ご飯にも乳房にも！？日本人とふりかけの歴史 “ご飯のお供”のたどる道（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
昼飯どき、手頃な価格の定食屋などで「ご飯付き」のセットを頼むと、「ふりかけ」が添えられてくることがある。ほかのおかずでご飯を食べることはできるけれど、「せっかくだから」と、ついふりかけに手が出る。途中までおかずで食べてから残ったご飯にふりかけをかける。 白いご飯も美味しい。けれど、そこに、ふりかけをささっとかけるだけで、その白いご飯の美味しさに、うまみ、香ばしさ、歯ざわり感が加わり「ふりかけご飯」の風味に一変する。 ご飯を主食としてきた日本人は、さまざまな食べものをその“お供”にしてきた。ふりかけは “お供”にまさにふさわしい存在と言えよう。ふりかけそのものを食べることはまずなく、常にご飯などの主食とともに食べるのだから。 今回は日本人のご飯のお供「ふりかけ」を主題に、その歴史と現代技術を前後篇でたどっていく。前篇では、ふりかけのルーツを探る。日本人はご飯になにをふりかけてきたのか。そして
平和憲法は真っ赤な嘘、日本国憲法の恐るべき正体 日本の共産国化を狙い、党傘下の軍隊保持すら可能 | JBpress (ジェイビープレス)
文中敬称略 今年ももうすぐ、「憲法記念日」がめぐってくる。今なお日本には、現行「日本国憲法」を「平和憲法」として称揚する護憲勢力が数多く残存する。 しかし彼らは、現憲法を礼賛する前に、現憲法の正体が何であるかを、歴史的事実に基づき承知し、そのうえで、本当に「平和憲法」なのか、日本の国家と国民を守ることにできる憲法なのかを自省すべきであろう。 改憲派の人々も、現行憲法を基礎として改憲に取組むことの問題点を、しっかりと認識すべきである。 国家を解体し社会主義化を実現するための対日謀略文書 以下の事実は、戦後60年以上を経過して公開された戦時中の米機密文書に基づき、近年明らかとなったものである。細部は、田中英道『戦後日本を狂わせたOSS日本計画―二段階革命理論と憲法』（展転社、平成23年）を参照。 （1）現行日本国憲法の根底にあるのはフランクフルト学派の二段階革命思想 現行日本国憲法の諸原則は、
イスラム国の「真の狙い」など存在しない 錯綜した人質事件の情報（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
2月1日、イスラム国はジャーナリストの後藤健二氏を殺害した映像を公開した。残念な結果だが、これはイスラム国がかねて予告していたとおりのこと。後藤氏解放の条件としてイスラム国が要求していたのは、ヨルダン政府が収監中のサジダ・リシャウィ死刑囚の釈放・引渡しだったが、ヨルダン政府がそれを拒否したことで、時間切れとなったかたちだ。 この間、さまざまな情報が飛び交い、あたかもヨルダンとイスラム国の交渉が進んでいるかのような印象もあったが、そうした情報はいずれも誤情報だったということになる。 今回の人質事件をめぐっては、イスラム国の目的について「存在感のアピール」とか「有志連合への揺さぶり」などとさまざまな説が飛び交ったが、それには大いに疑問がある。実際のところ、すでにこれまで何度も繰り返してきた外国人人質殺害によって、イスラム国の存在感は国際的にも十分に大きなものとなっており、いまさら新たな誘拐・殺
「もやし」を日本中に広めたのは戦争だった 岐路に立つもやし（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
「もやし」ほど、万能な食材はあまりないのではないか。野菜炒めの具材、肉料理の副菜、ラーメンの乗せもの、ナムルといった和えもの、さらにはおひたしにと、多様な料理に使われて、しかもどの料理の味とも、うまい具合に調和する。 箸で束状のもやしをざっくり取って口にもって行き噛めば、まさに「しゃきしゃき」という音がする。その後、少し遅れて、もやしの味と料理の味が調和した水気を舌が感じる。自己主張はあまりせず、どんな相手ともうまくやれる。それが、もやしが万能食材である所以だろう。 そんなもやしが、ここのところニュースで取り沙汰されているのをご存知だろうか。2014年12月、原料である緑豆の価格高騰と小売での価格下落が相まって、生産者が悲鳴を上げていると報じられているのだ。 簡単に手に入れやすく調理しやすいからか、我々がもやしを見つめ直す機会はそれほど多くはない。だが時は時。いまこそ、日本のもやしを見つめ
