「知らないのか？アイスランドで火山（volcano）が噴火したんだ！」――まさか"volcano"なんて単語を、日常会話で使う日が来るとは夢にも思いませんでした。それも最悪の状況で。 Twitter等でお知らせしていましたので、既にご存知の方も多いと思いますが、今月9日から家族で欧州を訪れていました。当初の帰国予定は18日の日曜日。しかし表題にある通り、アイスランドのエイヤフィヤトラヨークトル氷河で火山噴火があった影響により、欧州の空港が広い範囲にわたって閉鎖されるという事態に。おかげで僕らもマドリッドで足止めをくらい、1週間も帰国が延びることとなってしまいました。こんな状況、めったに起きるものではありませんが、何かの参考になることを信じて顛末をまとめておきたいと思います。 帰国便のキャンセル 最初に手配していた帰国便は、KLMオランダ航空でマドリッド＞アムステルダム＞成田と移動するもの。

Twitter を始めとしたソーシャルメディアの発達によって、集団でのコミュニケーションや行動を行うのが格段に楽になりました。通常、そうした「コミュニケーション」や「行動」は良い目的に用いられるわけですが、当然ながら犯罪行為にも使うことが可能なわけですね（そもそも反体制デモのような行為も、体制側から見れば「悪しき行為」なわけですし）。例えば New York Daily News のサイトに、「Twitter を使うストリート・ギャング」という興味深い記事が掲載されています： ■ Gangs in New York talk Twitter: Use tweets to trash-talk rivals, plan fights (New York Daily News) ニューヨーク市周辺の非行少年グループらがどのように Twitter を使っているのか、そして警察を含む周囲の人々はど

リスト機能の話題が続いてしまいますが、一般公開されたことで、改めてプライバシー侵害の可能性が指摘されるようになってきています。例えば： ■ Twitterのリスト機能にみるソーシャルプライバシー課題（とお知らせ） （渡辺聡・情報化社会の航海図） プライバシー情報の漏えいの観点からすると、例えば、Listedのところで「ex＊＊会社」「エンジニア」「子育てパパ」「文京区仲間」というような趣旨リストテーマタイトルがつけられている場合、職業や家族構成、年収などといったところが概ね分かる。これくらい分かれば、一式まとめてのスパムやDMを送るには十分だろう（もちろん、DMを送るにはアドレス情報を合わせて獲得する必要があるが）。そして、リストタイトルが珍しいグルーピングの場合、なんらかのマスターデータベースと付き合わせると、絞り込み条件からほぼ個人特定が出来てしまったりということもありうる。という展開

Twitter がベータ公開中の新機能「リスト」。簡単に言ってしまえばユーザーのグルーピングができるという機能なのですが、昨日紹介記事を書いたところ、思いがけず大きな反響がありました。そこで改めて、この機能のプラス面とマイナス面を考えてみたいと思います。 まず最初に、昨日の記事については「影響力のあるユーザーになることだけが Twitter の目的ではない」というご批判をいただきました。これは正直言って、その通りだと思います。個人的にも Twitter の楽しみ方は人それぞれだと思いますし、何が何でもフォロワーを増やせ！と言うつもりはありません。そういった価値判断抜きで、自分の発言が伝わる経路が変わりつつあるという話だとご理解いただければと思います。 さて、改めてこの「リスト機能」のポイントをまとめておきましょう（※あくまでもベータテスト中の仕様ですので、正式公開時には変更される可能性もあ

インターネット上の流行は、技術に明るい若者たちによって生み出されるもの――そんな常識が当てはまらなかったのが Twitter です。各所での調査（一例）によって、Twitter のユーザーは大人たちが中心であり、十代の若者たちは少数派であることが明らかになっています。その理由については様々な説が述べられていますが、今日の New York Times の記事は必読でしょう： ■ Who’s Driving Twitter’s Popularity? Not Teenagers (New York Times) 若者たちが Twitter を使わない理由について、主なものがまとめられています。少し抜粋してみましょう。 まずは「若者は Twitter を必要としていなかった」説： Similarly, Twitter did not attract the young trendsetters

