KOSE「米肌」は、「ライスパワーNo.11」というエキスをベースにした通販限定の化粧品シリーズです。今までネットでのプロモーション展開を充実させてきましたが、4周年を迎えた2016年、アンバサダープログラムを始めました。ネット通販とアンバサダーの組み合わせには、どんな狙いと効果があるのでしょうか。「米肌」の担当者である佐々木渉さんにお話を伺いました。 佐々木渉 氏 コーセープロビジョン 事業推進部 2006年 コーセーに入社。入社後、関西に配属となり百貨店チャネルの営業を担当。その後愛知にて、化粧品専門店チャネルの営業を担当。現場経験を経て2015年よりコーセープロビジョンへ。現在、同事業推進部にて米肌ブランドに従事。米肌アンバサダープログラムを始め、オフラインメディアを主に担当している。 藤崎：アンバサダープログラムを、始めたきっかけから教えてください。 佐々木： 化粧品の通販は競合が

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

創業からわずか1年足らずで、4カテゴリで動画メディアを次々と立ち上げ、FacebookやInstagramを始めとするプラットフォームでファンを増やしている「エブリー」。若者向けのメディアが乱立し、情報が溢れる今の時代に“コンテンツで選ばれるメディア”をつくる秘訣とは。 スマホの浸透でついに本格化した動画市場。この動画に着目し、2015年9月の創業以降、急成長している企業がある。料理動画メディア「DELISH KITCHEN」や女性ライフスタイル動画メディア「KALOS」をはじめとして、複数のメディアブランドを運営するエブリーだ。 エブリーは各メディアの自社Webサイトを持たず、FacebookやInstagramなどの外部プラットフォームを通じて動画コンテンツを配信する「分散型」の動画メディア。全メディアの合計リーチ数は、3000万UUを超えるなど、すでに多くのユーザーが集まっているプラ

【前回】「動画広告はうまく置かないとユーザーを不愉快にさせる。そこをクリアしたC CHANNELの発明」はこちら テレビ視聴に新聞が重要な役割を果たしていた 今週、いよいよ私の新著が発売されました。『拡張するテレビ 広告と動画とコンテンツビジネスの未来』という欲張ったタイトルで、内容も欲張っています。テレビがいまこう変わりつつあるので、広告や映像コンテンツはどうなるのか、見出そうという趣旨です。 本が出るので、いつもは月半ばのこの連載を、前倒しして書けと人使いの荒い宣伝会議さんが言うので、書きます。ええ、書きますとも、書きますよ。 で、どうしてもAbemaTVの話になっちゃいます。600万ダウンロードですって。7月25日にリリースが出てました。・・・あれ？ついこないだ500万ダウンロードって言ってませんでした？そうです、7月11日に500万達成したので、たった二週間で100万増えたわけです

ニールセンは7月26日、スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView（ニールセン・モバイル・ネットビュー）」（全国の8000人〈iOS、Android各4000人〉の調査協力モニターから取得するアクセスログ情報を元に作成）の2016年6月のデータをもとに、特化型キュレーションメディアの利用状況を分析した結果を発表した。 特化型キュレーションメディアとは、キュレーションメディアの中でも「特定のジャンル」や「特定のターゲット」を設定しているもの。 2016年6月の利用者数が最も多かったのは、ヘルスケア情報に特化した「welq（ウェルク）」で631万人だった。昨年10月の提供開始以降、急速に利用者数を伸ばし、直近3カ月では前月比2倍以上の増加を記録した。 続く2位は、若年層の女性をターゲットとした「MERY（メリー）」（最新アドタイ記事リンク）で610万人。2015年7

広告出稿にまつわるさまざまな業務が自動化・効率化されたことで、知識やノウハウさえ身に付ければ、これまで広告会社に頼っていた業務も、広告主側の社内で完結することができるようになるのでは…？そこで、「宣伝会議」8月号の特集「デジタル広告のリスクマネジメント」内では、デジタル広告を運用する7人のマーケターに実名／匿名インタビューを実施。ネット広告会社に期待するこれからの役割や広告運用の現場が抱える課題感を聞いた。 CLIENT’S VOICE（1） 広告主の事業やSWOTを深く理解しない広告会社ならば、自社で運用するほうが良い場合も 回答者：GEジャパン　コーポレート・コミュニケーション本部 マーケティング・コミュニケーション　マネージャー GE REPORTS JAPAN編集長　清水智美 1.アドテクノロジーによって便利になったと感じることは？ 当社のようなBtoB事業の場合、多くのBtoCブ

