ガイガーカウンター比較――TERRA-P MKS-05
「TERRA-P MKS-05」は、チェルノブイリ原子力発電所が残るウクライナのECOTEST製で、β線とγ線が検出できる。操作ボタンが2つと非常にシンプルなガイガーカウンターだ。ロシア製、ウクライナ製の製品は総じてつくりがよいが、なかでもTERRA-Pの完成度は特に高い。 日本ではこれまで、ガイガーカウンターの存在を知っている人はほとんどいなかった。「ガイガーカウンター」「放射線測定器」「線量計」の文字がタイトルについた本が1冊も存在しなかった事実が、それを物語っている。医療関係者や科学者、鉱物採集を趣味とする人以外には、必要がなかったのだ。 それが福島第一原発の放射能漏れ事故で一気にクローズアップされ、国内にあったほんのわずかな在庫に多くの人が殺到した。その結果、信じられないほどの高値で取り引きされるようになったのである。5月末になってようやく落ち着いてきたとはいえ、まだかなり高い。商
「サマータイムよりも昼休み2時間」が、夏場のピーク時電力削減に大きな効果を上げる理由
2000年よりMBAにてB2B（企業間電子商取引）市場を研究。 同時にソフトバンクグループにてe-Marketplace、電子商社、企業間受発注システムの導入コンサルティング等を経て電子入札サービスのビジネスモデルを構築する。 2005年に早稲田大学IT戦略研究所と連携し、独立系の購買コンサルティング会社として「株式会社購買戦略研究所」を設立。 現在まで、大手小売業を中心に約400社のエネルギーコストを含めた購買改革のプロジェクトを手がけている、国内随一の購買コンサルタント。 販促、建築、物流、など7つの部署別コンサルティング部門を持ち、電力などエネルギーコスト関連を含めた削減対象品目は150以上に及ぶ。 株式会社購買戦略研究所 http://www.psic.jp ［緊急提言］真夏の計画停電を回避する方法 今夏、制御不能な大規模停電を防ぎ、計画停電を回避するために企業は何ができるのか、何
【東日本大震災】非常用発電機で電力不足を乗り切れるか、川崎重工業に聞く≪訂正・追記あり≫
東日本大震災に伴う停電や、東京電力などによる輪番停電（計画停電）の際、電力を補うため活躍したのが非常用発電機だ。公共施設や通信設備、病院など、24時間停止が許されない施設に必要な電力を供給した。なかでもサーバーやルーターなど大量の業務用IT機器が設置されているデータ・センターでは、高出力のガス・タービン発電機を稼働させることで停電時もシステムをダウンさせずにすんだ。 だが今夏に電力需要家に課される「ピーク電力の25％削減」は、データ・センターにとっては輪番停電よりはるかにハードルが高い。現在データ・センター事業者の間では、複数の事業者がグループを組み、回り持ちで商用電力をカットして非常用発電機を回す「輪番発電」の実施が検討されている。だが「これまで経験したことがない運用。発電機の保守から燃料の供給体制まで1つでも問題が発生すれば、サービス停止に追い込まれる」（データ・センター事業者）など不
【連載】鉄道トリビア (94) 大規模停電の危機…その時、JR東日本は東京電力に電力供給していた | ライフ | マイコミジャーナル
東日本大震災で福島第一原子力発電所が被災し、東京電力の電力供給エリアでは電力供給不足となった。震災からしばらくの間、計画停電が実施され、鉄道会社は列車の運休や本数削減で対応した。そんな中、JR東日本は鉄道部門で節電を徹底する一方で、東京電力へ1時間に21万kWhの余剰電力を供給していた。これは一般家庭約50万4,000世帯分の消費量に相当するという。 JR東日本川崎火力発電所 JR東日本は新潟県十日町市と小千谷市にまたがる信濃川発電所と、神奈川県川崎市に川崎発電所を所有している。どちらも国鉄時代に作られた発電所で、急速に電化が進む首都圏の鉄道に対して、安定的な電力を供給するために作られた。鉄道の電化は、当時の東京電力の需要と供給のバランスを崩すと考えられていたようだ。 節電効果と発電所のフル稼働で余剰電力が JR東日本の発表資料によると、地震発生前の3月10日18:00〜19:00において
大震災による東日本の電力不足に関する緊急提言／公益社団法人 化学工学会／東京大学政策ビジョン研究センター
