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2020年6月20日のブックマーク (6件)

  • 「精神的に安定している」と言われる自分の話

    私は「精神的に安定している」と言われることが多いので、自分がなぜそうなったかの経緯を書いてみたいと思う(精神的に安定している人がそんなこと書きたがるのかというツッコミもあるかもしれないがご了承いただきたい)。 まず、自分のなかでの「精神的に安定」の定義を述べておきたい。 「精神的に安定」するために必要なことのひとつは、「他人に期待しないこと」である。 「他人に期待しないこと」は、「自分で何とかする」ことである。 ここで言う「自分で何とかする」対象は、感情であれ、または仕事の業務などである。 ただ、仕事の業務などにおいて「自分で何とかする」ことは、全部自分一人でやるという意味ではなく、自分から他者に働きかけて分担をしてもらったりなど、他者から察してもらうのを待つのでなく、自分で能動的に動くという意味である。 前置きが長くなったが、ここから私がどのように「他人に期待しない」ようになったのかを記

    「精神的に安定している」と言われる自分の話
    whale916
    whale916 2020/06/20
  • 松井一郎氏「最後の審判」 大阪都構想、制度案可決で(1/2ページ)

    大阪市を廃止し、特別区に再編する大阪都構想の制度案(協定書)の最終採決が19日、大阪府市の法定協議会で行われ、大阪維新の会と公明党、自民党府議団の賛成多数により可決、決定された。新型コロナウイルスの感染が収束すれば、11月にも賛否を問う住民投票が行われる見込み。賛成多数となれば、令和7(2025)年元日に大阪市は4つの特別区に移行する。 維新は都構想で府市の二重行政を解消し、大阪の成長につなげる都市制度の構築を目指している。代表の松井一郎・大阪市長は法定協終了後、記者団に「これが最後の審判となる。大都市の役割分担が明確になるという制度の質を住民に理解してもらい、判断いただきたい」と述べた。 協定書によると、特別区は淀川▽北▽中央▽天王寺-の4つで、現在の24区役所は窓口サービスを担う事務所として存続。「区役所」の名称も引き続き使用する。特別区は保健所や教育委員会、児童相談所など身近な住民

    松井一郎氏「最後の審判」 大阪都構想、制度案可決で(1/2ページ)
  • 自宅や実家を特定され電凸… 誹謗中傷に法的措置、相手の預金口座はたった12円だった - 弁護士ドットコムニュース

    自宅や実家を特定され電凸… 誹謗中傷に法的措置、相手の預金口座はたった12円だった - 弁護士ドットコムニュース
    whale916
    whale916 2020/06/20
  • 日本の新型コロナ接触確認アプリ、公開から約8時間で約85万件、24時間で179万件ダウンロード

    厚生労働省は6月19日夜、同日公開した「新型コロナウイルス接触確認アプリ」のダウンロード数が午後11時30分の時点で約85万件に上ったと発表した。【UPDATE】20日午後5時現在で約179万件となった。 アプリは3時ごろ公開とされていたが、実際にはiOS版は3時20分ごろ、Android版は7時8分ごろの公開だった。 iOS版とAndroid版の合計数で、1人が複数回ダウンロードした場合もカウントされる場合があるとしている。 ちなみに6月1日に同様の国営アプリ「Immuni」をリリースしたイタリアでは16日の段階で270万件、ドイツの国営アプリ「コロナ警告」は16日の公開で、24時間で650万件ダウンロードされた。 なお、厚生労働省はアプリ名を「新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)」としているが、AppleGoogleのアプリストアでは「COCOA」という名称は表示されない。

    日本の新型コロナ接触確認アプリ、公開から約8時間で約85万件、24時間で179万件ダウンロード
    whale916
    whale916 2020/06/20
  • 教員や留学中の外国人再入国拒否に波紋 「学術研究の中で日本が孤立」危惧も | 毎日新聞

    新型コロナウイルスの感染拡大防止の一環として政府が4月から実施している外国人の入国制限を巡り、大学の外国人教員や留学生など長期滞在者の再入国を原則認めない措置が波紋を広げている。専門家からは「この状態が長期的に続けば、外国人の日に対する関心が薄れてしまう」と懸念する声が上がっている。 「現在も外国人教員2人と留学生計88人が再入国できずにいる」。広島大副学長でドイツ出身のカロリン・フンク教授(観光地理学)は、テレビ電話での取材に困惑した表情を見せた。 新型コロナの感染拡大を受け、政府は4月3日、外国人の入国制限措置を導入。入国拒否の対象は現在、111カ国・地域に上っている。日人のほか、在日韓国・朝鮮人が大半を占める特別永住者が帰国を許可される一方、それ以外の長期滞在の在留資格を持つ外国人は、親族の葬儀など「人道上配慮すべき事情」以外は原則的に再入国が認められていない。

    教員や留学中の外国人再入国拒否に波紋 「学術研究の中で日本が孤立」危惧も | 毎日新聞
    whale916
    whale916 2020/06/20
  • ラーメン店「歴史を刻め」で食中毒 コロナ後再開の矢先:朝日新聞デジタル

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    ラーメン店「歴史を刻め」で食中毒 コロナ後再開の矢先:朝日新聞デジタル
    whale916
    whale916 2020/06/20
    変な名前の店だな