うっとりとした表情で、ゴロゴロと転がり、愛らしい姿を見せるネコ。山林に自生するつる性植物「マタタビ」を与えたときに見られる行動で、専門的には「マタタビ反応」と呼ばれます。この反応は何のために行われるのか、その理由が明らかになりました。
![解明!ネコのマタタビ反応 | NHK | WEB特集](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/38a3dc23374bc2d364bb1cb0de9f7f754dc25ee9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww3.nhk.or.jp%2Fnews%2Fhtml%2F20220714%2FK10013717191_2207141253_0714130210_01_02.jpg)
「技術書典」この4文字を見て「なにかの辞典?」などと思ったあなたは永遠の文系。心を熱くするのが日本のITエンジニアたちです。技術者たちの「コミケ」とも言われ、最近、注目のイベントの魅力を知りたい!永遠の文系記者2人が迫りました。(ネットワーク報道部記者 郡義之 飯田耕太) 3連休最終日の10月8日、東京・池袋で行われたイベントの会場となったビルの前には、数百人の列ができていました。 IT企業に勤めるシステムエンジニアの40代の女性は、以前から気になっていたというこのイベントに初めて参加。その時の興奮と周囲の様子をツイッターに記しました。 「着いた!すでに200人以上並んでる感じ」 「すごい勢いで列が伸びててこわい」 入り口に進むと本を掲げた女性のイラストが出迎えます。 これが注目のイベント「技術書典」の会場です。 技術書典は、IT業界で働くエンジニアやその卵たちがみずから作った本などを展示
コンビニ最大手の「セブンーイレブン」が、スマートフォンで支払いができる独自の決済サービスを来年春をめどに導入することになりました。現金を使わずに買い物ができるキャッシュレスの動きが加速しそうです。 スマホに専用のアプリを入れ、プリペイドカードを事前に購入したり、クレジットカードを登録したりすることで、店内ではスマホをかざせば代金の決済ができる方式が検討されていて、システムは独自に開発を進めています。 スマホを使った決済サービスは楽天やLINEなども参入していますが、独自のサービス導入により、セブン&アイは買い物の履歴などについて、より詳しい情報を得ることができるようになるため、商品の開発や個人に焦点を絞った広告宣伝などに活用したい考えです。 コンビニ最大手のセブンーイレブンで、スマホを使った決済が本格的に導入されることで、キャッシュレスの動きが加速しそうです。
キャッシュレスサービスが世界的に広がるなか金融大手の三菱東京UFJ、三井住友、みずほの3行が、スマートフォンなどで手軽に支払いができる「QRコード決済」で規格を統一し、連携する方針を固めたことがわかりました。 具体的には、QRコードの規格を統一するとともに、今後、必要なシステム投資などを共同で行う新会社を設立することも検討します。 実現すれば、コンビニやスーパーなどで買い物した際の代金がスマートフォンを通じ銀行口座からすぐに引き落とされるなど利便性が高まります。 3行は、早期のサービス開始に向けて協議を急ぐとともに今後、ほかの銀行にも統一規格の採用を呼びかけていく考えです。 QRコード決済は中国で爆発的に普及していて、現金を使わないキャッシュレスサービスは欧米各国など世界的に広がりを見せています。 日本は、根強い現金志向を背景にキャッシュレスの動きが遅れているだけに、今回、多くの顧客を抱え
