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雑誌広告効果の共通基盤整備へ一歩踏み出す 33誌が共同調査
日本雑誌協会と日本雑誌広告協会は10月から、雑誌広告の効果を示す指標整備を目的とした共同の広告効果測定調査を実施する。出版社19社33誌が参加し、共通の指標で広告接触率や理解度、心理・態度変容などについて調べる。これまでは、出版社各社がそれぞれ独自の指標で雑誌読者や広告接触についてのデータを広告主に提供してきたが、雑誌間での比較ができないことが不満として挙がっていた。両協会はこの調査を雑誌評価指標のスタンダードとすることで、広告主へのアカウンタビリティ向上を目指す。 調査は10月から11月にかけて、全国主要7地区の15歳～69歳男女を対象に行う。対象雑誌を発売日に郵送し、一定期間後にインターネット調査を実施する。1誌につき最大20の広告素材について、広告接触の有無や接触後の心理変容、レスポンス行動などについて回答を得る。サンプル数は1誌あたり150を目標としている。 出版各社のほか電通、博
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