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ブックマーク / www.jukushin.com (5)

  • 手のひらの文化を守る 「豆本」専門店 呂古書房 |

    言わずとしれた古書の聖地、神保町。ここに軒を並べるひときわ個性的な書店がある。 すずらん通り沿いにたたずむ古書店・呂古書房は、日で唯一の「豆」専門店だ。豆とはその名の通り小さなを指し、西洋では「ミニチュアブック」と呼ばれる。手のひらにコロンと収まるかわいらしいフォルムが特徴的だ。 店主の西尾浩子さんによると豆海外で聖書を持ち運びやすくするために出来たという。日では江戸時代後期に娯楽として作られていた。雛人形に持たせる絵等もある。 昭和28年に北海道で「えぞ豆」が刊行され、全国的な豆ブームの火付け役となった。版元は全国各地に生まれ、一般書店に出回らない豆は愛書家たちの間で会員制にて販売されていた。 しかし、版元は後継者不足により一代限りでやめられてしまった。それに伴って愛好家らによる流通グループも消滅した。 現在は若手の方たちが豆づくりに意欲を燃やしているが、当時の

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  • 斯道文庫が伝える過去 |

    古い書物が並ぶ斯道文庫内の書庫 慶應義塾大学三田キャンパス東門を入ってすぐ、図書館旧館の4階。扉を開くと、和漢の古い書物がたくさん並んでいた。 慶大附属研究所である斯道文庫。ここには日で著述された書物である国書と中国の書物である漢籍が所蔵されている。日国内や海外にある書物の現地調査、マイクロフィルム撮影による収集、書誌学的研究のほか、情報を公開するといった図書館としての機能もある。 文庫長(所長)である山英史文学部教授によると、「斯道」とは中国の古典に由来する言葉で、「この道」「仁義の道」のことをいう。斯道文庫はもともと九州の財団法人であったが、戦後存続が困難になり書籍を慶大に預け、後に慶大創立100周年を機にすべての書物を寄贈した。こうして慶大に斯道文庫が設立され、その他の寄贈や書肆からの購入により、当初約7万冊だった蔵書は現在約16万冊になっている。 「とはまさにタイムマシン」

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    tsysoba
    tsysoba 2013/05/16
    図書館と斯道文庫を分離している理由が四部分類と和装とあるけど、書誌学のセンターが図書館に置かれない理由は他にもありそう。
  • この図書館知ってる? 慶大図書館、メディア以外も活用を |

    大学生の学びに必要不可欠な図書館。慶大内に設置された大学図書館は今日、塾生の学びをサポートする重要な施設となっている。 慶大では各キャンパスに大学図書館があり、日々多くの塾生に利用されている。そのうち塾生がその存在を知っているのはいくつあるだろうか。慶大の各キャンパス合わせて約10もの図書館が存在する一方で、まだまだその実態を知られていない図書館もあるだろう。

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  • 国会図書館へ行こう! 自分の研究に役立てて |

    国立国会図書館を利用したことはあるだろうか。その魅力、塾生としての利用方法について文学研究科図書館・情報学専攻の小泉公乃助教(有期・研究奨励)に伺った。 国会図書館は「文化の伝承、真理がわれらを自由にする」という理念の元に、国内の出版物を国会図書館に納することを義務付ける納制度によって、極めて多くの出版物を所蔵している。また、資料保存の観点から閉架式を採用しており、利用者は館内での閲覧のみ可能となっている。 敷居が高いイメージがある国会図書館だが、「まずは足を運ぶことに価値がある」とのことだった。蔵書数もさることながら、特筆すべきはそのレファレンス機能の質の高さだ。「国会図書館には、主題別に専門の図書館員がおり、資料を効率的に探せます。また調べ物のプロがどうやって資料を探すか体験することで、自分の研究に対してスキルアップもできる」と小泉助教は塾生への利用を勧める。

    国会図書館へ行こう! 自分の研究に役立てて |
  • 新聞はどう生き残るのか オンラインジャーナリズムの可能性 |

    今回のシンポジウムは慶應塾生新聞会が40年を迎え、新聞業界も転換期にあるなか、「学生から何かできないか」という声を反映して開催されたものだ。シンポ開催にあたっては、銀座の交詢社で行われた「慶應塾生新聞40年祝賀会」で発表された「塾生新聞の現在とこれから」の方針に基づき、①40周年にふさわしいテーマで五大紙の方を集め、シンポジウムを主催する②慶大のジャーナリズムの促進という目標の下で準備が進められていた。 パネリストとして、朝日新聞社からは編集局長補佐兼ネットディレクターの西村陽一氏、産経新聞社からは社会部長の近藤豊和氏、日経済新聞社からは編集局次長の原田亮介氏、毎日新聞社からは社会部長の小泉敬太氏、読売新聞社からは編集局次長兼社会部長の溝口烈氏が参加。当日は編集長の遠藤和希の司会・進行で行われた。 問題提起 世界金融危機から早1年。アメリカでは広告の減少に経済危機が重なり、新聞社の経営が

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