４０日ぶり猛暑日ゼロ、暑さ和らぎ 週末は「秋の空気」：朝日新聞デジタル
寒冷前線が日本列島を通過した１７日、各地で暑さが和らいだ。気象庁によると、最高気温が３５度以上の猛暑日となった観測地点数は０。７月８日以来、４０日ぶりに猛暑日のない日となった。 気象庁によると、１７日の最高気温が最も高かったのは熊本市で３４・９度。熊本県玉名市が３４・２度、同県菊池市と鹿児島県さつま町が３４・１度で続いた。東北や関東甲信では１０月上旬並みの気温となったところもあった。 １８、１９日は北海道や沖縄の一部をのぞいて全国的に晴れか曇りとなる予想だが、寒冷前線により「秋の空気」が入る見込みで、広範囲の猛暑とはならないという。 ただ、気象庁は２１日ごろからの約１週間は、東北と関東甲信、北陸、近畿、中国、九州北部で気温が平年よりかなり高くなりそうだとして「異常天候早期警戒情報」を発表。広範囲で暑さが戻りそうだ。（山岸玲）
ゴールデン街が「透明化」 外国人客チャージ無料の店も：朝日新聞デジタル
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このうろこを見よ １ミリの筆が描いた写真以上のリアル：朝日新聞デジタル
福岡県芦屋町の中央公民館で開催中の「スーパーリアリズム展」でアクリル絵の具で描いた魚や昆虫４２点が展示され、「写真以上にリアル」と評判だ。 町出身で堺市のデザイナー野間夏男さん（７２）の作品。企業の依頼で制作した昆虫図鑑の挿絵などで、１作品に約１００時間かけ太さ１ミリの筆で仕上げた。 うろこなどの細部にこだわり、生命が輝く姿をイメージした。「質感やつやで魚の臭いまで伝わってくれたら」と野間さん。９月１６日まで（月曜休館）。無料。
西千葉で敗れた高３、自転車で甲子園へ はちまき姿人気：朝日新聞デジタル
憧れの甲子園へ――。その一心で、自転車で４日間かけ、千葉県船橋市から阪神甲子園球場（兵庫県西宮市）に来た高校生がいる。ＳＮＳで発信しながら旅を続け、アルプススタンドでも有名人に。木更津総合の勝利を願い、球場の内外で最後まで声援を送った。 千葉県立浦安南高校の３年生で、野球部の主将だった湯原諒君（１７）。今夏の西千葉大会で敗れ、７月中旬に野球部を引退した。 だが、東・西千葉大会の決勝をテレビで見て、幼い頃からあこがれた夢舞台への思いがふくらんだ。「新幹線で行ってもつまらない。どうせなら自転車で行こう」と決め、バイトで約３万円の旅費を稼いだ。 １０日朝、通学用のママチャリにテントや寝袋を積んで船橋市の自宅を出発。ユニホームを切って作った旗には、往復の距離を「千葉←→甲子園 １１００キロ」と記した。 ツイッターに投稿するとすぐ話題に。野宿しながらの道中、何度もおにぎりや飲み物をもらい、ＳＮＳで知
組織の「常識」壊す人間必要（笑ってる場合かヒゲ 水曜どうでしょう的思考）：朝日新聞デジタル
藤村忠寿（ＨＴＢ「水曜どうでしょう」チーフディレクター） ＨＴＢ開局５０周年企画として連続ドラマが制作されます。原作は『動物のお医者さん』や『おたんこナース』などで有名な佐々木倫子さんの『チャンネルはそのまま！』というマンガ。これはそもそも、佐々木さんがＨＴＢを取材して、社員から聞き取った体験談を元にローカルテレビ局のリアルな日常を描いたもの。マンガに登場するテレビ局も南平岸にあるＨＴＢ局舎とそっくり。僕も佐々木さんから取材を受けて、マンガには僕とそっくりのヒゲ面で小太りの、甘いものが大好きな小倉部長というキャラクターが登場しています。 華やかな東京のテレビ局とは違って、予算も人員も少ない札幌の地味なローカル局に入社した雪丸花子という新入社員が主人公。彼女はいわゆる「天然」で、空気を読めないダメ社員。そんな彼女に振り回されるテレビ局員たちの日常を描いたコメディータッチのお話ですが、ここには
安倍首相の訪中、１０月２３日軸に調整 地方訪問も検討：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相の中国訪問について、日中両政府が、平和友好条約の発効から４０年の節目にあたる１０月２３日を軸に調整を進めていることが分かった。複数の日中関係筋が明らかにした。中国側はこの日を中心に記念行事を開く方向で検討を進めており、両国首脳が出席して関係改善を内外にアピールする可能性もある。 関係筋によると、日本側は安倍首相と習近平（シーチンピン）国家主席の首脳会談を要請。中国側も前向きな姿勢だが、最終的には９月の自民党総裁選の結果を見てから正式に決めるとみられる。 日本側は安倍首相の地方への訪問も検討。ＩＴ産業の集積地として日本企業の関心が高い広東省・深圳や、習氏が旗を振るシルクロード経済圏構想「一帯一路」とゆかりが深い陝西省・西安などが検討されている模様だ。 安倍首相の訪中は総裁選の３…
外交文書から浮かぶ日米の思惑 核ミサイル防衛極秘協議：朝日新聞デジタル
日本が半世紀前に核兵器を使うミサイル防衛の検討に乗り出していた。唯一の戦争被爆国である日本が、核による自国防衛を考えざるを得ない時代にさしかかっていた。当時の日米協議からは、今につながる両国の思惑が浮かび上がる。 日本政府が米国の弾道弾迎撃ミサイル（ＡＢＭ）の配備を検討したのは、中国の核攻撃能力の向上に対する懸念からだった。 日本側の文書によると、中国による初の核ミサイル実験直後の１９６６年１１月、今の国家安全保障会議にあたる国防会議メンバーによる「懇談会」が首相官邸であり、佐藤栄作首相が「中共（中国共産党）の核ミサイルを防ぐため米側とよく連絡して」と指示した。 その場にいた自衛隊制服組トップの天野良英・統合幕僚会議議長が米軍に情報提供を求めるなど、翌月までに外務・防衛ルートでＡＢＭへの関心を米側に伝えた。こうした日本政府の動きを米政府は「核政策の再考」（バンディ国務次官補）と受け止めた。
核ミサイル防衛、日本も検討していた ５０年前極秘協議：朝日新聞デジタル
日本政府が１９６０年代後半に核兵器である弾道弾迎撃ミサイル（ＡＢＭ）の国内配備を検討し、米国政府と協議を重ねていたことがわかった。ＡＢＭは米国が東西冷戦期にソ連や中国と対立する中で開発。当時すでに日本政府が唱えていた「非核」の方針に反する極秘協議で可能性を探った。 米政府が秘密指定を解除した日米安全保障高級事務レベル協議（ＳＳＣ）の議事録などから判明した。ＳＳＣは今も続く日米の外務・防衛当局間の高官協議で、佐藤栄作首相（当時）の了承を得て６７年に発足。同年５月の初会合から６８年１月の第３回まで、日本側の関心に米側が応じる形でＡＢＭが主要議題となった。 議事録によると、初会合で米側は検討中のＡＢＭについて「大統領用資料」をもとに説明。日本側は牛場信彦外務事務次官が「『日本でも配備を』と国民から圧力があるだろう」とし、日本に届く中国の中距離ミサイルをＡＢＭで迎撃することへの関心を伝えた。 米国
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