一卵性の双子がよく似ているのは周知の事実だが、たいていは同じ環境を共有しているため、遺伝の影響だけを切り離して分析することが難しい。だが、韓国で起きたある悲劇が画期的な研究に繋がったと、英紙「テレグラフ」が報じている。 40年前に起きた悪夢 親なら誰でも共感できるゾッとするようなシナリオの一つが、幼児が混雑した市場で迷子になるというものだ。1976年、この悪夢は韓国のある家族にとって現実のものとなった。そして40年後、この事件はある画期的な研究報告の核となる。 1976年、一卵性双生児の2歳の女の子のうちの一人が、祖母と一緒にソウル郊外の市場へ出かけたきり二度と戻ってこなかった。 行方不明になってからの数週間、両親はチラシを配ったり、行方不明者の情報を募る地元のテレビ局の番組に出演したりと、必死で娘を探そうとした。だが身元不明のまま施設に保護された女の子は、その時すでに別の家庭に引き取られ

米ロードアイランド州の10歳の女の子が、サンタクロースの食べかけと思われるクッキーをDNA鑑定してほしいと警察に送付した。サンタが実在するか調べたいという少女の願いに、地元警察と科捜研がとった「粋」な対応とは──。 歯形がついた証拠品 クリスマスの朝、目を覚ましたスカーレット・ドゥマト（10）はすぐにキッチンへ行き、証拠を集めはじめた。前日のイブの夜に、サンタクロースとトナカイのために置いたオレオのクッキーとニンジンをジップロックの袋に入れたのだ。 どちらも半分だけかじってあり、歯形がついていた。しかし、サンタあるいはトナカイが食べたという証明にはならない。だからスカーレットは警察に協力を仰ぐことにした。 クリスマスから数日後、彼女は採取した証拠を、地元ロードアイランド州のカンバーランド警察へ送付した。同封した手紙には、捜査手法と何を特定したいかを書いた。

日本の「キラキラネーム」は海外から不思議な風習と捉えられているようだ。親が不思議な名前を子供につけようと考える背景を、香港紙が迫った。 子供にキラキラネームをつけるワケ 日本の親たちが生まれてくる子供の名前を考えるとき、代々広く共有してきた原則は「無難」であった。なにせビジネス、学校、世間、その他生活のあらゆる局面において、「出る杭は打たれる」が信条だった国である。 だが、子供の名前の流行を調査したある研究論文が、日本の親たちの間で我が子にユニークで個性的な名前をつける傾向が強まっていることを明らかにした。長年の慣習からのこの緩やかな脱却は、日本社会のさまざまな領域に見出されるより大きな変化を反映した、重要な指標の一つかもしれない。 この論文は東京理科大学助教・荻原祐二が学術雑誌「カレント・リサーチ・イン・エコロジカル・アンド・ソーシャル・サイコロジー」（環境・社会心理学の最新研究）で発表

広範な文脈に照らして捕虜の経験を捉え直す 連合軍捕虜がきわめて残酷な行為と考えた平手打ち、強制的な行進、貧弱な米粥の食事は、大日本帝国陸軍の兵士にとってべつだん珍しいことではなかったのである。それにもかかわらず、日本軍が捕虜虐待の嫌疑で監視兵を軍法会議にかけていたことは、注目に値する。 戦争中には、連合国政府に捕虜にかかわる情報を提供するための行政体制も大幅に拡充された。 日本は、〈大東亜共栄圏〉構想の受益者とされていた中国、インドやフィリピンの捕虜が、日本兵と同等もしくはそれ以下の扱いを受けてアジア諸国がどう反応するかということより、西洋諸国からの評価を重視していたのは明らかであった。 本書は、一見すると矛盾しているこれらの行動を可能な限り広範な文脈に照らし、捕虜の経験を考察する。 そのなかには、国際機関に参加したり、欧米の植民地主義を模倣したりする形で、西洋とかかわり、競争しようとして