テロがフランスに突きつけた重要な選択：JBpress(日本ビジネスプレス)
（2015年1月13日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） パリのテロ攻撃の数日前、1冊の本が筆者のオフィスに届いた。ローラン・コーエン・タニュジ著『What’s Wrong with France? （フランスのどこがいけないのか）』という本だ。 筆者の本棚には、これによく似たタイトルの本が並んでいる。『France on the Brink（崖っぷちのフランス）』『France in Denial（現実を否認するフランス）』『France in Freefall（フランス急降下）』『France’s Suicide（フランスの自殺）』といったラインアップだ。 「衰退主義」においては、米国はアマチュアでしかない。フランスを先週襲ったテロリストたちは、すでに深刻な自信喪失の危機を経験している国を攻撃した。 衰退主義者たちが指摘するフランスの悩みは多岐にわたる。人種間の緊張、過激な政治思想の台
自由からの逃走：イスラム国に参加する西洋人 | JBpress (ジェイビープレス)
「イスラム国」の台頭の中で最も背筋が凍る展開の1つは、これほど多くの西側諸国の市民がイスラム国の仲間入りをし、自爆テロ犯になったり、人質の首をはねたりしていることだ。 教育を受けた中産階級出身者も多い何百人ものイスラム教徒がなぜ、残忍なまでに野蛮な運動に加わるために快適な西側民主主義国を去るのだろうか？ 若い男女が過激派イスラム主義のメッセージに影響されやすいのは、なぜなのか？ フロイトとフロムの分析 フロイトの門弟の1人、エーリッヒ・フロムの有名な主張にあるように、厳格な信条や服従の規範を選ぶことで自由な選択の必要性から逃れようとする衝動は、強い自律的アイデンティティーの意識や自ら考える能力が十分に発達していない人にとっては特に抑え難いものになり得る。 西側のジハード主義者が離脱している現代の民主主義国は、前例がないほどの自由を人に与えている。社会の構成員に求める忠誠がこれほど少なく、共
オープンな米軍、秘密主義の自衛隊、こんなに異なる「軍事情報」保護の考え方 | JBpress (ジェイビープレス)
毎年開催されている日米共同演習「ヤマサクラ」は今年も12月８日に開幕した。日米同盟は堅固だが、日米間には軍事情報に対する基本的意識の違いがある。（写真：米陸軍） これまで、日本には「反逆罪」の規定や「スパイ防止法」に類する独立した法律が欠落していることや機密情報漏洩への対処の緩さなどから、米軍関係者たちは、機密度の高い軍事情報を日米間でやり取りすることに危惧の念を抱いていた。この法律が施行されたことによって、彼らも少しは安堵しているようである。 ただし、軍事関連情報だからといって「なんでもかんでも『秘』指定にしてしまうことは決して好ましい傾向とは言えない」との危惧の念を口にしている人々も少なくない。 日米の実務現場で発生している機密指定の齟齬 特定秘密保護法が成立する以前も、米軍機関で防衛省・自衛隊と直接やり取りをしている部局では、日本側が「何でもかんでも『秘』指定にしてしまう」ことに当惑
「俺の話を聞け」──北京に従う者、従わない者 長期化しそうな香港のデモ、共産党の香港支配の仕組みとは | JBpress (ジェイビープレス)
香港の学生による民主化要求運動は長期化の様相を呈している。行政長官の梁振英は硬軟両面で事態の収拾を図ったが失敗に終わった。香港政庁側と学生代表の対話が予定されていたが、直前になって見送られた。 多くの識者は、当事者による対話が問題解決の糸口になると期待していた。しかし、対話は無意味ではないが、それは解のない方程式を解いているようなものである。 香港の立法会議員、リッター・ファン（範徐麗泰）は、「学生の要求に応じて行政長官が辞任すれば、今後、学生デモが起きるたびに行政長官が辞任しなければならない。香港の政治は不安定化のスパイラルに陥る恐れがある」と危惧する。全国人民代表大会の代表を務めるファン議員の危惧は理解できるが、香港政庁と学生との対話ができていないのはやはり問題である。 では、行政長官と香港政庁としては一体何ができるのだろうか。例えば選挙制度を変えることは香港行政長官の権限では不可能だ
