土木学会 インフラデータチャレンジ(IDC2018)は、土木学会における取り組みとして、インフラデータ・交通関連ビッグデータをICTにより賢く活用して、行政などのインフラ管理者や交通機関の利用者が抱える課題を解決するアプリやアイデアを募集するもので、2019年1月26日までの応募期間を通じて、アプリ・アイデア・データの3つの応募部門で作品を募集しています。 http://jsce-idc.jp/ IDC2018では、インフラ管理者ほか関係者のご協力により、インフラの設計・施工・運営・維持管理等に関するデータや、インフラに関連する様々なデータを、コンテストの参加者に提供いたします。 自分たちのアイデアと力で、ビッグデータ・ICTを賢く活用して、インフラ管理や交通情報などの課題を解決して、社会をよりよくしていきたい。そんな熱い気持ちで、自分たちのアイデアや開発力・技術力で、インフラデータをみん
社会インフラ、例えば道路、河川、都市、上下水道、住宅、港湾、バス、鉄道、あるいは土木工事そのものや国土、地形、気象、防災等についてもデータはとくに実務の現場を中心に、徐々には増えているものの、まだまだ、データをフル活用して少しでもインフラにおける生産性の向上に至る事例は多くありません。そこで、土木学会土木情報学委員会に2016年6月から設置された「インフラオープンデータ・ビックデータ研究小委員会(委員長:関本義秀・東京大学生産技術研究所准教授)」では、教員・学生・産官含め、全国の学会活動に関わるインフラオープンデータ・ビックデータに関する認知を向上し、裾野を広げるためのデータの技術的な検討を行っています。 本企画は、小委員会における本年度の検討を経て、データ利活用に関する話題提供とデータ活用実習(ハンズオン)、さらにはデータ利活用に向けたグループ討議(アイデアソン)を兼ねた半日のワークショ
仕事を進める上で、地理院地図(電子国土Web)やGoogleマップ/Google Earthといったサービスを利用する機会は多いかと思います。 ひと昔前までは、地図帳や紙の地形図を広げて、現場の位置を確認したり、現場までの道順を確かめたりしていたものでした。 最近では、スマートフォンの普及により、屋外でも地図検索が可能になり、とりあえず現場近くにいけば何とかなります。 地理院地図やGoogleマップ/GoogleEarthといった電子地図は、WebGISと呼ばれるライトユーズなGISの一種です 。 従来、GISは、地理空間情報技術者に限定されたツールでしたが、簡便な操作性と無償提供されるWebGISの普及により、専門家でなくとも、簡単なGIS機能を活用できるようになりました。 これらの電子地図では、地図や航空写真を閲覧するだけではなく、ユーザー自身が、ポイントやライン、ポリゴンを属性情報を
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