大手スーパーのイオンが昨秋、「安心の明瞭(めいりょう)会計」をうたい、葬儀事業を始めたが、これに僧侶らが「仏教本来の精神を踏みにじった」と異議を唱えている。寄付金であるお布施や戒名料などを定額料金のようにホームページで表示したことに対し、伝統仏教教団でつくる全日本仏教会(全日仏)が反発。イオンは削除に応じた。ビジネスと仏事のはざまで葬式が揺れている。 「お布施はシステム化になじまない。遺族それぞれに寄り添う変動相場制であるべきだ。(イオンは)もっとおとなしくやっていただきたい」 全日仏が東京・秋葉原で13日に開いたシンポジウム。パネリストの一人、僧侶で作家の玄侑(げんゆう)宗久さんは、こんな不快感を示した。 イオンがクレジットカード契約者を対象に、葬儀事業に乗り出したのは昨年9月。全国約400社の葬儀業者と提携し、コールセンターに電話をすれば近くの業者を紹介する。全国共通の標準価格を