芸術品の来歴に対する関心がますます高まっている。略奪された過去を持つものを返還する動きもある。米ニューヨーク州では、ナチスが略奪した芸術品についてはその来歴を明示すべしとの法律が施行されたばかりだ。だが、進歩的と思えるこの法律は「表現の自由」を侵害するものかもしれない──識者らに、米大手ユダヤ系メディア「フォワード」記者が聞く。 この記事は米大手ユダヤ系報道機関「フォワード」で最初に掲載されたものです。フォワードの無料ニュースレター登録はこちら。 ナチスに略奪された過去がわかっている芸術作品については、その旨を明記すること──。米ニューヨーク州知事キャシー・ホークルが美術館や博物館にそうした開示を義務づける全米初の法律に署名した際、これはホロコーストの犠牲者に敬意を払うひとつの方法だとアピールした。 だが、州の両院を全会一致で通過し、2022年8月より施行されているこの法律は、米国憲法に反

アメリカで増え続ける交通事故死は、どうしたら減らせるのか？　かつては「交通戦争」とも言われるほど危険だった日本の道路が安全になった理由を、都市と技術と移動の関係に詳しい研究者が分析する。 2022年8月半ば、米運輸省の幹線道路交通安全局は、アメリカで交通事故死が急増していると発表した。2022年の第1四半期で、およそ9560人がアメリカの道路で死亡した。1年前の同時期から7%以上増加し、この20年間の同時期では最多の死者数だ。 交通の安全性はコロナ禍前から低下傾向にあったが、パンデミックがもたらした混乱によりアメリカではこの問題が悪化したようだ。「ニューヨーク・タイムズ」紙のデービッド・レオンハートなどの記者たちは、この現状をメンタルヘルスの問題やスマートフォンの使用に起因するとした。 「アメリカ人の多くがいらだったり不機嫌になったりして、それが運転に影響しているようだ」とレオンハートは書

同様の問題を抱える米国との大きな違いとは ニーアル・ファーガソンの予測「人口動態から見れば、中国は覇権をとれないかもしれない」

鍋の火を止めてもパスタを茹でられる？ 天然ガスや原油の価格が高騰し、急速なインフレに混乱するヨーロッパ。特に、最近までロシアの天然ガスに依存してきたイタリアの受ける影響は大きく、人々は光熱費を抑え、日々の生活に必要なエネルギーを節約しようと、さまざま工夫を強いられている。 そんななか、英紙「タイムズ」によると、2021年にノーベル物理学賞を受賞したイタリアの理論物理学者ジョルジオ・パリシ（74）の提案が、イタリアで大論争を引き起こしているという。

不登校を減らせ！　あるNPOの挑戦 靴は貧しさを露呈するから…　子供たちにスニーカーを配ったら“驚きの変化”が起きた

自然の岩盤から彫られた高さ2.4メートルほどの硬直した朱色の男根が十数個、青天井の小部屋に押し込められているのを私は見つめている。 同様に、天然の岩を切り出して彫られた奇妙な頭像（人間か、悪魔か、司祭か、神か？）がこの男根型のトーテムを睨んでおり、あたかも原始のガーゴイルのようだ。その表情は陰鬱で、ほとんどしかめつらだ。 彼、または彼女、あるいは「それ」は、この状況のすべてが気に入らないかのように見える。白日の下で何もかもがむき出しの状態となり、130世紀ぶりにこの娑婆に晒されているということが。 そう、130世紀ぶりなのだ。というのも、トルコ東部、砂煙の舞うハッラーン平原からいま現われ出でんとするこれらの男根、独特の小部屋、そしてカラハン・テペの名で知られるこの不可思議な場所全体は、信じがたいほどに太古の存在なのだ。言い方を換えれば、推定1万1000〜1万3000年前に建造されたものなの

『エクソシスト』のオープニングが現実に 2006年の現地到着当日、ギョベクリ・テペまでお願いしますとタクシーの運転手に告げたときのことを思い出す。 彼はその名を聞いたこともなかった。思い当たることも一つもなかった。いまならこの話は、「パリで『ルーヴル美術館って聞いたことありますか？』って人に聞いたら、ノンって言われた」というのと同じような冗談に聞こえるだろう。 その運転手は何人ものタクシー仲間に聞いて回らねばならず、やっとのことでそのうちの1人が私の行きたい場所を理解してくれた──「町外れの、アラブの村の近くで、ドイツ人たちが掘ってるとこだろ」。 というわけで、先の運転手のタクシーにガタゴト揺られながら私はシャンルウルファを後にし、砂煙のなかへ繰り出した。 やがていちばん遠い丘の頂まで登ると、『エクソシスト』のオープニングのような光景に出くわした。世界から完全に無視されたような場所で、世界

