あっぱれ、菊池桃子：日経ビジネスオンライン
3月に骨折した右足は順調に回復している。 レントゲン写真を見ると、関節内の陥没していた部分の骨も、ほぼ元に戻っている。 あとは、関節の可動域が拡大して、膝周りの筋力がつけば、以前と同じように自在に走れるようになるはずだ。 現状では、まだそこまでは行かない。 痛みは無い。 関節の柔軟性も、正座は無理なものの、あぐらはかけるようになったし、日常生活には不自由しない程度までには回復している。 10月からは自転車にも乗れるようになった。 乗り降りの際に若干の不自由（←またがってからでないと走り出せません）はあるものの、ペダルを踏んで走ることに関しては、骨折以前とまったく変わらない。長距離にも対応できる。自転車は、患部に大きな負担をかけずに運動できるので、助かっている。 膝周りの筋力は、十分に回復していない。 靭帯が断裂していることもあって、安定性も怪しい。 なので、まだ走ることはできない。 階段の
約100回の夜を越えて：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン この原稿は、いま、自宅のパソコンで書いている。 5日後に迫った退院に向けて、準備のために自分の家に帰っているからだ。 夜の時間帯に用事があって、病院の門限までに戻れない日は、外泊せねばならないということでもある。 ともあれ、外泊している。 考えてみれば、自分の家に戻っている状態を「外泊」と呼んでいる現今の状態が、そもそもおかしいといえばおかしい。変だといえば変だ。 私は、自宅に適応できずにいる。 で、眠ることがかなわず、真夜中に原稿を書いている。 なぜ眠れないのか。 まずそのことについて書こう。 家に戻ってみてあらためて思うのは、自分がこの3カ月あまりの入院生活を通じて、すっかり病院の暮らしに適応してしまっているということだ。 たとえば「眠る
90日間、テレビを見たのは10時間。：日経ビジネスオンライン
入院して3カ月が経過した。 骨折した当初は、入院が長引く以上、テレビ漬けにでもなって暮らすほかにどうしようもないのだろうと考えていたのだが、実際には、そういうことにはならなかった。 具体的に言うと、病院に入って以来、私は、これまでに通算で10時間（600分）ほどしかテレビを視聴していない。これは、テレビカードに記録が残っているのでたしかな数字だ。ということは、1日あたりの視聴時間に換算すると、私は6～7分ほどしかテレビ画面を見ていない計算になる。 3カ月もテレビから離れるなどということは、自分の人生の中ではじめての経験だ。 どうしてこんなことになってしまったのだろうか。 私の世代の者は、テレビとともに生まれ、テレビと一緒に育ってきた自覚を持っている。 自分の家にはじめてテレビがやってきた時の感激を内心の奥深いところに抱きかかえたまま成長し、大人になり、おっさんになった世代の人間である私たち
“都”の前には“未知”がある：日経ビジネスオンライン
大阪市をなくして特別区を設ける、いわゆる「大阪都構想」の賛否を問う住民投票がこの週末（5月17日）に実施される。 冒頭で明らかにしておくが、私は、今回の住民投票を「大阪都構想住民投票」と表記する記事の書き方に、ずっと以前から違和感を覚えている。 堺市長選に敗北し、2014年1月の法定協議会で、賛成の決議を得ることができなかったことによって、事実上暗礁に乗り上げた形になっている「大阪都構想」の名前が、いまさらのように持ち出されることに、納得が行かないのだ。 もっとも、記事の本文をよく読むと、どの新聞記事も、このたびの住民投票が大阪市を「廃止」「解体」することへの賛否を問うものである旨を説明している。最後まで記事を読めば、誤解する余地はないのだろう。 が、見出しだけを取り上げると、各社とも「大阪都構想住民投票」という文言を使っている。 投票に赴く市民が、記事の本文を最後まで読む人間で占められて
あのスピーチは何を生むか：日経ビジネスオンライン
前回は「連休中」という曖昧な根拠で、お休みをいただいた。 有り体に言えば、検査漬けとなっていまひとつ気力が湧いて来なかったということです。 まことにあいすみませんでした。 入院して50日になる。 で、病院の外で起きている出来事に興味を失いつつある。 ということはつまり、時事問題にも真摯な関心を抱いていない。 なので、安倍首相の訪米をめぐる一連の報道に関しても、特に熱心に追いかけなかった。 正直に申し上げれば、どこかでネタにする下心から、一応外形的な事実の載った記事をクリップするだけの作業は続けていたのだが、リアルタイムのニュースとしては、ほぼ無視していた。 というよりも、午後9時半に消灯して、テレビもパソコンもオフにしなければならない入院患者のタイムテーブルを遵守している限り、主に深夜帯の海外ニュースとして入ってくる安倍首相訪米の一挙手一投足には、そもそも追随できない。 なので、私は、安倍
アメリカを動かす「反知性主義」の正体：日経ビジネスオンライン
