計28件の研究を統合的に分析したメタアナリシス研究によって、新たに「亜鉛を摂取することで風邪やインフルエンザなどのウイルス性呼吸器感染症が予防される上に感染期間も短縮される」という可能性が示唆されました。研究者は今回の研究には複数の問題点があると断った上で「亜鉛には風邪の期間を短縮する可能性があります。また、症状のピーク期にあたる2～4日目における重症度を軽減する可能性があることを示すシグナルも多数発見されました」と述べています。 Zinc for the prevention or treatment of acute viral respiratory tract infections in adults: a rapid systematic review and meta-analysis of randomised controlled trials | BMJ Open htt

新型コロナウイルス・デルタ株の流行で連日のように医療現場の窮状が伝えられている。医療提供体制の問題が指摘されながら拡大がなかなか進まない。 東京都は改正感染症法16条の2に基づき民間病院への協力を要請したが効果はあるのだろうか。何しろ、市井の多くの診療所やクリニックは1年半以上も「熱のある方は保健所へ連絡を」と張り紙したまま、頬かむりして新型コロナの診療に協力していない。勧告や名前の公表ぐらいでは効かないのではないか。 また、大規模病院や療養施設への応援、在宅療養者へのオンラインによる診療支援といった程度では不十分だ。一般の診療所の開業医がインフルエンザの場合と同様に外来診療や往診に応じる体制を作る必要がある。一方で、分科会の医師の一部や知事などが主張する国民へのより強力な活動制限、ロックダウンなどはすべきでない。以下、説明したい。 感染力が強くなる一方、致死率は低下 まず、新型コロナの被

回答：よほどの理由がない限りは、接種することをお勧めします 日本で承認されているmRNAワクチンには、新型コロナウイルスへの感染・発症・重症化・死亡リスクを大幅に減らす効果が確認されています。実際に新型コロナウイルス感染症に罹ってしまうよりも、はるかに小さなリスクで免疫を獲得できます。 そのため、よほどの理由がない限りは、順番が回ってきた時点で接種することをお勧めします（ワクチン接種は自分だけでなく、自分の周りの人を守るという意義もあります）。 ※この記事内容は接種を強制するものではありません。接種するかどうかは個人の判断に委ねられますが、デマや事実誤認をもとに判断してしまうことがないよう、薬局でも行っている情報提供や対応を文書化したものです。 ※非常に長いので、「ページ内検索」や「Ctrl+F」の機能で不妊や後遺症、心筋炎、デルタ株、オミクロン株、ブースター接種といった気になる単語を検索

装着者の心拍数や皮膚温度などのバイオマーカーを測定することが可能なスマートウォッチやウェアラブル端末を用いることで、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の症状が現れる前に感染を検出することが可能であることが最新の研究により明らかになっています。 Smartwatches can help detect COVID-19 days before symptoms appear https://www.cbsnews.com/news/covid-symptoms-smart-watch/ ニューヨーク市の病院ネットワークであるMount Sinai Health Systemを含む主要な医療機関や学術機関による複数の研究によると、Apple WatchやGarmin、Fitbitといったブランドのスマートウォッチを用いることで、COVID-19に関するPCR検査で陽性であるか否かの判

世界の感染状況 ●こちらのページでは、アメリカのジョンズ・ホプキンス大学が集計する世界の感染者数のデータをお伝えしてきましたが、ジョンズ・ホプキンス大学は、2023年3月10日にデータの更新を終了しました。 アメリカ、ロシア、フランス、イタリア、中国、韓国など世界各国の新型コロナウイルスの感染者数を確認できます。 国や地域ごとの 感染者数の推移 ※このグラフでは、米ジョンズ・ホプキンス大学の集計で累計の感染者数が多い50の国や地域と、日本の近隣の中国・韓国について表示しています。各国政府の発表と数値が異なる場合があります。データの中には、後日修正が行われ、累計値が前日より減少しているところがあります。また、後日、過去のデータが修正され、数値が増減する場合もあります。データが入っていない日もあります。 ※イギリス政府は2022年1月31日に集計方法を変更し、再感染者も「1日ごとの発表数」とし

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が発見されてから1年が経過しようとしている2020年12月15日に、COVID-19と季節性インフルエンザを完全に条件をそろえた均一なデータで比較した研究結果が、イギリスの医学誌British Medical Journalに掲載されました。この論文により、COVID-19とインフルエンザの死亡リスクや症状の違いが改めて浮き彫りとなっています。 Comparative evaluation of clinical manifestations and risk of death in patients admitted to hospital with covid-19 and seasonal influenza: cohort study | The BMJ https://www.bmj.com/content/371/bmj.m4677