日本でも大人気のモバイルゲームIngress。また今や全世界で社会現象となっているポケモンGO。この二つのゲームを開発するのがサンフランシスコに居を構えるNiantic, Inc.です。前回から二週に渡り、このNiantic, Inc.で活躍するデザイナーの川島優志さんにお話を伺いました。 成長するための環境づくり 川島 高（以下、高）：どうやって学び、成長していくのか。仕事をする上でだけではなく、人生を通しての大事なテーマです。僕は学ぶために、まず自分が身を置く環境を意識することが重要だと思っています。 人間の適応能力は、きっと自分たちが考えているよりも本能的に備わっていると思うんです。自分には場違いだと思えるような場所や環境でも、そこで1年位もまれているとある程度慣れてくる。知らないことが多ければ多いほど、逆に言えば吸収できることが多い訳で、そういう環境に進んで身を置くことで、ものすご

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

チャットやボット、人工知能（AI）を活用して、企業と消費者のコミュニケーションをより円滑にしていく試みが増えている。その最新動向について、Web上の接客サービスシステムを提供するライブパーソンの創業者兼CEOのロバート・ロカシオ氏の来日にともない、インタビューを行った。 —日本でもAIやチャット、ボットを活用したコミュニケーションに注目が集まっている。ライブパーソンとして、こうした企業と消費者の関係の変化をどう考えているのか？ ライブパーソンは、これまで20年にわたってオンラインチャットやメッセージサービスを提供し、企業と消費者の関係構築を手掛けてきた。特に近年、世界中で企業と消費者のつながり方が変化しているが、それはLINEやFacebook Messengerといったモバイルアプリを活用した、テキストメッセージでのコミュニケーションだと言える。 —日本のメッセージアプリのシェアを見ると

2016年4月2日、タカラトミーの「人生ゲーム」が8年ぶりにリニューアルして発売された。これに先立ち、1月に公開されたキャンペーン動画「人生ゲーム 人生に驚きと歓びを篇」はTwitter上で瞬く間に拡散され、スタートからわずか2週間で再生回数1,000万回を突破した。空港の荷物受取口のベルトコンベアを「人生ゲーム」に見立て、旅行者が荷物を受け取るとマス目に書かれたサプライズが次々に仕掛けられるこの動画は、「数多く存在するTwitter上の動画広告の中でも非常に優れたパフォーマンスを発揮」（Twitter Japan オンラインセールス アカウントエグゼクティブ 斎藤有人氏）というほどの成果。そのタカラトミーの取り組みについて、担当者である次世代マーケティング室WEBマーケティング課長の竹川洋志氏、同課の齋藤陽介氏、Twitter Japanでタカラトミーのサポートをする斎藤氏に聞いた。

マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2016』（博報堂ＤＹメディアパートナーズ編）が、4月から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂ＤＹグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2年目となる2016年版は、すべてのデータを最新版に更新したほか、特別企画「2016年メディアビジネス大予測」を盛り込みました。コラムでは、本書の編集に関わった博報堂ＤＹメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。 堅調なテレビスポットビジネスの環境 ここ10年で日本の総広告費における4マス媒体の比率が約50％から約41％と低下する中、総広告費におけるテレビスポットビジネスの占める割合は依然として約16％を維持しています。ただ、視聴率が

今年、20周年を迎えたYahoo! JAPAN。膨大なPV、ユーザーを誇るだけに、そこで得られるデータ分析・解析は、多くの企業にとって活用できる知見と言える。ヤフーでは同社のデータマーケティングの知見をより多くの人に生かしてもらおうと4月、データを駆使するマーケターを支援する情報発信サイト「Insight for D」を開設した。 20年で得たノウハウをより多くの企業に 消費者のメディア接触行動が複雑化し、価値観も多様化する現代。従来のマスマーケティングだけでなく、個々の消費者の価値観を把握し、きめ細かく対応していくマーケティングへのシフトが必要とされている。そこで強力な武器となるのがデータだ。しかしながらデータを戦略的にマーケティングに活用する知見やノウハウの不足で課題を抱えている企業が多い。 こうした企業課題の解決に貢献しようと、ヤフーは4月5日、データを駆使するマーケターを支援する情