機能不全に陥り始めた米国の2大政党制 第3政党を求める有権者だが、実現の道は険しい | JBpress (ジェイビープレス)
言うまでもなく、米国には民主党と共和党の両党があり、2大政党制は米国政治の看板とさえ言える。大統領だけでなく連邦議員のほとんどがどちらかの政党に所属し、2大政党制が揺らぐようには見えない。 しかし、世論調査にも表れているとおり、過半数の有権者は第3の政党への期待感を高めている。裏を返せば、今の連邦議会への不満が募っているということでもある。 何しろ同じギャラップ調査で、「連邦議員たちの仕事ぶりを支持しますか」との質問に、「はい」と答えた回答者はたったの14％でしかない。昨年12月は9％だった。連邦議会の権威は失墜したと言っていいほどの数字である。 バラク・オバマ大統領の支持率も43％前後で低迷しており、米国人はいま首都ワシントンの政治に辟易していると言っても過言ではない。 なぜ既存の政党に対する不信感がこれほど増大しているのか。2大政党制は本当に瓦解する危機に直面しているのか。 それを説明
売買春：個人の選択に委ねよ：JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2014年8月9日号） インターネットにより、売買春はより手軽で安全なものになりつつある。禁止しようとしている各国政府は、考えを改めるべきだ。 街頭に立って客を探す売春婦。売春婦をひっかけようと車を流す男たち。胸や尻の写真が貼り付けられた電話ボックス――。その破廉恥さは、各国政府が昔から売春の禁止、あるいは認可された売春宿や「売春容認地域」への囲い込みを試みてきた理由の1つにすぎない。 この問題に関しては、「ニンビー」（地域エゴ）的な心情を持つ人々が、売春をする女性は罪人だと考えるピューリタン、さらには売春婦は犠牲者だと考える世間知らずの慈善家と結託している。 だが、現実はもっと複雑だ。確かに売春従事者には、人身売買や搾取、暴力に苦しめられている者もいる。こうした犯罪の加害者については、その罪を裁き、刑務所送りにしなければならない。だが、男女を問わずこれに従事する多くの
矢野 義昭のプロフィール | JBpress (ジェイビープレス)
Yoshiaki Yano 昭和25（1950）年大阪生。昭和40（1965）年、大阪市立堀江中学校卒。昭和43（1968）年、大阪府立大手前高校卒。昭和47（1972）年京都大学工学部機械工学科卒。同年同文学部中国哲学史科に学士入学。同昭和49（1974）年卒。同年4月、久留米陸上自衛隊幹部候補生学校に入校、以降普通科(歩兵)幹部として勤務。美幌第6普通科連隊長兼美幌駐屯地司令、兵庫地方連絡部長(現兵庫地方連絡本部長)、第一師団副師団長兼練馬駐屯地司令などを歴任。平成18（2006）年小平学校副校長をもって退官(陸将補)。核・ミサイル問題、対テロ、情報戦などについて在職間から研究。拓殖大学客員教授、日本経済大学大学院特任教授、岐阜女子大学客員教授。著書『核の脅威と無防備国家日本』（光人社）、『日本はすでに北朝鮮核ミサイル200基の射程下にある』(光人社)、『あるべき日本の国防体制』(内外
森 清勇のプロフィール | JBpress (ジェイビープレス)
もり せいゆう 防衛大学校卒（6期、陸上）、京都大学大学院修士課程修了（核融合専攻）、米陸軍武器学校上級課程留学、陸幕調査部調査3班長、方面武器隊長（東北方面隊）、北海道地区補給処副処長、平成6年陸将補で退官。 その後、（株）日本製鋼所顧問で10年間勤務、星槎大学非常勤講師（現在は退任）。 また、平成22（2010）年3月までの5年間にわたり、全国防衛協会連合会事務局で機関紙「防衛協会会報」を編集（『会報紹介』中の「ニュースの目」「この人に聞く」「内外の動き」「図書紹介」など執筆) 。 著書：『外務省の大罪』（単著）、『「国を守る」とはどういうことか』（共著） 外務省の大罪 「国を守る」とはどういうことか
冨澤 暉のプロフィール | JBpress (ジェイビープレス)