残業の削減など働き方改革に取り組む企業が増えていますが、小型の無人機「ドローン」がオフィスの中を飛んでカメラで撮影し、残業している社員に早く退社するよう呼びかけるサービスが始まることになりました。 サービスを始めるのは警備会社の「大成」や「NTT東日本」、それにドローンのベンチャー企業「ブルーイノベーション」で、7日都内で記者会見し、ドローンをどのように飛ばすのか公開しました。 ドローンは退勤時刻になると自動で離陸し、「蛍の光」の曲を流しながらオフィスの通路の上を飛び、残業している社員に早く退社するよう呼びかけます。 ドローンは、カメラでオフィスを撮影してすぐに送信し、離れた場所にあるパソコンで誰が残業しているか確かめることができます。 今後はAI=人工知能で、誰が残業しているか自動で検知するシステムも導入を検討しています。 ドローンはオフィス内に置いた発信器との距離をたよりにどこを飛んで
天皇陛下の退位をめぐって、1日開かれた皇室会議で意見集約がなされ、陛下が再来年(2019年)4月30日に退位され、皇太子さまが翌5月1日に即位されることが固まりました。
スーパーコンピューターをはるかにしのぐ性能が期待される次世代のコンピューター、「量子コンピューター」の初の国産機の開発に成功したと国立情報学研究所やNTTなどのチームが発表しました。複雑な組み合わせを解く問題でスーパーコンピューターの100倍のスピードを発揮したということで来週から世界中の研究者が利用できるようインターネット上で無料公開するということです。 カナダのベンチャー企業が6年前、世界で初めて販売を始め、グーグルやIBM、マイクロソフトなどの大手IT企業も開発を進めるなど世界中でしれつな競争が展開されています。 初の国産量子コンピューターの開発に成功したと発表したのは、国立情報学研究所やNTT、それに東京大学など国のプロジェクトチームです。 従来のコンピューターでは、半導体の電圧で「0」か「1」の情報を表現し計算処理を行いますが、この量子コンピューターでは、全長1キロのループ状の光
アメリカの大手IT企業、「アマゾン」は、入力された文字情報を人工知能を活用して自然な日本語で読み上げる「音声合成」のサービスの分野に本格的に参入することになりました。 「音声合成」のサービスは、国内の多くの企業が展開していますが、今回、アマゾンが発表したサービスは、ネットワーク上でソフトを利用できる「クラウド」と呼ばれる形態をとっているのが特徴で、利用者は自前のシステムを用意したりソフトを購入したりする必要がなく、100万文字で440円と格段に安く利用できるとしています。 また大量の音声データを人工知能で分析することで、自然な抑揚のつけ方を学び、新しい用語や流行語も直ちに覚えて発音できるということです。 海外では目の不自由な人に本を読み上げるボランティア活動や外国語の発音を学ぶアプリなどに利用されているということです。 一方、国内では、和歌山市にあるコミュニティーFMが、アナウンサーの代わ
東京都の市場の移転問題で、豊洲市場の敷地内に整備される予定の観光施設の運営会社が、小池知事が示した基本方針によって築地市場も観光拠点として再開発されれば採算が取れなくなるとして、このままでは豊洲から撤退せざるをえないとする意向を東京都に伝えていたことがわかりました。 しかし、小池知事が先月、豊洲に移転したあと築地を食のテーマパークとして再開発する基本方針を示したことを受け、この運営会社は事業の前提条件が変更され、このままでは豊洲から撤退せざるをえないとする意向を東京都に伝えていたことが、関係者への取材でわかりました。築地に同様の観光施設ができれば、互いに客を奪い合うことになり、事業の採算は取れなくなるなどとしています。 運営会社と東京都は、現在、協議を進めていますが、東京都によりますと、仮に会社の撤退が決まった場合は、前提条件を変更した都側に違約金の支払いが発生する可能性があるということで
東京都は、家庭での省エネ対策を促進するため、電器店に白熱電球2個を持ち込むと、エネルギー効率がいいLED電球1個と無料で交換する取り組みを新年度から始め、100万個のLED電球の普及を目指すことにしています。 この取り組みでは、地域にある電器店などに、家庭で使っている白熱電球2個を持ち込むと、LED電球1個と無料で交換します。 都によりますと、白熱電球の値段は安い場合、1個100円程度なのに対し、LED電球は1個1500円程度と価格に差があることが、普及を阻む原因になっているということです。 このため都は、新たな取り組みを通じて、100万個のLED電球の普及を目指すことにしていて、ことし夏ごろまでに交換を始めたいとしています。 小池知事は「LED電球のメリットを多くの人に理解してもらう、普及のための起爆剤だ。家庭の消費エネルギーの3割が照明であり、これによりCO2の削減につなげる」と話して