公益社団法人 化学工学会が3月28日、「大震災による東日本の電力不足に関する緊急提言」を発表しました。当センターではその趣旨に賛同し、以下に提言全文を掲載いたします。 たくさんのアクセス・反響を頂きまして、誠にありがとうございます。ご意見・お問い合わせはこちらまでメールにてお願いいたします。イラスト付きのわかりやすいパンフレットや、本提言の提案者の方々によるミラーサイトもございますので、併せてご参照頂けますと幸いです。当提言に関して、4月18日（月）に化学工学会による「電力不足対策に係わる緊急提言」シンポジウム —計画停電を最小限に食い止めるために— が開催されました。配布資料はこちらをご覧ください。 短期的には電力需要の時空間シフトが必要不可欠 公益社団法人 化学工学会 2011年3月11日に、東北・関東地方を襲った地震・津波による激甚災害の犠牲者のご冥福をお祈りすると共に、被災された方
関東の計画停電を救う発電用ガスタービン：インフラコモンズ今泉の多方面ブログ：オルタナティブ・ブログ
株式会社インフラコモンズ代表取締役の今泉大輔が、現在進行形で取り組んでいるコンシューマ向けITサービス、バイオマス燃料取引の他、これまで関わってきたデータ経営、海外起業、イノベーション、再エネなどの話題について書いて行きます。 今朝の日経新聞では、東京電力が発電量の不足を早期に補うために、天然ガスによるガスタービン発電を10基前後、260万kW（キロワット）分を新設すると報じられていました。このガスタービンについて、いくつか補足情報を書きます。 ガスタービンは三菱重工が得意としています。同社の原動機事業本部は、同社の売上の約1/3を占めますが、営業利益については同社全体の8割を稼ぐ、非常に利益率のよい部門です。この原動機事業本部の稼ぎ頭だと思われるのが発電用ガスタービン。すなわち、今回、東京電力が新設を急ぐ天然ガスによる発電機です。 そもそもガスタービンとは、航空機や船舶などに用いられてい
『東京電力の計画停電を考える』
東日本で発生したマグニチュード9.0の大地震によって 日本経済の中心、そして世界経済に強い影響を与える東京を含む 東京電力のサービスエリア（関東１都６県＋山梨県＋静岡県東部）が 現在、計画停電という状況に追い込まれています。 いつまで計画停電が続くのか・・・実際に停電に遭遇されている方々には とっても気になるところであるかと思います。 東京電力の電力需給につきまして、私は若干の知識がありますので、 この記事で理性的に考えてみたいと思います。 東京電力の発電設備と現在の可能供給力 まず、東京電力の発電設備ですが、大きくは次の３つに分けられます。 水力発電所：約850万kW 火力発電所：約3700万kW 原子力発電所：約1750万kW ちなみに他に風力発電所や地熱発電所もありますが、 水力・火力・原子力に比べると発電量は微々たるものです。 さて、総計約6300万kWの発電設備のうち 少なくとも
福島原発の放射能を理解する
野尻美保子（高エネルギー加速器研究機構／東京大学IPMU） 久世正弘（東京工業大学理工学研究科） 前野昌弘（琉球大学理学部） 衛藤稔・石井貴昭・橋本幸士（理化学研究所仁科加速器研究センター） 翻訳の許可をオリジナル作成者よりいただいています。 素粒子原子核分野の研究者／院生の皆さん 今回の震災に起因した福島原発の事故について国民の不安が高まっています。チェルノブイリのようになってしまうと思っている人も多いです。 放射線を学び、利用し、国のお金で物理を研究させてもらっている我々が、持っている知識を周りの人々に伝えるべき時です。 アメリカのBen Monreal教授が非常に良い解説を作ってくれました。もちろん個人的な見解ですが、我々ツイッター物理クラスタの有志はこれに賛同し、このスライドの日本語訳を作りました。能力不足から至らない点もありますが、皆さん、これを利用して自分の周り（
【連載】鉄道トリビア (91) 震災後、新潟県十日町市がJR東の首都圏の運行を応援している | ライフ | マイコミジャーナル
東京電力の電力供給不足により、関東では計画停電が実施されている。関東の鉄道会社の大半は東京電力から電気を購入しており、変電所のある地域が計画停電になると、運休や運行本数削減などの影響を受ける。しかし、JR東日本は自社保有の発電所を持っているため、広大な路線網をなんとか支えられるという。そしていま、その発電所を新潟県十日町市が支援している。 JR東日本の発電所とは JR東日本は2カ所の発電所を運営している。1つは神奈川県川崎市にある火力発電所。もう1つは、新潟県十日町市と小千谷市にまたがる水力発電所だ。これらの発電所の歴史は古く、火力発電所は1930年から、水力発電所は1939年から稼動している。これらの発電所は、首都圏の通勤路線を電化する際に、安定的な電力を確保するために立ち上げられたという。建設当時の日本国有鉄道が建設し、JR東日本に引き継がれた。 JR東日本の電車たちは、自社製の電気で
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日経BP
住友金属鹿島火力発電所が再稼働 ～47.5万kW全量を東京電力に供給