する「レベル４」相当のサービス実現に向け、事業者らを許可制とするなどの環境を整備。警察庁はこれらを盛り込んだ道交法改正案を検討し、来年の通常国会での提出を目指すという。 現行法では、電動キックボードは原付きバイクと同じ扱いで、原則として走行できるのは車道だけ。運転免許証が必要で、ヘルメットの着用やナンバープレートの装着、自賠責保険の加入なども求められるが、報道によれば、道交法改正によって免許が不要にな

Ｚホールディングス傘下のジャパンネット銀行は５日、社名を「ＰａｙＰａｙ銀行」に変更した。公式サイトから Ｚホールディングス傘下のジャパンネット銀行は５日、社名をＰａｙＰａｙ銀行に変更した。ネットでは、新しい社名に違和感を覚えたユーザーが続出。「ＰａｙＰａｙ銀行」がツイッタートレンド入りする事態になった。 社名変更は、Ｚホールディングス傘下の金融サービスをＰａｙＰａｙブランドに統一する取り組みの一環で、クレジットカードの「Ｙａｈｏｏ！Ｊａｐａｎカード」や、保険の「Ｙａｈｏｏ！Ｊａｐａｎ保険」なども順次「ＰａｙＰａｙ～」に名称変更される予定。既存のジャパンネット銀行利用者は、キャッシュカード・トークン・トークンアプリ、Ｖｉｓａデビットをそのまま利用可能。銀行コードや支店名・支店番号・口座番号にも変更はない。 ツイッターでは、旧ジャパンネット銀行のユーザーが早速反応。「アイコン変わっていたから何

ＪＲ西日本の長谷川一明社長は１８日、新型コロナウイルス禍で経営状態が悪化するなか、赤字ローカル線の維持が困難になっているとし、今後のあり方について関係自治体と協議を本格化する考えを示したと、同日の産経ニュースが報じた。バスやＬＲＴ（次世代型路面電車）への転換などが念頭にあるとみられる。対象の路線名は言及を避けた。この報道を受け、１９日午前の検索トレンド上位には関連ワードの「次世代型路面電車」が入り、沿線住民をはじめ、鉄道旅の愛好者など多くの利用者からさまざまな反響が寄せられた。 産経ニュースによると、ＪＲ西のローカル線は沿線人口の減少などを背景に大半が赤字とされ、新幹線や人口が集中する関西圏の在来線による収益でローカル線を維持する構造になっている。また、コロナによる鉄道利用の減少で、ＪＲ西は今年度に２４００億円の最終赤字を見込むなど経営が深刻化している。

愛知県の大村秀章知事（６０）のリコールに向けた署名活動が、一部地域を除いて残り１０日ほどになった。発起人である「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は「（勝利を）確信している」と発信しているが、決して油断はしていない。地元メディアが「報道しない自由」を行使するなか、高須院長は今週末、著名人とともに街頭に立ち、愛知県民の良心に訴える。 リコール運動は、大村知事が、多額の税金が投入された昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、その灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めたために始まった。 高須院長は８月末以降、名古屋市の河村たかし市長（７１）とともに毎週末、新型コロナウイルス対策に配慮しながら、街頭で署名を呼び掛けてきた。 車のタイヤのボルトが緩められたり、盗聴器が発見されるなど妨害工作もあったが、多くの賛同者が集まった。選挙のために署名活動が始ま

愛知県の大村秀章知事（６０）の解職請求（リコール）運動を行った「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は今月上旬、全身がんによる健康悪化を理由に「一時停戦」を宣言した。ところが、別団体が一部地域で署名活動を続けているため、高須院長は２５日、愛知県選挙管理委員会に「署名活動中止」と「署名簿提出の辞退」を通告した。 「１１月上旬に選管へ仮提出した後、『お辞め下さい大村秀章愛知県知事愛知１００万人リコールの会（以下、リコールの会）』として停戦を宣言した。だが、関係のない団体が署名を続け、県民の個人情報を危うくしている。今行われている活動には責任が持てず、同意できない」 高須院長は、夕刊フジの取材にこう語った。 県選管に提出した通告書には、活動の中止や署名の提出辞退だけでなく、別団体の署名活動を中止勧告するよう強く求めている。 高須院長は２５日に提出する際、地元メディアを対象に記者会見をしたが、「

国営ひたち海浜公園のネモフィラは近年は外国人観光客も多く訪れる絶景スポット＝令和２年４月、茨城県ひたちなか市（永井大輔撮影）

新型コロナウイルスの感染者数増加を受けて「Ｇｏ　Ｔｏ」キャンペーンが停止に追い込まれたが、今度は野党やメディアから緊急事態宣言の再発令を求める声が上がっている。専門家は「２度目の宣言は失業者を急増させる」など弊害が大きいと指摘、重症者対策や高齢者保護など、やるべきことはいくつもあると提言する。 立憲民主党の枝野幸男代表は１８日、地域を限定して緊急事態宣言を再発令するよう政府に求めた。国民民主党の玉木雄一郎代表も１７日、ツイッターで地域限定の緊急事態宣言を検討すべきだと主張した。 「ＧｏＴｏトラベル」の停止をあおったワイドショーは、その影響を見極めないまま、「緊急事態宣言しかない」という声を紹介している。 「取るべき手段を十分に議論せず、伝家の宝刀を抜こうとするのは無責任だ」と喝破するのは、元厚労省医系技官の木村盛世氏（感染症疫学）。「２回目の緊急事態宣言は弊害の方が大きく、経済にとどめを刺