日本国内での新型コロナウイルス感染症の流行は第3波を迎え、新規感染者数は連日過去最高を更新しています。 「医療崩壊」の懸念が各メディアからも伝えられるようになりました。 実際に新型コロナの流行によって医療崩壊が起こってしまうと、何が起こるのでしょうか。 日本全国の新型コロナ重症患者数はすでに第2波を超えている新型コロナ重症者数の推移（厚生労働省HPより）11月20日時点での日本全国の新型コロナ重症患者数は291人（前日比＋11人）となり、第2波のピーク時を早くも超えました。 第2波と比べて第3波では高齢者が占める割合が多いことから、重症者数の増加のペースも第2波を上回っています。 また、新型コロナは診断されてから重症化するまでに時間がかかることから、これまでの第1波、第2波でも重症者数のピークは新規感染者数のピークよりも約1週間遅れてやってきています。 第3波はまだ新規感染者数のピークを超

調査期間におけるテレワーク導入率には地域や業種の差がみられ、地域別では関東（54.3％）、業種別には通信・情報サービス関連企業（62.3％）と突出したものに。また、外資系企業と政府・公共機関ではいずれも半数強がテレワークを導入し、外資系企業では週の半分以上からほぼ完全にリモートで働いている人が多いのに対して、政府・公共機関などでは、週に2日以内の部分的な実施にとどまるという回答が多数となった。また、テレワークを実施していない人の54％が、テレワークできる業務が全くないと回答している。 テレワーク実施上の困りごととしては、社外からのアクセスができない（しにくい）ファイルの閲覧、紙の資料の確認や押印作業が不便であったために出社を要したという事情が挙げらた。とくに60代と40代の回答者の約4割が紙の書類の確認に、また、20代の回答者の44.8％が、社外からアクセスできないファイルの閲覧に課題を感

＜咳やくしゃみをしたときに出る飛沫が飛ぶことは知られているが、通常のおしゃべりでも飛沫が飛ぶことがわかった......＞ 無症状感染者との会話が感染経路に？ おしゃべりをしたとき、口から飛び出した飛沫は、その後空中に8分以上漂っていることが、最新の実験により明らかになった。米ペンシルベニア大学や米国立衛生研究所（NIH）の研究者らが行ったもので、結果は米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載されている。 新型コロナウイルスなどの呼吸器系ウイルスは、咳やくしゃみをしたときに出る飛沫から感染することは、多くの人が知っている。しかし研究者らは、通常のおしゃべりでも飛沫が飛ぶことはそこまで知られていないと指摘。また、新型コロナウイルスの無症状感染者が会話をしていたときに飛んだ飛沫が、感染経路になったと考えられるケースも増えている、と説明している。 そこで研究チームは、レーザー光散乱法を使い、人が話

巨額の金融緩和による、マネーが行き場を探している 世界は早くも経済活動を再開し始めています。アメリカでは4月の失業率が14.7％と戦後最悪の数字となったにもかかわらず、株式市場では株価が大幅に上昇しています。この実態経済と株式市場の乖離かいりは不気味ではありますが、各国が行っている、巨額の金融緩和による、マネーが行き場を探しているという見方ができます。新型コロナにより、大きなダメージを受けた世界経済を「金融市場」が引き上げる可能性が高まっています。虚構と言われやすい「金融」ですが、金融により経済を持ち上げることができれば、経済不安から自ら断つ命も救えます。アフターコロナで生き抜く未来を、必死で各国の中央銀行が描いているのです。

新型コロナウイルス感染症の拡大で在宅勤務が進む中、約6割の企業で｢仕事上でのストレスを抱える従業員が増えた｣という調査結果が明らかになった。働き方が変化する中、従業員同士のコミュニケーションやメンタルケアが課題となりつつあることが浮き彫りとなった。 この調査は、一橋大学経済学研究科の原泰史特任講師ら｢組織学会｣の経営・経済学者18名とHR総研が共同で実施。一橋大学イノベーション研究センターで公開された。2020年4月17日〜24日まで。全国314社の人事担当者から回答を得た。

ロイターの集計によると、世界の新型コロナウイルス感染者が350万人を超え、死者は25万人に迫っている。ただ、感染者や死者の増加ペースはピークと比べ鈍化している。写真はバンコクの病院で4月撮影（2020年　ロイター/Athit Perawongmetha） ロイターの集計によると、世界の新型コロナウイルス感染者が4日時点で350万人を超え、死者は25万人に迫っている。ただ、感染者や死者の増加ペースはピークと比べ鈍化している。 北米や欧州が最近の新規感染者の大半を占めているが、中南米やアフリカ、ロシアでも感染者が増加している。 各国の公式統計を基にしたロイターの集計によると、過去24時間に世界で確認された新規感染者は8万4004人で、累計の感染者数は350万人を超えた。死者は24万5992人となった。 世界の感染者数はここ1週間、1日当たりの増加ペースが2─3％と、3月中旬の13％前後から鈍化