電気にガスに水道、通信費… 高くてイヤになっちゃうと思っているそこのあなた。日々、節約を意識していてもなかなか固定費が減らないとお悩みのみなさん。ここで紹介するテクニックを実践すれば、年間12万円削減することも夢じゃないんです！ ＜教えてくれたのは＞ ・ファイナンシャルリサーチ代表：深野康彦さん ・ファイナンシャルリサーチ：野尻美江子さん ・節約アドバイザー・ＦＰ：丸山晴美さん ・節約・消費生活アドバイザー：和田由貴さん 利用明細を読み解けば節約できる！＜電気編＞ 東京電力が家庭向けの電気料金を10％値上げする方針を打ち出すなど、電気代は今後ますます生活費を圧迫していく。日々の節電も大事だが、まずは「契約アンペア」を見直すことから始めよう！

いしぐろ・けんご／1961年金沢市生まれ。映画化もされたベストセラー『盲導犬クイールの一生』をはじめ、『2択思考』『エア新書』『分類すると地アタマが良くなる』『ダジャレ ヌーヴォー』など、硬軟取り混ぜ著書多数。チャートを用いて構造オチの笑いに落とし込む「図考師」としての著書に『図解でユカイ』が。プロデュース＆編集の書籍も幅広いジャンルで200冊を手がける。野球とビールと犬と笑いを愛する。全キャン連（全国キャンディーズ連盟）代表。 ■ブログ＝イシブログケンゴ ■著書・編書一覧 ダージャリスト・石黒謙吾の 「科学するダジャレ」～地アタマが良くなる知的メソッド 40年間の蓄積から導き出した、ダジャレの記号学的構造解析。「ラップもダジャレだ！」ダジャレ界に革命を起こした伝説の書『ダジャレ ヌーヴォー』の著者であり、ダージャリスト、ダジャリエの石黒謙吾が、クリエイティビティの高い知的な言葉遊びをアカ

未来学者として『未来の衝撃』『第三の波』『パワーシフト』『富の未来』など数多くのベストセラーを世に送り出してきたアルビン・トフラーとハイディ・トフラー夫妻は2010年、『未来の衝撃』刊行40周年を迎えたことを機に、「今後の40年を左右する40の変化」（英題は「40 FOR THE NEXT 40」）を発表した。これは、世界各地で政治、経済、社会、テクノロジーなど分野ごとに行った分析調査をベースに導き出された予測であり、国家や企業そして個人が未来を左右する原動力を知り、いかに生きるべきかを考察するための道しるべともなるものだ。ここでは、トフラー夫妻の右腕であり、報告書作成を担当したトフラー・アソシエーツのマネジングパートナー、デボラ・ウェストファル氏へのインタビューをお届けする。その前に、この貴重な報告書の骨子に目を通していただきたい。 アルビン・トフラー（Alvin Toffler） アメ

マーケティング・コンサルタントとしてクルマ、家電、パソコン、飲料、食品などあらゆる業種のトップ企業にて商品開発、業態開発を行なう。近年は領域を社会貢献に特化し、CSRコンサルタント、社会貢献ビジネスの開発プランナーとして活動。多くの企業にてCSR戦略、NGOのコミュニケーション戦略の構築を行なう。「日本を社会貢献でメシが食える社会にする」ことがミッションに、全国各地で講演活動を行なう。ソーシャル系ビジネスコンテストや各種財団の助成金などの審査員多数。また、「日本の女子力が世界を変える」をテーマに、世界の女性、少女をエンパワーメントするための団体「ガール・パワー（一般社団法人日本女子力推進事業団）」を、夫婦・家族問題評論家の池内ひろ美氏、日本キッズコーチング協会理事長の竹内エリカ氏らと共に設立。著書に『社会貢献でメシを食う。』『ジャパニーズスピリッツの開国力』（いずれもダイヤモンド社）がある

「最近の若手はお酒に誘っても付き合ってくれない」――。中堅以上の社員が若手に対して口を開けば出る言葉がこれだ。 「ノミニケーション」などと言われたのは、とうの昔。実際、購買支援サイト大手カカクコムが行なった昨年の調査（回答者6672人）によれば、お酒を「飲まない」と回答した人は、60歳以上では4.3％なのに対し、50代7.0％、40代9.1％、30代10.1％と徐々に増え、20代では13.7％もいるという。 お酒を飲む人でも、「毎日飲む」は、60歳以上53.4％、50代48.4％、40代38.0％、30代31.2％に対し、20代は14.3％と極端に少なくなる。確かに、若手ほど飲まないという傾向はあるようだ。 若い世代の旅行離れやクルマ離れに次ぐ“酒離れ”に加え、不況による飲酒機会の減少、健康志向の高まりによる飲酒抑制などの影響もあり、酒類市場は年々縮小する一方だ。 矢野経済研究所が昨年発表

「おらこんな村いやだ　東京へ出るだ」と吉幾三が唄ったのは20数年前。最近は「こんな村社会はいやだ」と東京を離れる若者が少なくない。 彼らが向かう先は海外。不景気の憂さを忘れるため旅行するわけではない。国外で就職、あるいは起業する人々が増えつつあるのだ。 日本総合研究所主任研究員・藤波匠さんは次のように話す。 「総務省の人口推計によると、2007年10月～2008年9月までの1年間、日本人の国外流出数は10万人を超えました。過去20年間で最大の出国超過となっています。 一方で、企業の海外赴任者は近年減少傾向にありましたが、2008年秋の世界的な景気の悪化以降、その傾向をさらに強めており、海外赴任者の帰国が目立っています」 2008年の外務省の統計によれば、海外の長期滞在者のうち、企業関係者は1年間で約1300人減っている。かわりに自由業関係者はおよそ2000人増えた。また、永住者は約2万15

いよいよ大学入試センター試験が始まる。就職難が深刻化する時代、なんとしてもわが子を大学へ行かせたい、という親は多いはずだ。 だがもし、「博士課程に進みたいんだけど……」と子どもが言い出したとしたら、どうだろう。 “高学歴ワーキングプア”が急増中だ。最高学歴を獲得した人々が、生活保護受給者や無保険者になっていく――。この奇妙な逆転現象の発端は、20年前に国が始めた“官製資格ビジネス”構想にあった。 大学崩壊の実情を現場に聞いてみた。 実験結果の捏造を断れば―― 「じつは今、教授から不正を強要されているんです……」 それは、若手研究者が集まるある会合でのこと。博士研究員のひとりが打ち明けた話の内容は驚くべきものだった。 彼が加わっていた研究プロジェクトは暗礁に乗り上げようとしていた。予想を裏切り、思ったような実験結果が出てこないのだ。そこで上司である教授はこう指示したという。『君、データを少し