図書館の蔵書や資料の一部分のコピーを利用者がメールやファクスで受け取れるようにする－。文化庁のワーキングチーム（ＷＴ）がこのほど、コロナ禍での図書館利用の新たな在り方などを示す報告書をまとめた。こうした議論をベースに、政府は年明けの通常国会で著作権法改正案を提出する方針。実現すれば、自宅のパソコンやスマートフォンで閲覧できるようになるが、出版不況に苦しむ出版業界からは「さらに本が売れなくなる」と懸念の声が上がっている。（文化部　油原聡子） 「資料が入手できない」　議論のきっかけは、今春の新型コロナウイルス感染拡大による図書館の休館だ。「資料が入手できず、調査研究に影響が出ている」として、研究者らが、デジタル化資料の公開範囲拡大や非来館型の貸し出しサービスを要望していた。 政府の知的財産戦略本部は５月に決定した計画で、図書館蔵書のデジタル化・ネットワーク化の方針を盛り込んだこともあり、文化庁

１２日放送のテレビ東京の番組「カンブリア宮殿」で、神戸物産が展開する「業務スーパー」が紹介された。ツイッターには番組放送中から、常連客と見られる視聴者から「安くて美味しくて気取らないから好き」「ネタ食品が豊富」「ついつい買っちゃう」など、さまざまな反響が集まった。 「カンブリア宮殿」は、経済をテーマにしたドキュメンタリー番組。成長を続けるユニークな企業を題材に、関係者や顧客に取材、経営者をスタジオに招き、作家の村上龍氏によるインタビューを通して、成長の秘密に迫る内容だ。 同日は神戸物産が展開する「業務スーパー」を特集。デカ盛りで激安が特徴のパッケージングや、豆腐の製造ラインを転用したチーズケーキ、牛乳パックに詰めたスイーツ、賞味期限が従来品の３倍も長いゆでうどんなどのユニークな商品を紹介しつつ、消費者からの熱い支持の背景や独自の経営理念に迫った。

日本政府が、海上自衛隊が導入予定の多用途の新型護衛艦「３０（さんまる）ＦＦＭ」をインドネシアに輸出することを計画しているという。防衛装備品としての護衛艦を輸出できれば、初めてのケースだ。防衛専門家は、日本と米国、オーストラリア、インドが主導する「自由で開かれたインド太平洋」構想に、インドネシアを加え、南シナ海や東シナ海での、中国の軍事的覇権拡大を牽制（けんせい）する狙いがあると分析している。 防衛省海上幕僚監部などによると、「３０ＦＦＭ」は、２０１８（平成３０）年度予算で建造計画が認められた「フリゲート＝ＦＦ」で、「Ｍ」は「多目的」と「機雷」を意味する。 海上自衛隊の人員不足を踏まえ、全長は約１３３メートルと従来艦よりコンパクトで、乗組員も１００人程度と省人化を図った。東シナ海での中国艦船への警戒監視任務などに当たるため、再来年には就役予定という。 菅義偉首相は１０月下旬の初外遊で、インド

【桂春蝶の蝶々発止。】 いわゆる「大阪都構想」…とかいわれる住民投票が１１月１日に行われます。「大阪市廃止・特別区設置住民投票」。この言い方が正しいそうです。上方落語家である私にとっても、これは大切な選挙です。 真面目に書きますと、大阪における都市計画などの決定権を一元化してスピードアップし、大阪の経済が発展し税収が増えると考えるなら「賛成」。決定権を一元化してスピードアップしてもそんなに変わらん！　税収も増えない！　そう考えるなら「反対」。そういう感じなのかな？ でも僕は、本質ってそんなことではないと思うんです。結局、みんなが住んでる各区の「愛着」がどれだけあるか、ないかではないでしょうか。 私は大阪市「２４区」にとても愛着があります。なので、特別区の４つ、「北区」「淀川区」「中央区」「天王寺区」に区分されてしまうことに違和感を持たずにいられないのです。 まず、北区から言いますと、城東区

愛知県の大村秀章知事（６０）へのリコール運動を展開している「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は５日、自身のツイッターで目標としている「署名数１００万人」が達成する目安にあると投稿した。「お辞め下さい大村秀章愛知県知事　愛知１００万人リコールの会」は、今月中旬にも集まった署名簿の数を発表する予定という。 高須院長は同日、「大村愛知県知事１００万人リコールの戦況が次々に僕のもとに報告されている」とツイートしたうえで、「リコール署名者１００万人も過半数達成しそうだ。勝利は目前です」と発信した。 大村知事は、昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、その灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めた。 これに反発して始まったリコール運動は、選挙のため署名活動が開始されていない一部自治体を除いて今月２５日に署名活動が終了する。 同会事務局は「思った以上に県