【御嶽山噴火１年】生還女性が初めて語る「あの時」 「焼け死ぬのか、溶けるのかな…」（1/6ページ） - 産経ニュース
５８人が死亡、５人が行方不明となった戦後最悪の火山災害、御嶽山（おんたけさん）＝長野、岐阜両県＝の噴火は２７日で発生から１年。噴火翌日の平成２６年９月２８日に撮影され、翌２９日付産経新聞１面に掲載された写真に写っていた東京都内の４０代の女性が初めて取材に応じた。火山灰が積もった山頂付近で、周囲の登山客が次々と息絶える中、生還を信じ救助を待ち続けた女性。「備えの大切さを伝えたい」。噴火で受けた傷は今も癒えないが、当時の状況を振り返る決意をし、「あの時」を語った。 ■ □ ■ もう手を振る力はほとんど残っていなかった。噴火から一夜明けた平成２６年９月２８日午前１１時半。火口付近の八丁ダルミにある石像の石造りの台座に寄りかかった女性は、頭上を飛び交う自衛隊などのヘリに向けて救助を求めようとしたが、わずかに右手を振るのがやっとだった。 降りしきる噴石で左腕を失い、腰や背中にも傷を負った。動くたびに
ウルトラマンのネタバレ
4歳の息子がウルトラマンにはまってきた。 お友達の影響でフィギュアでの戦いごっこから始まり、ウルトラマン本を読んだり。 夏休みに帰省した時のお祭りでは中古のフィギュアや本が売ってたので買ってあげると喜んだ。 それを持って歩いてると私の同級生（もうおっさん）達は「お！セブンか。かっこいいねー」とか「ゼットン強いもんなー」とか声をかけてくれた。 バルタン星人くらいしか知識がない私（母親です）にとって、やっぱり男子はウルトラマンを皆見てたのだなあと感心したものだった。 ちなみにリアルタイムは80の世代です。 帰ってきてからそろそろテレビも見せてあげようかと、Netflixにあったジードを適当に見せてみた。 けど、やっぱ古典からだよなあと初代ウルトラマンも見せるようにした。 そんなある日、息子が「最後にゼットン勝つんだよね。」と言い出した。 「え？なんで知ってるの？」（私はwikipediaで予習
『新潮45』の休刊に失望した
新潮社が『新潮45』を休刊することを発表した。 私はこの判断に心から落胆し、新潮社という出版社そのものに心から失望した。 おそらくもう回復不可能な失望だ。 まず断っておくが、私は杉田水脈氏の記事(論文とは決して呼ばない)を一切支持しない。 一切、完全に、ただの一行たりともだ。 続く号で発表された杉田氏の擁護記事も、仮に部分的に事実があるとしても一切の論旨に賛同しない。 だが、私は『新潮45』が休刊したことについても深い憤りを覚えている。 杉田氏の記事ならびに擁護記事に批判が集まったあと、新潮社代表取締役の佐藤隆信氏は以下のようなリリースを発表した。 https://www.shinchosha.co.jp/sp/news/20180921.html 弊社は出版に携わるものとして、言論の自由、表現の自由、意見の多様性、編集権の独立の重要性などを十分に認識し、尊重してまいりました。…… それら
いつの間にか空が青いんだけど本当にここは中国？ 中国の大気汚染は今どうなっているのか(1/4) | JBpress(日本ビジネスプレス)
日本滞在中、初対面の人に筆者が普段中国で暮らしていることを話すと、「中国の経済格差はどれくらい大きいのか？」という質問が最も多く寄せられます。そして、2番目に多いのが、「中国の大気汚染はどれほどひどいのか？」という質問です。 中国の大気汚染に関するニュースは、一時期、日本でも大々的に報じられました。特に「PM2.5」という測定指標の言葉が頻繁に登場し、そのまま中国の大気汚染を表す代名詞になっていると言っても過言ではありません。 そんなPM2.5ですが、最近の日本の報道では目にする機会がめっきり減ったように感じられます。では、現在の中国の大気汚染はどうなっているのでしょうか。 今回は、特に大気汚染がひどいとして槍玉に挙げられていた北京市の現況を紹介したいと思います。 「PM2.5」とは？ まず、「PM2.5」という言葉の意味を簡単に説明しましょう。 PM2.5とは、大気中に浮遊する粒子径2.
立憲・枝野氏「安倍さん、日本を社会主義化させている」：朝日新聞デジタル
枝野幸男・立憲民主党代表（発言録） （金融政策で）日銀まで株を買い、皆さんの年金の金で株を買っているのはご承知の通りだと思いますけれど、株を政府が買い支えをしている。値段をつり上げている。 その結果、日本における最大の機関投資家は、日銀まで含めれば政府です。政府が最大の株主である国って、社会主義じゃないですか。安倍さん、日本を中国にしたいんじゃないかと思います。社会主義化をさせているとしか思えない。 それで株は高いんだから、景気がいいという幻想を国民に描いている。必ず、大きなしっぺ返しを受けます。一日も早くそうした状況から脱却できる状況をつくりたい。 税金を納めていただいて、再分配されて、所得の低い人たちの所得の押し上げに使われ、安心感につながれば、結果的に消費が増えてまたもうかる、ということを説明をしながら、税制を抜本的に変えていく方向に進めていきたい。（新潟市での講演で）
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コラム：リーマン危機が招いた「中国バブル」、歴史は繰り返すか | ロイター
日本とアメリカや中国の違い(イメージ)