最先端のIT技術を使った新たな金融サービス「フィンテック」の1つとして、銀行口座やクレジットカードの取り引き情報を一元的に管理する「家計簿アプリ」の利用者が増える中、金融庁は、利用者の保護を図るため、こうしたサービスを提供する事業者について登録制を導入する方針を固めました。 関係者によりますと、金融庁は、この「家計簿アプリ」など最先端のIT技術を使った金融サービスを提供する事業者について、登録制を導入する方針を固めました。具体的には、財務内容が一定の要件を満たしているかや、個人情報の流出を防ぐ体制が十分かを国が確認することによって、利用者の保護を図ります。 金融庁としては、登録制を導入することで、金融分野への参入が増えているIT企業の経営実態を把握し、こうした企業と金融機関の事業面での連携を促す狙いもあります。金融庁は、こうした方針を8日に開かれる有識者会議の作業部会で示すことにしています
埼玉県警察本部に入った情報によりますと、12日午後2時50分ごろ、埼玉県新座市野火止にある東京電力の関係施設から煙が上がっているということです。NHKが東京・練馬区に設置したロボットカメラの映像では、黒い煙が上空に上がり、風に流されている様子が確認できます。
「熱を発するコンピューターをそのまま水に沈め、冷ます」。 コンピューターと言えば水に弱いというのが、これまでの常識ですが、それを覆すような研究が今、進められています。ポイントになるのが防水性です。どのようにすれば水の侵入を防ぐことができるのか。研究の最前線を取材しました。 (ネット報道部 副島晋記者) 東京北区にある国内でも最大規模のデータセンター。企業から業務用のコンピューターを預かり、24時間動かしています。預かっているコンピューターは、数万台にも上ります。3年前から運用が始まったこの施設では、最新鋭の空調機器を使って、企業のコンピューターを冷やし続けています。冷却には一般家庭の3000世帯ほどの電力が必要で、電気代は年間で1億円を超えるといいます。 このデータセンターを運営するNTTコミュケーションズの瀬尾浩史主査は、「コンピューターは冷却できないと熱で止まったり、場合によっては壊れ
「生前退位」の意向を宮内庁の関係者に示している天皇陛下は、8日、ビデオメッセージでお気持ちを表されました。 私も八十を越え、体力の面などから様々な制約を覚えることもあり、ここ数年、天皇としての自らの歩みを振り返るとともに、この先の自分の在り方や務めにつき、思いを致すようになりました。 本日は、社会の高齢化が進む中、天皇もまた高齢となった場合、どのような在り方が望ましいか、天皇という立場上、現行の皇室制度に具体的に触れることは控えながら、私が個人として、これまでに考えて来たことを話したいと思います。 即位以来、私は国事行為を行うと共に、日本国憲法下で象徴と位置づけられた天皇の望ましい在り方を、日々模索しつつ過ごして来ました。伝統の継承者として、これを守り続ける責任に深く思いを致し、更に日々新たになる日本と世界の中にあって、日本の皇室が、いかに伝統を現代に生かし、いきいきとして社会に内在し
東京大学医科学研究所が導入した2000万件もの医学論文を学習した人工知能が、専門の医師でも診断が難しい特殊な白血病を僅か10分ほどで見抜き、治療法を変えるよう提案した結果、60代の女性患者の命が救われたことが分かりました。人工知能は、このほかにも医師では診断が難しかった2人のがん患者の病名を突き止めるなど合わせて41人の患者の治療に役立つ情報を提供していて、専門家は「人工知能が人の命を救った国内初のケースだと思う」と話しています。 このうち60代の女性患者は当初、医師から「急性骨髄性白血病」と診断されこの白血病に効果がある2種類の抗がん剤の治療を数か月間、受けましたが、意識障害を起こすなど容体が悪化し、その原因も分かりませんでした。このため、女性患者の1500に上る遺伝子の変化のデータを人工知能に入力し分析したところ、人工知能は10分ほどで女性が「二次性白血病」という別のがんにかかっている
