著者に聞く　「科学的なトレーニングをしたい！」 第7回――『1日4分 世界標準の科学的トレーニング』の著者　田畑 泉 さん タバタトレーニングは、20秒間の疲労困憊に至るほどの運動を10秒間の休憩を挟みながら8回繰り返す「高強度・短時間・間欠的トレーニング」である。1日合計4分間、週2回行うことで最大の効果を得られるという。 そのため、海外から火がつき、日本でもスポーツ選手のトレーニングの他、最近は忙しい人が体力をつけるために取り入れやすい運動として耳にするようになった。しかし、非常にきつく、一般人は効果を得られるところまで追い込めないとも聞く。 スポーツ科学の研究者、田畑 泉さん（立命館大学スポーツ健康科学部教授）は、タバタトレーニングの名前の由来となった人物である。タバタトレーニングと自身の研究生活について話を聞いた。 世界中で通用する「TABATA・TRAINING」 ――タバタトレ

大阪の中心地に訪れていた不動産バブルが終焉を迎えつつある。 インバウンド需要の爆増や大阪万博開催決定を背景に、近年では市内を中心にホテル建設ラッシュが相次いだ。北区、中央区、浪速区に西区、天王寺区といったエリアの訪日外国人客における人気と地価上昇率は比例し、5年ほど前から今年1月頃までは地価は上昇の一途を辿っていったのだ。 リーマンショックを超える「別次元」の地価下落 大阪府が発行する『地価だより』（20年3月号）の地価公示前年の平均変動率をみると、市内は住宅地、商業地、工業地で昨年の水準を上回っている。特に商業地は全体で2.7％の上昇をみせており、変動率1位の宗右衛門町の住友商事心斎橋ビルは実に44.8％の上昇を記録していた。 ミナミは全国でも有数のインバウンドの恩恵を受けていた地域の1つであり、この流れを牽引していた。だが、世界中に拡大した新型コロナウイルスの影響で訪日観光客は途絶え、

『82年生まれ、キム・ジヨン』以来、韓国文学が日本でブームになっている。 一方、韓国のウェブ小説はカカオジャパンが運営するマンガアプリ「ピッコマ」上で『俺だけレベルアップな件』『捨てられた皇妃』など数作が翻訳配信されているものの、一般的な知名度はまだない。 しかし、韓国コンテンツ振興院によると韓国ウェブ小説市場は、2018年には推計4300億ウォン（約430億円）を突破し、いまだ拡大を続けている（KOCCA JAPAN BUSINESS CENTER「KCBニュース」「vol.18」,2019.10.18）。 日本のウェブ小説市場の統計はないが、たとえば文庫本のライトノベルの推定販売金額は2019年で143億円（『出版指標年報2020年版』出版科学研究所）。ウェブ小説書籍化の主戦場は文庫ではなく単行本だが、文庫のラノベと足しても430億円もないのではないか。 2018年の韓国のGDPは1.

マイナージャンルでの異例のヒット 任天堂が展開している『スプラトゥーン』シリーズは、2020年5月28日で発売から5周年を迎えた。いまやこのシリーズは任天堂の代表作ともいえるタイトルになっており、Nintendo Switchでは続編の『スプラトゥーン2』も発売され、こちらは世界累計1000万本を突破している人気作だ。 『スプラトゥーン』シリーズは、人間のようなイカたちがインクを塗り合って戦う対戦アクションゲーム。「任天堂のゲームなら流行ってもおかしくないのでは？」と思うかもしれないが、実を言うとこのゲームが流行したのは驚くべきことなのである。 『スプラトゥーン』シリーズのようなゲームは、「TPS（Third Person Shooter、三人称視点シューティング）」とも呼ばれる。これは名前のとおり、三人称視点でキャラクターを見つつ、銃を撃つようなゲームのジャンルだ。また、類似ジャンルとし

GAFAの防波堤となるか 楽天の三木谷浩史会長兼社長は、マーケットを信頼、規制には激しく抵抗、飽くなき成長を求める起業家である。 そのスタイルが、官僚機構やそれに寄り添う日本経済団体連合会（経団連）との軋轢を生み、ついには自ら「新産業」の団体である新経済連盟（新経連）を起ち上げた。 GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）といった米国の巨大IT企業が、データ資本主義の支配者として世界を席巻している今、日本最大のeコマース・楽天を率いる三木谷氏にかける期待は大きい。 三木谷氏ならGAFAの防波堤となり、日本発の今までにないビジネスモデルを確立するのではないか――。 だが、楽天市場の出店者が、「今年3月18日から税込み3980円以上の買い物については一律送料無料に」という方針に反発、「楽天ユニオン」を起ち上げ、公正取引委員会に調査を求めた件に関し、三木谷氏が、1月