ユダヤ人が世界を牛耳っているという陰謀論は日本でも耳にしたことがあるかもしれない。この類いの陰謀論と正面から向き合うユダヤ人がいる。姓はロスチャイルド。米ユダヤ系メディアが、その名前の皮肉も含めて聞く。 This article is translated from the English original, which appeared in the American Jewish news outlet the Forward. Click here to get the Forward’s free email newsletters delivered to your inbox. 陰謀論者にしてみれば、あのロスチャイルド家がイーロン・マスクをひそかに傷つけようと企んでいることを裏づける出来事が最近あったようだ。 その始まりはマスクが米民主党をバッシングして、共和党に乗り換えると言

6月24日、米最高裁は女性の人口妊娠中絶の権利を否定し、世界に衝撃を与えた。一方、一足先に中絶がほぼ全面禁止されたポーランドにおいては、それゆえに女性が命を落とすなど、残酷な事件が起きているという。 中絶全面禁止ゆえに母親が命を落とす ポーランドでは、2021年1月に中絶がほぼ全面禁止された。それまでは胎児に重大な異常がある場合にのみ中絶が許されていたが、その法律が2020年10月に違憲と判断され、例外がほぼなくなったのだ。 しかし、米紙「ニューヨーク・タイムズ」によると、異常を抱えた胎児の中絶ができず、母子ともに命を落とすというケースが起きているという。 ポーランド南部に住んでいた30歳の美容師イザベラ・サイベは、第二子の妊娠14週目の2021年夏、胎児にはエドワーズ症候群の可能性があると医師に告げられた。心臓の片方の心室は動いておらず、鼻もなく、仮に胎児が生まれても長く生きられないのは

苦しみ続けるハイチ 破綻国家──暴力、悲劇、飢え、低開発。これらのキーワードは1世紀以上にわたってハイチにつきまとう。 地球上でもっとも貧しい国のひとつハイチの抱える苦しみは果てしない。しかし、それに対する同情は、同国の汚職や不始末などが目立つゆえに、薄れてしまう。 ハイチの人々は、1804年に残忍で悪名高いフランス人奴隷主を打倒し、独立を宣言した。奴隷の抵抗によって誕生した近代で初めての黒人国家として知られる。

価値観や常識、服飾、言葉など、時代と共に移り変わるものはたくさんある。なかでも食事の変化は、人間の生活に大きく関係するものだ。だが「食」の変化は結局のところ、私たちの価値観にどのような影響をあたえているのだろうか。シドニー大学に所属する歴史家が、古いレシピに従って食事を作ってみて感じたこととは。 消えたメニューの意味 古いレシピや料理本は、かつて食べられていた料理以上のものを記録するアーカイブとして認識されつつある。私たちの味覚や伝統における不変性と変化、そして調理に使う技術と技法を追跡するのに、レシピは役立つものだ。手書きであれ市販のものであれ、レシピが記録されているということは、著者がその料理には「食べる価値がある」と感じていたことを表している。 オーストラリアの古いレシピ本をパラパラとめくってみると、まったく同じではないにしろ、なじみのある料理（今ではキャセロールの名で知られている「

ロシアが2月24日にウクライナに侵攻して以来、西側諸国の専門家や参謀本部は、諜報機関や衛星画像の分析に加えてSNSなどの公開情報も利用して日々、この武力紛争の展開を追ってきた。このような高強度の戦争に、複数の国家がかなりのリソースを割くという事態は、欧州では第二次世界大戦以来だ。 開戦から3ヵ月以上が過ぎたいま、今回の戦争から学ぶべき教訓がいくつか見えてきた。仏紙「ル・モンド」が詳しく解説する。 １　兵力の差は言われていたほど非対称ではなかった ウクライナの兵力はロシア軍を下回る──。それが世間一般の見方であり、ウクライナ政府もその見方を喧伝してきた。 だが、軍事の専門家がロシア軍とウクライナ軍の地上でのパワーバランスを分析したところ、その見方が正確ではないと指摘する人が少なからず出てきている。フランス軍の消息筋によれば、兵士の数だけを見れば「勢力はほぼ均衡している」とのことだ。 各種の推