Hikaru Tomizawa 元陸上幕僚長 １. 昭和13（1938）年3月27日、東京生まれ。父：冨澤有為男（芥川賞作家）。 ２. 疎開地・福島県での小・中学校時代を経て、東京都立・日比谷高校卒。 ３. 昭和35（1960）年、防衛大学校（応用物理）卒業と同時に陸上自衛隊に入隊、戦車小隊長（北海道）として勤務。 ４. じ後、戦車中隊長（静岡）・戦車大隊長（北海道）・普通科連隊長（長野）・地方連絡部長（愛知）・師団長（東京）・方面総監（北海道）等の指揮官職を歴任、その間、陸上幕僚監部・東部方面総監部で防衛・教育訓練・人事等の幕僚勤務（6回・約11年）、富士学校（静岡）での研究員勤務（1回・約3年）あり。留学：米陸軍機甲学校及び機甲部隊研修（昭和47～48年）。 ５. 平成7（1995）年6月、陸上幕僚長の職を最後に退官。 ６. じ後、川崎重工業株式会社ストラテジックアドバイザー（平成17
結婚・出産は日本人の義務であって権利ではない 自衛隊も少子化と地方の過疎化に無関係ではいられない | JBpress (ジェイビープレス)
過日、バルト3国とポーランドを縦断・南下する約1800キロのバスツアーに参加した。ほとんど高低差のない平原続きで日本の県境よりも特徴のない国境は、シェンゲン条約で通関手続きも不要で、いくつもの国家を通過したという実感を持ち得なかった。 国防の視点で見ると、安全保障に敏感にならざるを得ない地勢上の理由があり、今は世界遺産として珍重される城や要塞などが必要不可欠であったことが分かる。 ツアーには札幌や福岡、長野などからの参加者もいたが、多くは首都圏からで男性9人、女性13人であった。 家庭の主婦たちこそ常識の持ち主 「サンデー毎日」（7月13日号）では女性の大学教授や元アナウンサー、少子化ジャーナリストなどが、都議はその場でもっとセクハラ発言を譴責すべきであったとか、結婚・出産は女性の義務でなく権利などと語っていたが、少し違うのではないかという疑問が付きまとった。 1日の旅から解放された夕食時
米国の大学を侵食する中国の「孔子学院」 全米最大級の教授組織が抗議声明 | JBpress (ジェイビープレス)
中国政府の海外宣伝・教育機関「孔子学院」の活動に対し、ついに米国の大学教授たちからストップがかかった。 孔子学院は米国の100近くの大学の内部に、中国政府機関の資金によって設置された。中国語や中国の歴史・文化を米国の学生に教えることを目標とする。米国での活動はどんどん勢いを増し、これまでもたびたび論議を呼んできた。日本でも一部の大学に孔子学院が開設されている。 米国の各大学の教授たちが組織する「米国大学教授協会」は、6月末、以下のような声明を正式に採択した。 「孔子学院は中国の国家の一機関として機能し、学問の自由を無視する行動を取ることが多い。一方、米国の大学当局は学問の誠実性を犠牲にするようなパートナーシップを外部の機関と結ぶことがしばしばある。孔子学院の開設を学内に許してきた米国の各大学は、孔子学院との関係を再検討する必要がある」 米国大学教授協会はこの声明を、シカゴ大学、ニューヨーク
金正恩政権を崩壊させるのがベストシナリオ 米国の外交専門家が提案する北朝鮮の“扱い方” | JBpress (ジェイビープレス)
日本との拉致関連の協議や日本海へのミサイル発射などで、北朝鮮の動きがまた一段と国際的注視を集めている。そんな中、米国の国家安全保障会議(NSC)や中央情報局(CIA)で北朝鮮問題に専門に取り組んできた気鋭の専門家が、米国や日本は、金正恩政権を崩壊させることこそ政策目標とすべきだという大胆な提言を発表した。関係各国が連帯して北朝鮮への制裁を強化すれば、金政権の崩壊も十分に可能だという。 この提案を論文の形で発表したのはコロンビア大学東アジア研究所の上級研究員、スー・ミ・テリー氏であ。同氏は、2001年から2008年までCIAで上級アナリストとして北朝鮮の政治や経済の動向を追い、その後、国家安全保障会議(NSC)に移り、アジア担当部長としてブッシュ、オバマ両政権の北朝鮮政策形成に関わった。国家情報会議（NIC）の東アジア担当副部長を務めた経験もある。 テリー氏は外交専門誌の「フォーリン・アフェ
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