米国の高齢者が続々とSNSの世界に仲間入りしている。 Pew　Internetによると、50歳以上のインターネットユーザーでSNSを利用する割合がこの1年近くの間でほぼ倍増しているという。以下は、年齢グループ別にSNSの利用率の推移を、Pew　Internetが調べた結果である。 SNSは若者の天下であった。現在も若年層が主流であるのは変わらない。でも新規ユーザーとして急増している年齢層は、上のグラフで見ると明らかに高齢者層に移ってきている。50歳-64歳グループのインターネットユーザーの場合、2009年4月には25%の人がSNSを使っていたが、2010年5月にはほぼ倍の47%が利用するようになった。また65歳以上となると、09年4月には13%であったのが、10年5月には26%と倍増している。 また50歳-64歳グループの11%および65歳以上グループの5%が、Twitter（あるいはTw

マスメディアよりもソーシャルメディアを・・・。今年5月のロンドン市長選挙の候補者達は，ソーシャルメディアを介して有権者と積極的に対話していこうとしている。 “Crowdsourcing debate website ”の英Yooskは，有名人を相手にした一種のＱ＆Ａサイトである。今回の取り組みは，有権者からの質問を受け付ける選挙演説会場のオンライン版といったところか。Yooskユーザーは質問を投げかけることができ，その質問に対して誰もが投票できる。投票数により要求の高い質問かどうかがわかる。候補者は必要に応じて，その質問に回答することになる。 今回の企画に対して，5人の候補者から質問に答えるとの同意を得ている。以下は，候補者の１人であるBoris Johnsonのページの一部である。 英Yooskは2007年4月設立の満一年の会社である。一足先の昨年10月に，米大統領選挙向けのQ&Aサイト

クラウドコンピューティング時代を迎え，世界各国でデータセンターの建設ラッシュが続いている。だが厄介な問題が持ち上がってきた。データセンターの温室効果ガス排出量が予想を遙かに上回るペースで増え続けているという。 マッキンゼー（McKinsey）の調査によると，データセンターのエネルギー消費量が，2006年および2007年と続けて，年率30%で急増したようだ。これは，2006年から2010年まで年率9%で増えていくという米国環境保護局（Environmental Protection Agency：EPA）の予測を大幅に上回る。もし現在のような急増が2010年まで続くと，同年までに原子力発電所などが新たに10基も必要になるという。さらに同じペースで2015年まで続くと，さらに20基が必要とのことだ（合計30基）。 世界中のデータセンターが排出する温室効果ガス量は現在170Mt CO2であるが，

有名な研究者の講義をインターネットで無料で視聴できるようになってきた。UCバークレーの講義だけではない。コンピュータサイエンスの分野では，VideoLectures.net で著名な研究者の講義を数多く視聴できる。 一つ前のエントリーで紹介したカーネギーメロン大の研究論文も，講演のビデオがVideoLectureNetで視聴できた。同サイトは，コンピュータサイエンス研究者の間では，YouTube的な存在としてかなり知られているようだ 現在は，講演者1687人のビデオ2871本が，オンデマンドで利用できる。以下のように，Norm　ChomskyやTim Berners　Leeなどの講演やインタビューも含まれている。講義毎に，受講者のコメントやビュー数，評価などが付いている。 VideoLectures.netの講義ビデオは，次のようなカテゴリーをカバーしているが，中心はコンピュータサイエンス

広告業界は激動の時代に突入したようだ。過去50年間の変化を上回る地殻変動が，これからのわずか5年の間に，広告業界に訪れるとＩＢＭが予測している。 “The End of Advertising as We Know It”というタイトルのレポート（Executive　SummaryのPDF）を，ＩＢＭが公表した。これまでの広告モデルが終焉すると主張している。このレポートの中で，今後5年間に繰り広げられるであろうシナリオを占っている。 明らかに広告の主流は，マス相手の伝統的な広告から，個人相手のターゲッティング広告へと移り始めている。広告枠の透明化と，その売買のオープン化も進みそうだ。企業は，広告料金が“インプレション（impressions）”ベースから“リアルインパクト（real　impact）”ベースにシフトすることを要求している。つまり視聴率やページビューではなくて費用対効果を厳しく

NYT（New York Times）のサイト（NYTimes.com)が，有料サービスTimesSelectに終止符を打った。これは，これからのコンテンツビジネス，中でもニュースサイトの在り方に大きな影響を及ぼしそうだ。 衝撃的な過去記事の無料化 TimesSelectの有料コンテンツとしては，過去記事を除けば，売り物にOp-Edなどのコラム記事くらいしかなかった。最新のニュースコンテンツは以前から無料で開放していた。だから，TimesSelectが終了してコラム記事が無料になったからと言って，一般のニュースユーザーにすれば，とりたてて大騒ぎするようなことではない。 だがサプライズもあった。TimesSelectの終了に合わせて，新聞紙を含めたNYTの過去記事の多くを無料閲覧できるようになったからだ。正確には，1987年以降の過去20年間の記事全てが無料となった。さらに，それ以前の昔の記

