｢マクドナルドの店内BGM｣のディープさに感動して“中の人”に直撃したら本当にスゴかった話
私はその日も夜23時すぎにマクドナルドで記事を書いていた。そこでいつも驚くことがある。 ｢BGMのセンスが良すぎる！｣ 店内音楽としてしっかり機能しつつ、流行をおさえ、ときに玄人目線の楽曲を忍ばせるクリエイティブな内容なのだ。思わず音楽認識アプリShazamをスピーカーにかざすと、世界的に人気のアリアナ・グランデや、新進シンガーとして注目を集めているビリー・アイリッシュといった歌手に加え、聴いたこともないR&Bやレゲエのタイトルがセットリストに入っている。 ヒップホップアーティストのファレル・ウィリアムス（音楽グループ｢N.E.R.D｣）はその昔、マクドナルドでアルバイト中、BGMに乗って踊りすぎるあまり3回クビになったという逸話があるが、その気持ちがやっとわかった気がした。 調べてみると、SNSでもマクドナルドの店内BGMの選曲が気になるという意見は少なくない。 翌日、ふと思い立って日本
サブスクはただの｢月額課金｣ではない —— シリコンバレー企業に見るビジネス設計のうまさ
こんにちは。パロアルトインサイトCEO・AIビジネスデザイナーの石角友愛です。 最近、日本ではサブスクリプションビジネスが広がっています。今まではサブスクリプションモデルといえば、SpotifyやNetflix（ネットフリックス）、ニュースサイトなどのデジタルコンテンツやSaaS（Software as a Service＝クラウドをベースに提供されるソフトウェアサービス）などのソフトウェアが主流マーケットでした。しかし、今は有形のもの、例えば、月額料金を徴収してブランドバッグや洋服が借り放題のサービスや車乗り放題のサービスなどが登場しています。 これは単なるサブスクリプションというモデルが今後の勝ちモデルという訳ではなく、新しいビジネスモデルをAIを使いながら生み出す、ビジネスモデルイノベーションに成功する企業が増えてきているという現象だと考えています。 先日、ある日本の大手メーカー企業
｢ほぼ原価で売る｣家電メーカー・アマゾンの破壊的ハードウェアビジネスの全貌
7月16日・17日、アマゾンは年に一度の、プライム会員限定のセールス｢プライムデー2018｣を開催した。価格の安さもあってさまざまな製品が売れたが、ことハードウェアに関しては｢2トップ｣と言えるものがあった。アマゾンのスマートスピーカー｢Echo Dot｣と、ビデオ配信用端末｢FireTV Stick｣だ。 ほかにも、電子書籍端末である｢Kindle｣やタブレットの｢Fire Tablet｣など、アマゾンが自社ブランドで、独自に企画・販売する家電はよく売れた。推測される売上高の規模からすれば、いまや同社は｢大手家電メーカーの一角にいる｣と言っても差し支えない。 アマゾンのハードウェアビジネスを率いる、米アマゾンのAmazon Devices 上級副社長のデイブ・リンプ（Dave Limp）氏が語る、｢家電メーカー・アマゾン｣の姿は強烈だ。おいそれと一般の家電メーカーでは真似のできない、あま
"苦手なことは外注”ルール、1人月5万円以上の外注義務化で伸びた売り上げ
加藤こういち ［シェアリングエコノミー研究家］ Jul. 17, 2018, 05:00 PM ビジネス, キャリア 41,271 優先順位の低い作業をできるだけ外注化し、自分たちの強みにだけ特化した働き方に振り切ったら、何が起きるだろうか？ ソーシャルメディア事業の運営やシェアリングエコノミー協会の代表理事を務める株式会社ガイアックス。その中でも、企業のSNSマーケティングを支援するソーシャルメディアマーケティング事業部、事業部長の管大輔さんの外注をフル活用した仕事術が注目を集めている。 もともとガイアックスには｢社員一人あたり月5万円まで外注費用を使っていい｣というルールがあるのだが、ソーシャルメディアマーケティング事業部ではさらに踏み込んで、｢社員一人で月5万円以上の外注費を使うことをルールにしている｣と、管さんは話す。 現在、ソーシャルメディアマーケティング事業部には正社員を中心に
10年後経営者さえいなくなる。イーサリアム財団で働く日本人が語るブロックチェーンが組織にもたらす変化
｢ブロックチェーン｣という言葉を聞いたことがないビジネスパーソンは、もうほとんどいないでしょう。しかし、その概念や仕組みを理解するのはとても難しく、ブロックチェーンの技術が世の中にもたらすインパクトについて、限定的な理解にとどまっている人は案外多いかもしれません。 日本では暗号通貨による｢お金儲け｣の部分ばかりがクローズアップされてしまっているけれど、本当は、ブロックチェーンにはもっといろんな可能性があるんです。これからの私たちの働き方を一変させてしまうほどのインパクトも —— 。 そう話すのは、世界のブロックチェーン業界に初めて足を踏み入れた日本人として知られる、宮口礼子さん。2013年、アメリカのビットコイン取引所Krakenの運営会社に参画し、日本ではMt.Gox事件の後処理に奔走、日本ブロックチェーン協会を設立と、企業の枠を超えてブロックチェーン業界の発展に貢献してきた人物です。
【独占】ネットフリックスはアニメーター貧困問題の救世主か？ アニメ業界の“本当の課題” —— ｢けもフレ｣福原Pインタビュー
