まさに雨後の竹の子――。世界でAI(人工知能)スピーカー(スマートスピーカー)の新機種が続々と登場している。特に世界最大のオーディオ機器産業集積地となった中国発ブランドの製品が多く、中国Webサービス企業も後に続いた。
ARMがもたらした“老舗コンサバ、新興アグレッシブ”の現状:製品分解で探るアジアの新トレンド(9)(2/2 ページ) Amlogicの“インプリメント力” 2014年、「Android L」の名前でGoogleがリリースを開始した、64ビット化されたAndroidは2015年、瞬く間に市場に広まった。64ビット化を実現するためには、ARMの新CPUコア「Cortex-A5x」シリーズを用いるしかない(もしくはIntelのAtomやMIPS64)。今までの「Cortex-A15」「同A17」「同A7」「同A9」をアップグレードする必要が、全ての半導体メーカーに等しく訪れた。 先行するQualcommも、MediaTekも、OSの64ビット化に合わせ、2014~2015年、ハイエンドからミドルハイ、ローエンド製品まで一斉に64ビット化、Cortex-A5xの切り替えを行っている。 Qualco
メイカーズのエコシステム 新しいモノづくりがとまらない。 (OnDeck Books(NextPublishing)) 作者: 高須正和 出版社/メーカー: インプレスR&D 発売日: 2016/01/29 メディア: Kindle版 この商品を含むブログを見る ※追記(20160203 01:41):深センのモノづくりについて詳しく書かれた本が出ましたのでリンク貼りつつおすすめしておきます。 ----- 秋葉原という街に関わりがありました関係で「電気街を語るのであれば深圳(深セン)は見ておいた方が良い」「いわゆる"モノづくり"に対する知見を深めたいのであれば深センは一見の価値がある」「デジタルガジェット好きなら深センの華強北(ファージャンペイ)は絶飲食面白い」などのご意見を頂戴し、ならばいざ往かんと言ってきました。深セン。 結論から言うと、行って良かったです。上記3例のアドバイスはいずれ
今「紛争鉱物」を巡る規制の動きが、世界中で高まっている。紛争鉱物とは一体どういうものなのだろうか。各国の規制の動きや、製造業としてそれに対応するための取り組みについて解説する。 「紛争鉱物」という言葉をご存じでしょうか。紛争鉱物とは、紛争地域において採取された鉱物資源です。具体的には、アフリカのコンゴ民主共和国(DRC)ならびに同国と国境を接する周辺国(アンゴラ、ブルンジ、中央アフリカ、コンゴ共和国、ルワンダ、南スーダン、タンザニア、ウガンダ、ザンビア)で採取された、スズ、タンタル、タングステン、金のことを示します。これらは今、武装勢力による強制労働と不法な搾取とともに、彼らの資金源となっていることが問題視されています。これを規制しようという動きが欧米で高まっており、その影響が今「紛争鉱物問題」として注目を集めているのです。 本稿では、「紛争鉱物規制とはどういうものか」、また「製造業として
「コンシューマー機器は、1年で値段が半分になる。そのような低収益市場で、我々の貴重なエンジニア・リソースを消耗させるわけにはいかない」。 これは、米アナログ半導体メーカーであるLinear Technology社 会長のRobert Swanson(ロバート・スワンソン)氏の言葉です。同社は2005年、売り上げの約30%を占める重要領域である民生機器(コンシューマー機器)向け製品を、段階的に縮小させるという決定を下しました。同社は「リポジショニング」と呼んでいます。 これにより、テレビやスマートフォンといった民生機器/端末向け部品事業を減らし、その代わりにインフラや産業機器、自動車向け部品事業を拡大するという、大幅な戦略転換を打ち出しました。当時の売上高は10億5000万米ドル(2005年)。そのうち、民生機器部門が占める割合は28%と、3億米ドルを超える規模でした。その巨大事業から、手を
グローバルで勝つメーカーはグローバルSCMにも長ず――PwC日本代表 日本企業の競争力復活のカギは一段上のサプライチェーン・マネジメント強化を 日本メーカーが苦境に立たされている。日本のものづくりが国際競争力を低下させた背景として、グローバル・サプライチェーン・マネジメントの未成熟さが指摘される。グローバルで強みを発揮している海外メーカーは、どのようにSCMに取り組み、どこで差をつけているのだろうか。「SCM(Supply Chain Management)」という言葉の産みの親とも言われる国際的なコンサルティング・ファーム、PwC PRTMマネジメントコンサルタンツのスペシャリストが、海外と国内でのSCMに対する意識と習熟度の差について指摘する。 小池晃臣/ライター 国内製造業がグローバルのマーケットでの競争力を取り戻すためには、グローバル・サプライチェーンを適切に管理していく必要があ
前回は、海外のパーツショップやそこで購入できる部品を見てきました。今回はもう少し実践的に、海外通販サイト利用について見ていきましょう。 海外のオンラインショップから部品を買う段になって、誰もが心配するのはトラブルでしょう--海外のショップに自分のクレジットカード番号を伝えても大丈夫? 代金が間違って請求されたら? 注文とは違う品物が届いたら? 決済や取引に関わる不安は、オンラインショップであれば海外・日本問わず同様に無視できないものです。しかし、海外ショップでのトラブル時は英語でやり取りすることになり、不安がより大きくなります。 そこでまず、決済に関わる不安をなるべく抑えましょう。具体的にはPayPalの利用です。 海外通販サイト利用者にとってのPayPalは“相手にクレジットカード番号を知らせずにカード決済を行えるサービス”です。PayPalにはこちらのクレジットカード番号を知らせる(登
■ ナゼか現在、BCLが楽しい俺 唐突だが、今回は、短波放送受信。短波で放送されている国際放送の聴取について。30年くらい前はよく短波放送を聴いた俺なんですけど、その趣味が今になって再燃中である。きっかけは、パナソニックの(超古い)ラジオ、 クーガー2200(COUGAR RF-2200) だ。 松下から1976年に発売された“BCLラジオ”ことクーガー2200。定価は38,400円だったもよう。アナログチューニング式の一般向け短波ラジオとしては、ソニーのICF-5900(スカイセンサー5900)と並んで最高のラジオと言われた 1970年代の日本にて、 BCL(BroadCasting Listening/Listener) やSWL(ShortWave Listening/Listener)と呼ばれる行為(趣味)が大ブーム──テレビで短波ラジオのCMが流れるほどだった。主に短波の国際放送
国内では,ようやく東京と大阪で本格的放送が始まった地上デジタルラジオだが,米国では一足早くラジオのデジタル化が進んでいる。一方で,米国にはアナログ放送による日本語ラジオがあり,在米の日本人などを中心にリスナーを集めている。今回は米国のラジオ事情として,デジタル化と日本語放送の現状をリポートする。 ラジオ局の90%がすでにデジタル対応する米国 米国では,2002年に米国連邦通信委員会(FCC:Federal Communications Commission)がデジタル方式のラジオを認可した。それが米iBiquity Digitalが開発を手がけた「IBOC(In-Band On-Channel)」方式の地上デジタルラジオ放送であり,「HD Radio」としてサービスが始まっている。 IBOC方式は,アナログのFMおよびAMラジオの周波数帯でラジオのデジタル放送を実現する。特徴としては,既存
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