Web2.0サイトが勢いよく育ってきた。米国では，月間ユニークユーザー数が1000万人を超えるWeb2.0サイトが8サイト近くも生まれているようだ。 CompeteとQuantcastがそれぞれ，米国のWebサイトのユニークユーザー数とランキングを発表しているが，その中からWeb2.0サイトだけ抜き出した表を以下に示す（eBizMBAより引用）。 ●Web2.0サイトの順位 ●Web2.0サイトの月間ユニークユーザー数（米国ユーザー） CompeteやQuantcastのサイトにアクセスすれば，最新のデータが入手できる。たとえば，MySpaceはCompete（MySpace)とQuantcast（MySpace)で得られる。 ここで掲げたWeb2.0サイトの大半は，この2～3年の間に急成長してきた新興サイトである。その中から日本では意外と知られていない2サイトだけを紹介しておく。Phot

米新聞社系のニュースサイトにとって，Yahoo　NewsやGoogle　Newsに代表されるニュースアグリゲーターは，本音を言えば，台頭して欲しくなかった。煙たい存在なのだ。さらに最近では，Diggのような参加型が相次ぎ参入し，スゴイ勢いで成長している。ニュースサイトへのアクセス数で，ニュースアグリゲーターのシェアがじわじわ広がっている。つまり，新聞社系サイトが浸食されているのだ。 米新聞社はこぞってプリント（新聞紙）部門が厳しくなってきており，これからはオンライン部門に大きく依存しなければ生きていけない状況に追い込まれている。そこに，成長続けるニュースアグリゲーターが立ちふさがっているのだ。ところが悔しいことに，米新聞社ニュースサイトは今や，ニュースアグリゲーターからのトラフィックを無視できなくなっている。渋々，共存路線を歩んでいるのが現状である。 このような状況になったのは，新聞社の自

“Leo Hindery's death sentence for the portals”という物騒な見出しの記事を，Tech Confidential Blogというブログで見つけた。 Convergence 2.0会議の基調演説で，Leo Hindery（Managing Partner, Intermedia Partners VII, LLP）が 喋った内容をまとめたブログエントリーである。Leo Hinderyはかつて米ケーブル会社TCIのCEOも務めた人物。“ポータル会社に死を”といった感じの基調演説をブツぐらいだから，ポータル会社のビジネスのやり方には我慢できないようである。 彼の主張はこうだ。まずコンテンツ/流通に関わる業種を，次のように3種に分類した。 ・Portals (AOL, eBay, Google, MSN, Yahoo), ・Content Provider

新聞紙で培ったブランド力があるのだから、後は優れた記事を読者に向かって発信すればよい・・・。新聞社は，有力な新聞を抱えている社ほど，そのように考えていたのではなかろうか。 ブランド信仰だけでは限界が だが，読者に向けて記事を発信するだけではダメになってきた。検索エンジンに向けて発信する必要も高まってきたのだ。これまでは，ブランド力で新聞社サイトのトップページに読者を誘導し，そこから好みの記事を探して読んでもらっていた。トップページに来てもらうことを前提に，サイトも設計されていた。ところが，ユーザーの情報アクセスのスタイルが大きく変わってきたのだ。検索エンジンの浸透に伴い，トップページをバイパスして，読者が特定記事にアクセスするようになってきたのだ。検索エンジン経由で飛んでくる読者を増やす対策が必要になってきたのだ。 こんなこと，今更かもしれない。だが，伝統的なメディア会社では当たり前ではな

バズ（バイラル）マーケッティングのチャンネルとして，もうYouTubeを外すわけにはいかない・・・。 ということで，ビデオの無断アップロードの件でYouTubeに激しく抗議していたNBCが，なんと一転して，YouTubeと手を組むことになった。Wall Street Journal の記事によると，両社の間で協調路線を歩むことで同意したようだ。NBCがYouTubeサイト上で広告を掲載し，NBC番組の予告ビデオをYouTubeにアップロードすることになるという。ビデオバイラルを利用しないと，TV視聴率を稼げないのかも。 一方，ABCはYouTubeとは組まない方針のようだ。TV局側のコントロール外の形で運用されるので，危険と見ているのだ。 最近では，わがNHKも，無断ビデオの削除をYouTubeの申し出た。YouTubeは以下のように，サイト上でNHK番組を削除したことを報告している。 ＊

Google Co-op は，これからのメディアサイトの在り方に少なからず影響を及ぼしそうだ。 先週末に発表のあったGoogle　Co-opは，すでにあちこちで紹介されている話なので，その詳細はここではパスする。だが，メディアビジネスの視点から見ておきたい。以前Google　Newsの出現で，メディアのニュースサイトが揺れ動いたように・・・。 Google Co-opは，特定トピックを対象にした検索エンジンである。いわゆる垂直検索サービスであるが，特徴は，ユーザーの専門性や知識を取り込むソーシャル検索を採用したことだ。 今では多くのユーザーにとって，情報収集の出発点が検索エンジンになっている。その検索エンジン市場では，GoogleとYahooの2強が抜きんでているのが現状。そこでベンチャー会社が検索市場に割り込むには，特定分野向けの検索サービスを狙うことになる。Googleなどが手を回せな