既に皆さんご存じだと思いますが、昨日深夜から今朝未明にかけて、数時間にわたって Twitter がダウンしました。原因はDoS攻撃。そのターゲットには Twitter だけではなく、Facebook や LiveJournal など、他のソーシャルメディアも含まれていたようです： ■ TwitterとFacebookがDoS攻撃で一時ダウン、マルウェア攻撃も復活 （ITmedia エンタープライズ） さらに英 Guadian の報道によれば、Google までターゲットになっていたとのこと： ■ Google the latest victim of malicious online attacks (Guardian) But after reports that Facebook was suffering from unexpected problems, it has emerge

「企業活動に Twitter を活用できるのか？」が盛んに議論されるようになってきています。すぐに思い浮かぶ活用法は、朝日新聞のアカウントに代表されるような「ウェブに掲載する記事のヘッドラインを（自動的に）流す」というものでしょう。一方で、ちょっと工夫した使われ方も生まれてきているようです。 まずは今月の雑誌『広報会議』（2009年9月号）。特集は「最新ウェブツールの活かし方」ということで、当然ながら Twitter も取り上げられていたのですが、その中で小林弘人さん（@kobahen）が以下のようなケースを取り上げていました： 最近、英語圏で見かけた事例は製品サポートに関する広報活動だったが、なかなかユニークなツイッター利用だった。 ツイッターでは、そのつぶやきを購読するにはフォローというボタンをクリックするわけだが、そのフォロー数が多くなると、ユーザーから寄せられる質問や意見すべてに対

最近、既存メディアでも取り上げられることが多くなった Twitter。日経ビジネスも「緊急連載 ビジネスパーソンのための Twitter 論」という特集を組んでいるのですが、第3回に小林弘人さん（@kobahen）が登場されています： ■ 思考がだだ漏れする情報化社会 （日経ビジネスオンライン） Twitter がジャーナリズムに関与するようになってきているという状況を、「協調型ジャーナリズム」「リンクジャーナリズム」「オープンソース・ジャーナリズム」「プロセスジャーナリズム」という4つの側面から捉え、新しいジャーナリズムの姿が現れつつあることを解説されています。「Twitter なんて遊びのツールに、新聞の代わりが務まるの？」という疑問をお持ちの方には、ぜひ読んでいただきたい記事。ただし、実際に日々 Twitter を使い、重要なニュースが流れていく様を体験してみないと理解するのは難しい

Twitter の参加者が増え、規模が拡大すると共に、Twitter をブロードキャストの場として活用しようという動きも増えてきました。中には影響力のある Twitter ユーザーを割り出して、何とか彼らに自社についてつぶやいてもらおうとする企業も現れてきているほど（参考記事）。それではそんな企業に注目してもらい、便宜を図ってもらえるような Twitter ユーザーになるにはどうしたら良いのでしょうか？まずはこちらの記事からどうぞ： ■ The Fine Line Between Informing and Spamming Your Followers (A VC) Union Square Ventures のフレッド・ウィルソン氏のブログ記事。Twitter 上での情報発信について語っているのですが、「情報とスパムの間の微妙な境界線」というタイトルで表現されているように、「自分の（T

大人気を誇りながら、常にビジネスモデルについて疑問が呈されてきた Twitter。そんな Twitter が企業アカウントへの課金により、ついに収益を手にするとのこと。しかし一抹の不安を感じさせるような事件も起きています： ■ Twitter Targets Revenue This Year From Starbucks, Whole Foods (Bloomberg) Twitter Inc. plans to generate its first revenue this year from companies such as Dell Inc., Whole Foods Market Inc. and Starbucks Corp., which use the micro- messaging site to communicate with millions of custom