イラク戦争のころ、米国駐在の友人が「こっちの人は、『Save Iraq!』ってステッカーをクルマに貼ってるんだぜ」と驚いていました。世界中から突っ込まれても平気で我が道を行く、どうしてそこまで己を信じることができるのか。脚下照顧の国に生きる私たち、慎み深い日本人には分かりにくいところです。どうやら米国の底流に「反知性主義」とやらがあるせいらしい。え、語感からして、ものすごくやばい感じがしますが… （聞き手：山中浩之） このところよく目にする「反知性主義」という言葉があります。字面からは「科学や論理的思考に背を向けて、肉体感覚やプリミティブな感情に依る」ような印象を受けるのですが。 森本：もともとの「anti-intellectualism」のニュアンスは、ちょっと違います。ネガティブな意味もありますけと、それだけじゃない。すごく誤解を招きやすい文字の並びですけれどね。 たしか『アメリカの反
貝殻が鳴らす音楽：日経ビジネスオンライン
今回は、純然たる身辺雑記を書こうと考えている。 時事問題にからめて、それらしいコラムを書こうと思えば、できないことはない。作業効率の話をするなら、その種の時事コラムを制作することの方が手軽でもある。 というのも、何十回となく手がけてきたティピカルなテーマについては、最小限の注力で結果をアウトプットする回路が既にカラダの中に出来上がっているからだ。職業的技巧というのは、およそそういうふうなものだ。 でも、今回に限っては、沖縄の基地移転や家具販売会社の経営権の行方にはタッチせずに、自分の話をする。理由は、なにも、1日中病室の天井を見つめている人間が、時事を語らなくても良いのではなかろうかと思ったからだ。 1日の大半を寝て暮らしている以上、1日中寝ている人間でなければ書けないことについて書いた方が自然だ。 ネット上に散在しているテキストとの比較で考えても、そっち（「動かない人間が書いた原稿」とい
知性と教養は経済を回す：日経ビジネスオンライン
書店チェーンのリブロが、西武百貨店池袋本店に構える本店を6月で閉店するのだそうだ（ソースはこちら）。 残念なニュースだ。 しばらく前から撤退の噂が流れていることは知っていた。 私は本気にしていなかった。 リブロの池袋店は、いつ通りかかっても活気のある店舗だったからだ。 もうひとつ、私が閉店の噂を信じなかった理由は、西武百貨店にとって、リブロが、ブランドイメージ（←西武グループが単なる商品を売る企業ではなくて、情報を発信しライフスタイルを提案する文化的な存在であるということ）を維持する上で、不可欠なピースであると考えていたからだ。 フロアマップの中にきちんとした書店を配置していない百貨店（モールでも同じことだが）は、長い目で見て、顧客に尊敬されない。まあ、書店を必要としないタイプの客だけを相手に商売が成り立たないわけでもない。それはそれでやって行けるものなのかもしれない。が、立ち回り先に本屋
日本代表監督に譲れない条件：日経ビジネスオンライン
サッカーの日本代表監督だったハビエル・アギーレさんが解任されて以来、サッカーの世界では、後任監督をめぐる話題が行ったり来たりしている。 この件（代表監督の選任）についての私の意見は、5年前（←南アフリカW杯の直前のタイミング）の当欄で既に書いている。 つまり 「代表監督は、外国人でさえあればある程度誰でも良い」 ということだ。 この見解は、いま現在でも基本的には変わっていない。 理由は、リンク先を読みに行ってもらえばおわかりになっていただけると思う。が、なにぶん古い原稿でもあるので、補足も含めて、あらためて概要を以下に書き起こしておく。 日本人のサッカー選手（ならびに日本人全般）について毎度のように言われる「没個性」「事なかれ主義」「リスク回避傾向」「横並び志向」といったアンチサッカー的な諸傾向は、実は、われら日本人の「国民性」の問題というよりは、わたくしども日本人が集団として振る舞う時の
ヤジよりも遺憾なこと：日経ビジネスオンライン
安倍晋三首相のヤジは、不適切だった。 とはいえ、既にご本人が非を認めて遺憾の意を表明している。 これで一件落着ということになると思う。 「安倍さんが表明したのは遺憾の意であって謝罪ではない。これでは納得できない」 と息巻いている向きもあるが、一国の首相たる者が「遺憾の意」を表明したことは、やはり重く受けとめるべきだ。なかなかできることではない。 ついでなので、「遺憾」という言葉について前々から思っていたことを明らかにしておきたい。 「遺憾」は、不思議な言葉だ。 いまから17年前の1998年、私は自分のホームページ上に公開していた日記（9月1日記述分）の中で、この「遺憾」という言葉について触れている。以下、引用する。 《ミサイルが飛んできた。 官房長官のコメントは例によって「極めて遺憾」というものだ。 奇妙な言葉だ。 何かこちら側に不始末があった場合も「遺憾」と言うし、逆に相手側に問題があっ
万能兵器としての「環境」：日経ビジネスオンライン
