ゴスロリ服を着ていた娘の担任が許せない！
お子さんのいる親御さんに質問です。お子さんの担任教師のプライベートでの意外な姿を見たら、どう感じますか？ 「娘の担任がゴスロリファッションでした」 「小5の娘をもつ母です。休日にゴスロリファッションをした娘の担任を見かけました。学校では常識的な服装で、いい先生だと思っていたのに。教師として、あんな格好で出歩くなんて。後日彼女に見かけたと伝えましたが、悪びれる様子もありません。こんな風に言われたら恥ずかしいと思わないでしょうか」 ■教師でも私生活まで口を出すのはおかしい 「この時代、ゴスロリは変な趣味ではありません。（中略）…ひょっとしたらコンサートやイベント、パーティ、デートだったのかも」（TUNE0040さん） 事情があってコスプレだったのかもしれない、と質問者をなだめるような回答もありましたが、寄せられた多くの意見は頭ごなしに否定するもの。 「仕事ぶりに問題がないのに、プライベートに関
『別冊日経サイエンス実在とは何か』 - logical cypher scape2
主に、相対論、量子論、その２つを統合する万物理論あたりの宇宙論、宇宙物理学について。冒頭は、マルチバース関連の記事が続く。 2003年以降の日経サイエンスに載っていた記事の再録だが、2011年前後の記事が中心なので、新しい！ こんなん知らなかった。わけわかんねーけどすげー、みたいなのが色々とあって楽しかった。後半で力尽きたけどｗ 量子の重ねあわせ状態を重ねあわせたまま測定するというのとか、特に驚き。 あと、光速不変の法則を地味にいじろうとしている人がいるようだ、とか。 それから、最後にある数学と宇宙論の話も、なんかすごい壮大なＳＦを読んでいるような気分になる。 まあ、実際の内容については全然分からないわけで、下のまとめとかも字面を追っかけているだけといえばそうなのだけど、わくわくするような話は色々あった。 並行宇宙は実在する M. テグマーク（03年8月号） 並行宇宙を４つに分類して紹介
池田信夫氏と小笠原誠治氏のためのインフレ目標政策解説
安倍自民党総裁のリフレーション政策を池田信夫氏が批判し、さらにそれを小笠原誠治氏が批判している。安倍氏のプランは、インフレ目標まで無制限に量的緩和を行うように、日銀に政府が強制すると言うものだ。安倍氏の言説は、(1)中央銀行の独立性（財政規律）、(2)量的緩和の無効性、(3)ハイパーインフレーションの可能性から批判がされているが、(4)インフレ目標政策の機能などが誤解されているようだ。 1. 中央銀行の独立性（財政規律） 中央銀行の独立性（財政規律）の議論は、特に大きな問題は無いように感じる。「日銀の国債引き受け禁止は財政規律である」や「日銀による国債引受が禁じられている理由 : 牛さん熊さんブログ」の内容で、池田氏と小笠原氏の議論ではないが。なお余談だが、日銀引受の強制はともかく、国家が目的を持って日銀総裁を含めた日銀政策委員会の審議委員を決めるのは、妥当なレベルの圧力ではあると思う。民
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トルコ水紀行 －前編 イスタンブール－ みなさんこんばんは、地図子です！8月は久しぶりに毎月更新にしようと思います。今までずっと名古屋について書いてきましたが、ワープして・・・ トルコについて書きたいと思います。 2024年6月に念願のトルコに行ってきました。いつからトルコに行きたかったかわから…
少子高齢化の下での賦課方式 - himaginary’s diary
一昨日、年金の完全積立方式より修正賦課方式が好ましい、という論文を紹介したが、その論文は人口一定を仮定していた*1。同論文が掲示されていたNEP DGEの論文リストを見ると、「少子化の枢軸」の日本の“同盟国”であるイタリアはピサ大学のLuciano Fantiという研究者が、高齢化ないし人口減少化が進む中での賦課方式を擁護する論文を書いているので、以下にその二編の論文の要旨を紹介してみる。 「人口構成の変化に直面した場合の年金の完全積立方式と賦課方式（Fully-Funded and PAYG pension schemes facing with demographic changes）」 Motivated by the recent population aging process as well as the tendency towards the substitution of
貧窮の米国民５千万人以上が一時、食事確保出来ず 農務省
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米農務省は５日、米国民５０００万人以上が２０１１年に食料を購入出来ない貧窮の時期に直面した経験を持つとの統計を発表した。 昨年の場合では、約３９０万世帯の子どもが家族の経済的な条件などで十分かつ栄養基準を満たす食事を時々摂取出来なかったとも報告した。 米国民約１７００万人は食料購入の金に困り、食事の量を減らすことを強いられたともし、これらの苦境は昨年の７カ月間で月間当たり数日間続いたとも報告している。 この窮境に直面した米国民は２０１０年比で８０万人以上増加し、特に独り暮らしの女性やアフリカ系（黒人）世帯、貧困層や貧困層に近い米国民の被害が大きいとしている。 農務省は４日、食料補助費「フードスタンプ」をもらった米国民は今年６月、４６７０万人と過去最高を記録したと発表。食事の確保で不安定な状況に追い込まれた世帯のうち、連邦政府の食料や栄養支援事業の恩恵を受け
時事ドットコム：日本の政治家、賢明でない＝日銀への金融緩和圧力−英紙
日本の政治家、賢明でない＝日銀への金融緩和圧力−英紙 日本の政治家、賢明でない＝日銀への金融緩和圧力−英紙 【ロンドン時事】英紙フィナンシャル・タイムズは２０日付の社説で、日本の政治家らが衆院選を控えて日銀に金融緩和圧力を強めていることに関し、「政治家が中央銀行の政策を最終決定することは賢明でもなければ、日本経済の苦境の解決策にもならない」と批判した。 同紙は、１２月の衆院選で優勢とみられる自民党の安倍晋三総裁が、日銀による国債の直接買い取りなどを望んでいると言及。また与党民主党の一部も、この考えに同調していると指摘した。 その上で、同紙は「日本経済の成長を妨げているものは、金融政策が解決できる範囲をはるかに超えている」と強調。改革の遅れやサービス業の競争力不足、女性就業率の低さなどの問題点を挙げた。（2012/11/20-22:20）
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