雑誌『東洋経済』の2009年5月23日号の特集は「大失業時代の賢い副業・資格」。会社の中で読むのには勇気が要るのですが（笑）、なかなか面白い内容でした。実用的で……とは言わない方が良いですね。 この特集の中に、タレントの田中義剛さんのインタビューが掲載されています。ご存知の通り、最近「花畑牧場の生キャラメル」が大ヒットとなっていて、タレントと「花畑牧場社長」の二足のわらじを履いている田中さん。牧場は副業かと思いきや、こんなことを仰っています： 「突然キャラメルで儲けやがって」と思っている人が多いでしょうが、そうじゃない。15年間、農協と戦い、地元でもバッシングを受けながらやってきたんです。 失礼ですが、僕もこのインタビューを読むまでは「なんか副業で儲けてるなぁ」「タレントだからキャラメルが売れたんじゃないの？」という印象を受けていました。しかし記事を読む限り、非常にしっかりとビジネスを考え

週末なので軽い話で。以前、NASAの火星探査機"Phoenix Mars Lander"が Twitter を更新していましたが、今度はいよいよ宇宙飛行士が、しかも宇宙から Twitter するそうです： ■ NASA astronaut will tweet, take YouTube questions ... live from space (Los Angels Times) @MarsPhoenix はもちろん火星から更新されていたのではなく「中の人」がいたわけですが、今回は正真正銘の宇宙飛行士が、宇宙滞在中に Twitter するとのこと。NASAの宇宙飛行士、Mark Polansky さんという方がその人物で、6月に予定されている国際宇宙ステーションでのミッション中に「Twitter するよ」と宣言されています： ちなみに更新される Twitter アカウントはこちら： ■

ネットに流れてる情報なんて、ほとんど新聞が元になっているじゃないか――新聞を擁護する際によく聞かれる議論です。最近「春の新聞週間」があったこともあり、似たような意見をあちこちで目にしました。例えば： ■ 特集：春の新聞週間－－漫画家３人トークライブ　ネット社会でこそ真価 （毎日新聞） 「パソコンも持たず、ネットも使わない」はずのやくみつる氏が、「新聞記事は見出しの大きさやレイアウトで、重大事件かそうでないかすぐ分かる。記事が並んで出てくるネットではそこが分からない」と批判されているのはご愛敬として（笑）、この中でも「ネットの情報も元は新聞社が取材したもの」的な議論が行われています。 確かに新聞の記事がネットで話題になる、ということはよくあります。しかし個人的な経験では、マスメディアが元ではない、個人ブログやCGMサイトのコンテンツを目にすることが多いのも事実。実際のところはどうなんだろう、

インターネットの時代になり、情報を得ることは格段に容易になりました。逆に情報が溢れ過ぎる「情報洪水」なんて状態が問題になるほどですが、一方で様々な理由からネットに接続できない人々もまだ多数存在しています。そういった人々にとっては、従来のメディアが重要な情報入手先になりますが、経済状況がさらに悪化すれば新聞・雑誌等の購入が不可能になりかねません。そこで、国が新聞購読料を肩代わりするという「情報弱者救済法案」が今国会に提出されることになりました： ■ 「情報弱者救済法案」今国会で提出、成立の見通し （asahi.con) ネットを利用できない人々が情報入手において不利益を被ることを防ぐために、新聞購読を援助するという「情報弱者救済法案」について、与野党は３１日、今国会で成立させることで大筋合意した。 この法案は65歳以上の日本国民を対象としており、申請があった場合、新聞の購読料を国が全額負担す

米国で、ある新聞記者が事故で亡くなった少年の葬儀を取材し、Twitter 上で実況中継を行ったことに対して非難が起きています。簡単な経緯を個人ブログの方でまとめましたので、詳しくは以下をご参照下さい： ■ Twitter で行われた、「葬儀の実況中継」 この記者は、Rocky Mountain News 紙の Berny Morson という方で、検索すると次のアカウントがヒットします。書かれている内容、タイミングから見て、恐らくこちらが彼のものかと： ■ RMN_Berny こちらを見る限り、「父親はむせび泣いている」など、Morson 氏は事実の描写に徹しています。従って「何が書かれたか」ではなく「何を通じて」「どんなタイミングで」このレポートを行ったのか、ということが議論の対象となっているようです。 この件に対して、Rocky Mountain News 紙自身が次の記事をアップして