ハワイにある太平洋津波警報センターから気象庁に入った連絡によりますと、日本時間の17日午前8時59分ごろ、南米・エクアドルの太平洋沿岸を震源とするマグニチュード7.7の大きな地震がありました。太平洋で津波が発生する可能性があり、気象庁は、日本への津波の影響があるかどうか、調べています。太平洋津波警報センターはこれまでこの地震の規模をマグニチュード7.4としていましたが、データを詳しく解析した結果7.7に引き上げました。震源に近い南米の各地では津波のおそれがあるとして注意を呼びかけています。 エクアドルの報道によりますと、今回の地震で、震源から南東におよそ170キロほど離れた首都のキトや南におよそ300キロ離れたエクアドル最大の都市、グアヤキルでも少なくとも50秒強い揺れを感じたと報じているほか、地震の影響で、停電が起きているほか、家屋や橋が倒壊していると伝えています。また、震源近くのホテル
アメリカのIT企業、グーグルの研究グループが最新の人工知能を使った囲碁のコンピューターソフトを開発し、人間のプロ棋士に勝利したと発表しました。囲碁でコンピューターが人間のプロに勝つのは初めてです。 囲碁は、将棋やチェスと比べて打てる手の数が桁違いに多いことから計算が複雑で、コンピューターが人間のプロの実力に追いつくにはこの先、10年以上かかるとされてきました。 論文によりますとグループが開発した囲碁ソフト「AlphaGo」には膨大な可能性を計算して打ち手を探す従来の方法に加え、「ディープラーニング」と呼ばれるコンピューターがみずから学習する最新の技術が使われているということです。 そのうえで、碁石の位置データに基づいた戦況の見極めと、次に打つ手の選択を2種類の別々の人工知能を組み合わせて計算することで、より強い手を見つけ出す能力が格段に高まったということです。 グループによりますと、中国出
総理大臣官邸の屋上に落下していた小型の無人機ドローンは、中国のメーカーの製品とみられています。このメーカーはNHKに対し、日本政府の聞き取り調査に応じて情報を提供していることを明らかにするとともに、ドローンのソフトウェアを更新して、飛行できなくする範囲を広げる考えを示しました。 DJIはドローンのメーカーとしては世界最大手で、ことし1月にアメリカのホワイトハウスの敷地に墜落したドローンもDJIの「ファントム」とみられています。 DJIは、アメリカではすでにワシントンの中心部から半径25キロ以内は飛べないよう、ドローンのソフトウェアを設定していて、今回の事件を受け、ほかの国でも、空港や政府機関の近くなど、飛行できなくする範囲を広げるためにソフトウェアの更新に着手したことを明らかにしました。
理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダーが3年前に早稲田大学に提出した博士論文について、大学の調査委員会は「多数の問題箇所があり、内容の信ぴょう性、妥当性は著しく低い。審査体制に重大な欠陥、不備がなければ、博士論文として合格し、博士学位が授与されることは到底考えられなかった」と認定しました。 しかし調査委員会はこの理由について、小保方リーダーが誤って下書き段階の論文を提出した過失によるものだとしていて、博士号の学位を取り消す行為には該当しないと判断した、としています。 調査委員会の報告を受けて早稲田大学の鎌田薫総長は「報告書の内容を早急に精読した上で、委員会の報告結果を十分に尊重しながら、本学としての対応を決定してまいります」というコメントを発表しました。
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