厚⽣労働省の推計によると、今、国⺠の2⼈に1⼈が何らかのアレルギーを持っていると⾔われる。⾷物アレルギー、花粉症、アトピー性⽪膚炎、気管⽀喘息……。アレルギー疾患はここ半世紀ほどの間に急増しているというのが各分野の共通認識だ。 わずか数⼗年から100年程度で、人間が生物として大きく変化したとは考えられない。にもかかわらず明らかな異変が起きている。何らかの環境の変化が、現代病とも呼べるアレルギー症状を誘発していると考える方が自然だ。 変わる⾷物アレルギーの認識 ⾷物アレルギーは世界的に増加傾向にあり、ショック症状が重ければ命にも関わる。当時、ピーナッツアレルギーが問題となっていたアメリカでは、2000年頃にアメリカ小児科学会がガイドラインを作成し、乳幼児期にピーナッツを食べると深刻なアレルギーにつながると発表した。 年々増加する子供の食品アレルギーを背景に、加工食品や調理済み食品の販売に対し

一般のユーザーが自作の小説を投稿できるサイト「小説家になろう」。同サイトからデビューした作家の津田彷徨氏は、数字を武器にこのサイトの特徴を徹底的に分析してきた。津田氏によれば、このサイトから登場した「なろう系」と呼ばれる作品は、「読者に徹底的にストレスをかけない」という傾向を持つという。なぜそうした物語が出てくるのだろうか。 “小説家になろう”をご存知ですか？ 「小説家になろう」は国内最大手のネット小説投稿サイト。ご存知ない方もいらっしゃるかもしれませんが、読売、朝日、毎日、産経の四新聞社の合計アクセス数を遥かに超える月間16億PVを誇るサイトと言えば、その規模が理解頂けるかもしれません。 『Re：ゼロから始める異世界生活』、『この素晴らしい世界に祝福を！』、『魔法科高校の劣等生』など、近年では映画やTVアニメにおいてこの小説投稿サイト発の作品群が無数に放映されており、出版業界において20

「ここ、連れ込み宿でしょ？」 ある日の夜、いつものように近所のカフェで原稿を書いていると、突然、バン、と大きな音を立てて扉が開き、 「何、ここ、どういう場所？」 金髪の大柄な男が、ビールを片手になだれ込んできた。 「ここ、あれでしょ？連れ込み宿でしょ？」 ゲストハウスの一階にあるそのカフェは、外国人旅行客と地元の常連が入り混じり非常に和やかな雰囲気だった。 私は眠れない時や締め切り間際、家から徒歩数分のそのカフェに出かけて行き、深夜まで原稿を書くことが多かった。 「あ、わかった、ここラブホでしょ？ この場にいる人たち、これから全員パコるわけだ」 それまで流れていた静かな空気とはまるで不釣り合いな大声に、驚いて皆、顔を上げた。 男は酔っているらしく、足元がおぼつかない。 片手に持ったハイネケンのビンが、ふらふらと空中をさまよっている。 「デリヘル呼んでも良い？ そういう宿なんでしょ？ それと

現実化する「ハラミ会」 2018年11月ごろのことだ。インターネットで突如として「ハラミ会」なるワードが大きな話題となった。「ハラミ」の単語から連想されたかもしれないが、焼肉を楽しむ同好会のことではない。 ハラミ会の正体とは、『モトカレマニア』（瀧波ユカリ著）という漫画のワンシーンに登場した「ハラスメントを未然に防ぐ会」のことだ。女性と食事や酒の席を設けてうっかりセクハラをしてしまうことをなくすため、女性を交えての会合そのものを行わない男性会社員のグループが、そのように自称している。 「ハラミ会」のメンバーである男たちの過剰反応ともいえる滑稽な姿は、「セクハラに敏感な社会」を皮肉ったフィクションのように受け止められたようだ。しかしこれはけっして笑いごとではなく、いま実際に社会はフィクションを追い越しつつある。 現代社会では、人々はあまり深い関係でない他者のことを、社会的・経済的な観点から「

就活解禁時期を操る経団連 あなたの就活は、いつから始まったか覚えているだろうか？ かつては「就職協定」というものがあり、大企業と大学が一定の時期まで就活を始めないよう協定を交わしていた。そして今は経団連が主に就活解禁を指示する……という構造になっている。 そしてやっかいなことに、この「就活解禁日」は時世によってコロコロ変わっていく。先輩が大学4年の3月から就活を開始したから……と悠長にしていたら、突然「今年の就活解禁は3ヵ月前倒しで」などと言われ、慌てふためく学生も少なくない。 こうした経団連主導の就活解禁日に振り回されるのは学生だけではない。人事部を始めとする採用チームも、例年変動する就活スケジュールにてんてこまいだ。 特に翌年度の解禁日が前倒しにでもなれば、「4年生の採用活動が終わっていないのに、早くも3年生向けの採用を開始せねばならない」といった過重労働も懸念される。 セミナー会場1