はてブでお気に入り登録している方のブックマークから知ったのですが、バーチャルワールドでも人種差別が見られるという調査結果が発表されたそうです： ■ Researchers find racial bias in virtual worlds (iTnews Australia) 調査対象となったのは"There"というバーチャル世界。個人ブログの方でも、「コカコーラが島を開設した」というニュースで取り上げたことがあったのですが、2003年から続いているサービスです。この世界で、被験者には調査であるということを明かさずに実験が行われたとのこと。内容はこんな感じ： 「最初は小さなお願いから初めて、徐々に要求をエスカレートさせる」というパターン（FITD、"foot-in-the-door"）と、「最初に無理なお願いをして、断られたら簡単なお願いに変える」というパターン（DITF、"door-i

del.icio.us がリニューアルし、delicious.comとなって再オープンしました。変更点は公式ブログに詳しいのでそちらを読んでいただくとして（ITmedia での紹介記事はこちら）、ちょっと面白い反応が出ていることをご紹介しましょう： ■ Delicious 2.0: Who bookmarks any more?  (mathewingram.com/work) Mathew Ingram 氏によるコメント。彼は10,000件以上のページをブクマしているほど Delicious を使い倒しているそうなのですが、最近は「ブックマークしてもそれを見返すことはない」「何かを書こうと思ったら Google で調べる」など、逆にソーシャルブックマーク的な機能を持つサービスに魅力を感じなくなっているとのこと。そして、 Perhaps the Delicious redesign wil

ネットを使っていじめを行う「ネットいじめ」が問題になっているのはご存知の通り。解決の糸口は見えていませんが、今後はそれに加え「ネットひいき」が問題になるかもしれません。米国でこんな動きが広まっているそうです： ■ Teacher-student Web friendships restricted by Lamar school board (clarionledger.com) ミシシッピー州で、生徒と教師がSNS上で友だち登録することを禁止する教育委員会が増えている、というニュース。SNSを利用することを禁止するものではないのですが、そこで先生と生徒が交流したり、テキストメッセージを交わすことを禁止するという内容。ただしどうやって違反行為をモニターするかについては、まだきちんと検討されていないようです。 なぜこのようなルールが設定されたのか？という点ですが、特に引き金となった事件はない

ネットの世界では、「死ね」という言葉が平気で飛び交っています。「学校裏サイト」のような世界だけでなく、掲示板、コメント欄、ブックマークなどなど、罵り言葉は場所を選びません。「何て酷い世界だ、国かプロバイダ/サービス提供者が規制を行うべきだ！」という反応が出てきても仕方のないことでしょう。米国では、ネット上に悪口を書き込むことに刑罰を適応しようという法案まで提出されたそうです（参考記事）。 しかし、単純な規制は効果がないと考えます。例えばはてなブックマークの「死ねばいいのに」というタグですが、本当に死んでしまえと思っているわけではなく、誇張や冗談の意味で使われることも多々あります（某お笑い芸人さんもギャグとして「死ねばいいのに」を使っていますよね）。文脈上悪意がないものでも、「死」という言葉が使われているから禁止、というのではただの言論統制でしょう。 また「死ね」を「氏ね」と書き換えたり、特

以前のエントリでも簡単に触れましたが、政府の教育再生懇談会が「子供を有害情報から守る」という観点から、小中学生に携帯電話を持たせないことを提言する方針を固めたそうです： ■ 「小中学生に携帯電話持たせるな」教育再生懇提言へ （asahi.com） 懇談会は１６、１７両日の会合で中間報告案を討議。携帯電話の有害情報対策としては、小中学生に携帯電話を持たせないことを原則としたうえで、業界に（１）通話と居場所確認機能に限定した小中学生向け携帯の開発を求める（２）閲覧制限の機能を付けることを法的に義務づける――との案を了承した。担当の山谷えり子首相補佐官は「持たせない、といっても強制はできない。懇談会からの教育的メッセージだ」と説明している。 ということで、「基本的に持たせない」「持たせるのなら機能が限定されたものを」と訴えています。提言には法的拘束力はないものの、今後議論を招くことは必至でしょう