ラーメン店の廃棄豚骨で、放射性物質に汚染された水が浄化される──。安価かつ大量生産が可能な金属吸着剤を、日本原子力研究開発機構と東京大学大学院理学系研究科の研究チームが開発した。「重金属を含む土壌の浄化や、発展途上国などでの飲料水の浄化に使うといった用途も考えられる」(原子力機構の物質科学研究センター中性子材料解析研究ディビジョン階層構造研究グループ研究副主幹の関根由莉奈氏)。簡単な方法で、幅
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産業界トップは大学にグローバル人材やイノベーション人材の育成を求めるが、吉田文・早稲田大学教授は採用担当者は空気を読むなど同質性を重視すると分析する。近年の大学教育改革の喫緊の課題は「学修成果の可視化」、すなわち、学生がどのような能力を獲得したのかをエビデンスで示すことである。ここには、新たなタイプの人材を求める産業界からの要請があるという。確かに、グローバル人材、イノベーション人材という言葉
厚生労働省は企業などがデジタルマネーで給与を従業員に支払えるよう規制を見直す方針を固めた。2019年にも銀行口座を通さずにカードやスマートフォン(スマホ)の資金決済アプリなどに送金できるようにする。従業員が現金として引き出すことができ、資金を手厚く保全することなどが条件。日本のキャッシュレス化を後押しする狙いで、給与の「脱・現金」にようやく一歩踏み出す形だ。【関連記事】給与のデジタルマネー払い解禁 銀行独占に風穴
ごみ増加に悩むフィリピンの都市部で、ミミズを活用した処理法が注目を集めている。同国では焼却場の建設が法律で認められていないため、一部の地域では生ごみの悪臭が深刻。ごみをミミズに食べさせ堆肥にすれば、臭いが改善できる。高い経済成長の裏で置き去りにされたごみ問題の救世主になるかと期待が高まっている。首都マニラ中心部から北に約40キロ離れたギギント市トゥクトゥカン区。工場労働者らが集まる地区の人口は
ソフトバンク グループで自然エネルギー事業を手がけるSBエナジーは、2012年7月1日に太陽光発電所「ソフトバンク京都ソーラーパーク」(京都市伏見区)の運転開始セレモニーを開催した。同社 代表取締役社長の孫正義氏の他に、京都市長の門川大作氏や京セラ 名誉会長の稲盛和夫氏などが参加した。セレモニーでは、孫氏が「京都議定書で地球の環境を守ろうと約束した地であり、尊敬する稲盛さんもいる。その京都に建
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