後継者不在の会社がターゲット 私の知人に中国でＩＴ企業を経営している富裕層の中国人がいるが、彼は来日する度に日本の中小企業を物色している。彼の友人の金持ち中国人も同様に、日本の中小企業を買いたがっているという。その背景を追ってみた──。 〈今後10年間で、平均引退年齢の70歳を超える中小企業経営者は245万人（245万社）。このうち後継者が決まっていない経営者は、その約半数の127万人（127万社）。このまま現状を放置すると廃業が急増し、2025年ごろまでに650万人分の雇用と22兆円分の国内総生産（GDP）が失われる可能性がある〉 経済産業省と中小企業庁が、こんなショッキングなレポートを公表したのは、昨年9月のことだった。日本経済の衰退を招きかねない大問題なのだが、内容が「中小企業」ということもあってか、当時、あまり大きな話題にはならなかった。 中小企業の廃業は、最近になって目立ち始めた

東京・長野・福井と多拠点生活を送っているジャーナリストの佐々木俊尚氏。地方の生活を楽しみながらも、「住んでいる地域でゴミが捨てられない」という問題にも直面した。この問題は些細なことかもしれないが、人口減少が避けられない日本の地方創生を考える上で、大きな問題がはらんでいるという——。 20代の25％近くが「地方移住に興味アリ」 地方移住が盛り上がっている。政府の国土交通白書（2017年度）では、三大都市圏に住む20代の若者の24.8％が、地方移住に関心があるという調査結果も明らかにされた。都市部は住民同士のつながりが薄く、頼れる人がいないからではと分析されて、「冷たい都市から温もりのある地方へ」という願望があるようだ。 この流れはとても良いことで、今後も加速してくだろうと思う。ただ一点だけ、気になることがある。それは「地方に住む」ということがどういうことなのかを、事前に認識していない人がけっ

過激化し、犯罪に走る非モテ「インセル」がアメリカで問題になっているが、かの国には、よりダークな非モテ「ミグタウ」と呼ばれる人々もいる。女性への怨念をじくじくと培養し、社会とも関わらず、まるで既存の社会構造に対して静かにテロを仕掛けているようだ。「セラピーで顔は治らない」と絶望的な台詞を漏らす彼らの精神構造に迫った。「草食系男子」など日本文化からの影響も興味深い。 反フェミニズムの王国「マノスフィア」へようこそ 近年のアメリカでは、#MeToo運動が代表するようなフェミニズムの勃興がまずあり、それへのカウンターとして反フェミニズムの動きも活発化している。 フェミニズムの反対なので、メニズム（menism）という言い方もあるのだが、筆者の観測範囲では、メンズ・ライツ（男性の権利）運動、あるいはメンズ・ライツ・アクティヴィズムの略でMRAと呼ばれることが多いようだ。 議論は主にインターネット上の

7月10日、甲南大学文学部より、本記事に関し、「掲載画像の一部が恣意的に切り取られ、悪意を持って解釈される可能性がある。甲南大学のキャンパスであることが特定できる写真、学生の顔が写っている写真を削除してほしい」との要請がありました。 なお、著者の田野大輔氏は、事前に授業を受講している学生には写真撮影の了承を得ていました。 上記の要請を受け、7月12日より、本記事のトップ画像、1〜2ページの画像を、削除するか、公開当初とは別の写真に差し替えています。 「受講生に制服を着させてグラウンドで行進や糾弾を行わせる『ファシズムの体験学習』という授業をやっています」 筆者がこう話をすると、たいていの相手は怪訝な顔をする。 「そんなことをして大丈夫なんですか？」 こうした懸念を抱くのも無理はない。何しろあの「悪の代名詞」たるファシズムである。ナチスを模倣したパフォーマンスを行うなど、いかにも問題がありそ

以上の3点のうちファシズムの仕組みを理解する上でとくに重要なのは、2番目の「責任感の麻痺」である。 監獄実験やミルグラム実験の結果が示しているように、権威への服従は人びとを道具的状態、自分を命令の代行者と見なすような意識に陥れ、自分自身の行動に責任を感じなくさせる働きをもっている。 たとえば1938年11月にナチス政権下のドイツで発生した反ユダヤ主義暴動、いわゆる「水晶の夜」は、ユダヤ人への報復行動を呼びかけるゲッベルス宣伝相の演説が引き金になったが、権力の後ろ盾のもとでは好き放題に暴れまわっても罰せられないという状況が、多数のナチ党員や突撃隊員を暴力的な行動に駆り立てたことは明らかだ。 ヘイトスピーチを考えるヒントにもなる ファシズムは一般に抑圧的な性格をもつものと考えられている。ナチスが暴力で人びとの自由を抑圧し、強固な独裁体制を築いたことはたしかである。 だがファシズムをもっぱら抑圧