優秀な人材の獲得競争が激化する中、人材採用担当者には、求職者や学生の志向や価値観を把握し、適切な方法・タイミング・表現でアプローチする「マーケティング発想」が求められている。『100万社のマーケティング』第7号（発売中）のミニ特集「人材採用にマーケティングを生かす」を実施。その記事の中から、「インナーブランディングの強化」をテーマに掲げた採用活動で、自社の成長に必要な人材を確実に獲得しているサイバーエージェントの取り組みを紹介する。 話を聞いたのは・・・ 渡邊大介（わたなべ・だいすけ） サイバーエージェント　新卒採用責任者 1982年生まれ。2006年サイバーエージェント入社。アカウントプランナー、ソーシャルメディアマーケティング専門部署の立ち上げ、BtoC向けサービスの事業責任者を経て、2014年10月より現職。 採用は、最高の組織活性化策 サイバーエージェントの、採用活動におけるライバ

MERY通信 従来の方法では、アプローチがしづらいと言われる20代女性たち。彼女たちの心を動かすマーケティングの最前線を「MERY」のPR担当の伊藤弥生がお届けします。 私は、ディオールの中で化粧品部門のデジタルマーケティングを担当しています。 当社含めラグジュアリーブランドに共通して言えますが、従来のデジタルマーケティングでは、進化するデバイスや環境に合わせて、ブランドの世界観や革新性、クリエイティビティをリッチに、インパクトのある形で表現することに注力しながら、ブランドの認知拡大を図ってきました。 その一方で、20代の若い人たちにどこか「敷居が高い」「近寄り難い」というイメージを与えていると感じており、自社のブランドイメージを守りながら、効果的に、そして身近に感じてもらえるような訴求方法を探していました。今回は、この課題へ取り組む第一歩として、MERYとのコラボレーションを実現しまし

​ 国土が南北に長く、季節や気候に応じて多様な農産物が収穫される日本。しかし全国流通を考えると、なかなか多様な農産物が消費者に届きづらい環境にあります。一方でインターネットが浸透した今の時代、多様な商品が生存できる「ロングテール」型のビジネスモデルが広がりつつあります。インターネット、デジタルマーケティングと農産物を組み合わせることで、地方創生につながるアイデアが生まれるのではないか。そんな観点から特集を組みました。全国を対象にした大ビジネスにはならなくとも、小さく成功するネット時代の農産物の生産・販売の可能性を考えます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 瀬戸内海を臨む、広島県・呉。海と山に囲まれ、近海に大小いくつもの島があるこの地は、海関係や、柑橘系の農家さんがとても多いです。今回紹介するのは、JA広島 ゆたかとみかん農家さんの事例です。高級みかん「石積みかん」には、生産農家同士が集まっ

かつて、「デジタル・デバイド（情報格差）」という言葉が取りざたされた。社会基盤にITを導入した結果、パソコンのような情報端末を持っていなかったり、使えなかったりする人が不利益を被るという問題だ。 昨今ではあまり耳にしなくなったが、いま、企業にこそデジタル・デバイド問題が起きてはいないか。デジタル手法によって得られるはずの利益を逃し、回避できるはずの損失を被る—導入に積極的な企業とそうでない企業の差はどんどん広がるだろう。 「IBM Amplify2016」の会場でクリス・ウォン氏（IBMコマース・マーケティング・ソリューションズ、ストラテジー＆プロダクトマネジメント担当副社長）に単独インタビューの機会を得た。「そもそもデジタルマーケティングはなぜ重要なのか」という前提から、「デジタル化で人間の仕事はどうなるのか」「マーケティング変化とどう付き合えばいいのか」について尋ねた。 クリス・ウォン

メールに動画を添付するのではなく、本文に埋め込めるサービスがある。 動画メールサービスの「Vmail（ブイメール）」は、静止画を使ったメールに比べ、多くの情報を届けられることから、企業からの採用が続いている。 『販促会議』では、このサービスを活用したプロジェクトを開始する。 静止画を使用したメールで定期的に配信しているキャンペーンの告知を、動画を埋め込んだメールに変えて配信したら、クリック率が6倍となった─。動画によって顧客の興味や行動を喚起する結果が出てきている。 動画埋め込み型メールサービスを提供するピーシーフェーズは、2015年に「Vmail」を開始。スマホ、タブレット、PC、どの環境でユーザーがメールを受信しても快適に動画を表示できるようにした。特徴は、メールを開くと動画が自動再生されること。そのためユーザーは自然と動画に目が行く。短時間で直感的に多くの情報を伝えられる動画は、商品