福原氏が新著に込めたのは、日本のアニメビジネスに押し寄せる大きな変化の波に対応できる｢新しいスキルセット｣を持ったプロデューサー像を示したいという想いだ。福原氏の目線を通して見る、ネットフリックス（Netflix）などの｢外資マネー｣から中国アニメ事情、製作委員会問題について聞いた。 福原慶匡：1980年神奈川県生まれ。ヤオヨロズ株式会社取締役、プロデューサー。早稲田大学教育学部卒。川嶋あいのマネージャーとして音楽業界を経験。その後｢ヤオヨロズ｣を立ち上げ、異色の経歴をもつプロデューサーとして複数のアニメ作品に関わる。音楽とアニメという2つのライセンスビジネスの現場経験を活かし、世界に通用する新時代のプロデューサー教育を試みている。
2018年要注目！ サンフランシスコ拠点のスタートアップ19社
2018年がサンフランシスコのテック業界にとって、大いなる1年となることは間違いないだろう。 Gabrielle Lurie/Reuters 2017年はサンフランシスコのテック企業にとって波乱の1年だった。 Twitterやウーバーは、スキャンダルと競合企業によって大きく揺さぶられ、注目のスタートアップだった活動量計のジョウボーン（Jawbone）、コネクテッドジューサーのジューセロ（Juicero）などはサービスを停止した。 だが、そんな混乱の中でもテック企業の成長は止まらない。サンフランシスコのスカイラインの中にそびえたつ、セールスフォース・タワーはその象徴だ。 サンフランシスコは依然として、イノベーティブなスタートアップを生み出す場所。次のイノベーションを創造しようと、忙しく働く起業家は増え続けるばかり。 我々は、ベンチャーキャピタリストやサンフランシスコのテック業界の主要メンバー
「LINE未読200件」高校生がLINE離れしてインスタに向かう理由
｢高校生はもうLINEを使っていない｣ 取材先でそう耳にする機会が増えた。企業のプロモーション担当者は、どのSNSで若者にアプローチをするか頭を悩ませている。 実際に高校生や20代の女子に聞くと、｢気付いたらLINEを使わなくなった｣と“LINE離れ”を口にする。 ｢LINEが久しぶりに鳴ったかと思ったら、『広告かよ』って｣（27歳女子） もはやLINEを通じた企業の宣伝は、逆効果のようだ。 彼女たちがアクティブに使うのは、もっぱらインスタグラム（Instagram）だ。｢インスタのDM（ダイレクトメッセージ）で連絡を取るようになってから、あまりLINEを使わなくなった｣そうだ。しかも、彼女たちは独自の手法でインスタを駆使している。 若い子と連絡を取りたくてLINEを使いこなす親世代。時には、親世代から大量のスタンプが送りつけられる。その若者へのアプローチの仕方、間違っているかもしれません
グーグル社員が｢労働時間｣を問われない理由 —— ｢時間で管理は愚かな考え方｣だ
日本で深刻化している｢長時間労働問題｣。 もしこの問題があの｢Google｣で起こったとしたら、同社はどう対処し、解決するでしょうか。Googleで人材育成やリーダーシップ開発に携わってこられたピョートル・フェリクス・グジバチさんにお話を伺いました。 Googleの社員が｢労働時間｣を問われない理由 ーピョートルさんの在籍中、Googleで｢長時間労働｣が問題として挙がったことはありましたか？ 少なくとも、単に｢長時間働いているから｣というだけで｢あの人は仕事を頑張っている｣と評価が上がるということはありませんでした。 そもそも｢労働時間で管理する｣というのは、工場やレストランで働く人など、アウトプットが定型化している仕事に就く人をマネジメントする際に使われる考え方。 そうではない、例えば、営業職、企画職、あるいは管理職もそうですが、いわゆるホワイトカラーの職業に就く人を｢時間で管理する｣
大企業はオープンイノベーションごっこから脱出せよ
ここ数年、大企業では｢オープンイノベーション｣が流行語となっている。大企業における｢オープンイノベーション｣は同じく流行語である｢イノベーション戦略｣のいとこにあたるようなものである。 自前主義からの反動 例えばAI（人工知能）やIoTといったあらゆる産業に関係する破壊的技術の進展を受け、大企業の中には自前主義に固執してきた反省もあり、外部（特にベンチャー企業）と提携することで自社にない技術、ノウハウ、企業文化などを取り込もうとする動きがある。 大企業の経営層が｢オープンイノベーションを進めたいのだが、何から始めたら良いだろうか？｣とつぶやき始めてからだいぶ時間が経った。自前主義を批判されることの多い日本企業だが、逆方向に触れるとその振れ幅が大きい。｢とにかく外部と連携しろ｣という掛け声も聞く。 オープンイノベーションという流行語によって企業に大きな戦略ミスが起こる前に論点を提示したい。こ
シリコンバレー在住のリベラルな僕がトランプ大統領支持者100人と話して理解した｢アメリカのリアル｣
サム・アルトマンはシリコンバレーでもっとも有名なスタートアップインキュベーター｢Yコンビネーター（Y Combinator）｣を経営している。 Getty Images サム・アルトマンはシリコンバレーでもっとも有名なスタートアップインキュベーター｢Yコンビネーター（Y Combinator）｣を経営している。彼はトランプ氏に投票しなかったが、今回の件についてアメリカが何を考え、感じているかを知りたいと思い立ち、トランプ大統領支持者をインタビューしながら数カ月かけて全米各地をまわった。彼はそこでの発見を個人ブログに発表した。Business Insiderは許可を得て、それをここに転載する。（一部敬称略） 選挙のあと、僕は全米をまわってトランプ大統領に投票した人々100人にインタビューしようと決めたんだ。実際に中部を訪れて状況のどまん中に身を置いたし、オンラインでも何人もの人々と話した。
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