西側諸国の対抗措置やウクライナの反撃にもかかわらず、ロシアの侵攻が止まることはない。開始からもうすぐ4ヵ月が経とうとしているが、この戦いはさらに長期化するとも予想されている。 交渉ではまったく話にならず、ロシア国民の内乱も期待できない──そんな状況を見て、過激な発言で知られる哲学者スラヴォイ・ジジェクが、またもや力強い論稿を発表した。 この戦争をヨーロッパとロシアの形而上学的な対立と位置づけ、西側はリベラルな価値観の普遍性を貫き通せと訴える。 ロシアの基準に付き合うな ここ数週間、西側諸国の人々は「プーチンは何を考えているのだろう？」という問題に取り憑かれてきた。西側の専門家たちは悩んでいる。プーチン周辺の人々は、すべての真実を彼に伝えないのか？　彼は病気か、頭がおかしくなっているのか？　現在の紛争を総力戦に拡大するより他に自身の面目を保つ手がないと思い込んでしまうほど、我々はプーチンを追

中国のネット上で“潤学”という言葉がにわかに流行している。 シンガポールの華文メディア「联合早报」によると、“潤学（rùnxué/ルンシュエ）”とは、潤の発音記号「rùn」を英語の「run」にかけて、「逃げる」「とんずらする」を意味し、その多くは「海外移住」を指す一種の隠語なのだそうだ。 同記事では、中国政府が“社会面ゼロコロナの達成は決して揺るがない”との方針を示した4月3日に、「移民に関する検索ワードの指数には440％の上昇」が見られた現象を紹介。 「“潤”についての議論は去年にも少なからずあったが、ここ数日で再び盛り上がり始めた。中国がコロナ対策を講じるなかで、移民に関する議論が熱を帯びてきたものと見られる」と中国の厳しすぎるゼロコロナ政策が “潤学”の流行を後押ししていると分析する。 実際に、中国のQ＆Aサイト「知乎」をのぞいてみると、外国の暮らしを紹介し、中国人に移住を勧める書き

中国や香港で日本の不動産を「爆買い」する動きが加速している。限られた富裕層が投機目的で買っていた過去とは異なり、中間層にも購買熱が広がっている。 「いま、日本の不動産に投資するのは銀行預金よりもよほど良い選択肢です」 香港のベテラン投資家、ポリー・ローは自信満々にこう話す。安定した賃貸収入に加え、円安で投資妙味がさらに増した。28歳になる娘のために東京や大阪での投資物件を物色中だ。 「娘の貯金は60万香港ドル（約990万円）しかなく、香港でアパートを買うのは無理」。そう語るローが狙っているのは、東京の200平方フィート（約19平方メートル）程度のワンルームや、もう少し広い大阪の物件だ。すでに自身も、大阪の所有物件から月8000香港ドル（約13万円）の収益を上げているという。 東京で不動産会社を経営するキンは香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」の取材に対し、特に購買力の高い中国の珠江

小児性愛者をSNSを使ってあぶり出し、ストリーミングなどで晒し上げる「小児性愛者狩り」をする一般市民のグループが世界にはあるのだという。子供を狙った性犯罪は、どんな理由があろうと許されないものだ。だが私刑とも言えるこの活動は正義と言えるのだろうか？ 実際にこうした「狩りグループ」に所属していたという筆者が、3年間のうちに学んだこととは。 SNSで狩りをする あなたがこの記事を読み終えるまでに、子供への性犯罪が少なくとも1件は報じられていることだろう。アメリカ国内では子供への性犯罪が9分に1回発生していて、イギリスでは7分に1回に近づきつつある。 子供に対する性的虐待は社会に蔓延するおぞましい犯罪だ。だがこれは、容疑者を捕まえればそれで解決するような問題ではないと警察も認めている。 子供への性犯罪は、社会病理といってよいくらい根深い問題だ。ジミー・サヴィル、ジェフリー・エプスタイン、ラリー・