環境保護団体のグリーンピースが、世界遺産に指定されている「ナスカの地上絵」の立入禁止区域内で、環境保護を訴える運動を展開したのだそうで、その行為の是非が問われている（ソースはこちら）。 記事が伝えるところでは、活動家たちは、地上絵の中でも特に有名な「ハチドリ」の絵のすぐ横に、英語で 「TIME FOR CHANGE !」（変革の時！） 「THE FUTURE IS RENEWABLE」（未来は回復できる） というメッセージを書いたようだ。 「書いた」と言っても、地面に直接ペイントしたわけではない。メッセージは、地面の上に黄色いシートを広げる方法で描かれたもので、既に撤去されている。 ただ、地上絵を保護する団体の発表によれば、シートを持ち込んだ活動家たちの足あとが地面に残ってしまったらしい。 グリーンピースの今回のやり方は、非難されてしかるべきものだ。 そもそも、世界遺産である「ナスカの地上
大学に行く理由：日経ビジネスオンライン
数日前、ツイッター上に流れてきた一連の資料が、タイムラインの話題をさらった。 内容は、このようなものだ。 この中で、論者は、日本の大学を「Gの世界」（グローバル経済圏）に対応した「G型（グローバル型大学）大学」と、「Lの世界」（ローカル経済圏）に対応した「L型（ローカル型）大学」という二つのコースに分離させるプランを提示しているわけなのだが、特にツイッター上の人々の注目を引いたのは、7ページ目に出てくる図表だ。 この図表は、「L型大学で学ぶべき内容（例）」として、以下のような実例を挙げている。 ※文学・英文学部→「シェイクスピア、文学概論」→ではなく→「観光業で必要となる英語、地元の歴史・文化の名所説明力 ※経済・経営学部→「マイケル・ポーター、戦略論」→ではなく→「簿記・会計、弥生会計ソフトの使い方」 ※法学部→「憲法、刑法」→ではなく→「道路交通法、大型第二種免許・大型特殊第二免許の取
文章は世の中を動かせない：日経ビジネスオンライン
今週のはじめ、奇妙なメッセージがインターネットの掲示板やSNSを通じて拡散された。 既にお聞き及びの読者もおられるだろうが、事態の推移を簡単に振り返っておく（参考記事はこちら）。 1：「小学校4年生の中村」を名乗る人物が、「どうして解散するんですか？」という名前のウェブサイトを開設した。 2：サイト開設者の「小学4年生・中村」は、サイトへの協力を要請する旨をネット上の著名人や野党関係者のツイッターアカウントに向けて発信しはじめる。 3：民主党のマスコットキャラクター「民主くん」が「天才少年現る」と紹介するなどして、次第に波紋が広がる。 4：その一方で、ネット上では、ウェブサイトの構造の高度さや言葉づかいなどから、小学校4年生の仕事であることを疑う声が高まる。 5：疑問の声の殺到やネット上の検証の結果を受けて、サイト開設者が謝罪に追い込まれる。本人が20歳の大学生であり、小学4年生であるとい
TPPなしでは韓国に負ける：日経ビジネスオンライン
円高・ウォン安の流れに加え、韓国が米国、EU（欧州連合）とのFTA（自由貿易協定）を結んだことで、米欧市場における日本企業の競争条件は韓国企業に大きく劣後することになった。ヒュンダイ、サムスン電子などに奪われつつある市場を取り戻すためには、日本のTPP（環太平洋経済連携協定）参加は必要不可欠であると主張するのが、石川幸一・亜細亜大学アジア研究所教授だ。 TPP反対派は安い外国製品が流入してくることの脅威ばかりを強調するが、将来アジア太平洋全域に広がる「ドミノ効果」が期待されるTPPに入れば、アジアの成長市場の参入障壁を下げる効果は大きいと指摘する。 石川 幸一（いしかわ・こういち）氏 東京外国語大学外国語学部卒。日本貿易振興機構主任調査研究員などを経て、2005年から現職。日本貿易振興機構客員研究員、国際貿易投資研究所客員研究員などを兼務。専門はASEAN（東南アジア諸国連合）の経済発展、
電力再値上げは考えられない：日経ビジネスオンライン
田村 賢司 日経ビジネス主任編集委員 日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。 この著者の記事を見る
【続報】ユニクロ・柳井正氏が語るパート、アルバイト正社員化の真意：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスは昨日、「ユニクロ、パートとアルバイト1万6000人を正社員化」として、ファーストリテイリングの大規模な経営方針を報じた。 3月11日、柳井正・会長兼社長は、この決断を、半年に1度同社が開催する巨大会議「FRコンベンション」の場で従業員に打ち明けた。FRコンベンションに集まったのは、国内外のファーストリテイリンググループに務める店長や幹部たち約4100人。柳井会長は壇上から、およそ1時間かけて自らの新たな経営方針を語った。 臨席する機会を得た記者は、その言葉の強さに圧倒され続けた。「180度変える」「全部中止」「失敗」。自らの過去を否定する言葉が次々に飛び出してくる。 柳井会長が従業員に最も訴えたかったことは何か。ファーストリテイリングはこの先、どこへ向かうのか。日経ビジネス3月24日号特集「ユニクロ大転換 柳井正の決断」では、柳井会長が目指す新たな経営方針の全貌を詳らかに解説
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