「素人は戦術を語り、プロは兵站を語る」の出典を追う - 100光年ダイアリー
「素人は戦術（or戦略）を語り、専門家（プロ）は兵站を語る」という引用句があり、軍事やロジスティクス分野で見かけるが、その出典がはっきりしないので調べてみた。 元は日本語ではないようだが、英語で調べるといくつものバリエーションがある。見かけたものを並べてみよう。これ以外にもあるはずだが。 Amateurs think about tactics, but professionals think about logistics. Amateurs talk about tactics, but professionals study logistics. Amateurs talk about strategy, professionals talk about logistics. Amateurs study tactics, professionals study logistics.
現代の日本で「海賊」にはどうやったらなれるの？軍事専門家に聞いてきた | オモコロ
こんにちは。海賊王です。略奪、してますか？ 突然ですが皆さんは『ウォーシップサーガ』というゲームアプリをご存知でしょうか。 ウォーシップサーガは実在する200もの戦艦を忠実に再現し、それらを元に艦隊を作って海戦をしまくるゲームです。 そのウォーシップサーガのPRを担当する事になったのですが、 現代において「海戦」で勝ちまくって海の覇者、つまりは海賊王になるにはどうしたら良いのでしょうか。 流石に現代においては戦艦同士が大砲でボンボン撃ち合ったり、 ゴム人間が人をぶん殴ったりして戦ったりするわけではないと思うので、本日は現代の海戦に詳しい専門家の方を呼んでお話をお伺いする事にしました。 じゃん！ 2016年8月に「安全保障入門」（星海社）という新書も発表された、軍事ブロガーの石動竜仁（いするぎたつひと）さんです！ ※ご本人顔出しNGのため、Twitterで使用されているアイコンを使用させてい
永世中立国スイスの美しい景色にカモフラージュされた軍事施設の写真いろいろ
1815年のウィーン会議で承認されて以来、中立の立場を保持し続ける永世中立国スイス。しかし、その国土はドイツ・フランス・イタリアなど五カ国と国境を接しており、いざという時のための自衛の努力は並大抵でないことがよくわかります。 他国間の戦争については中立の立場を貫くスイスですがその軍事力は強大。自国が攻撃された場合どこまでも戦う準備が国全体にできています。山裾にある大きな洞穴は臨時の格納庫付き空軍基地に、高速道路は中央にあるセパレータを取り除くことで素早く滑走路にすることができます。また、多くの橋やトンネル・道路・鉄道は、侵入してきた敵の軍隊に利用されないように必要な時にはいつでも壊すことが出来る仕組みとなっています。 さらにスイス・アルプス地方には、周りの景色に溶けこむように注意深くカモフラージュされたトーチカなどの軍事施設（掩体壕）が存在しています。これらは巨大な岩や家、小屋などにカモフ
この道はいつか来た道 〜クリミア併合とエチオピア併合 - リアリズムと防衛を学ぶ
２０１５年３月、日本の元首相の鳩山由紀夫氏がクリミア半島を訪問しました。NHKはこう伝えています。 ロシア国営テレビは鳩山氏の一連の訪問を連日詳しく伝え、この会見についても、現地時間の午後（日本時間１１日夜）の全国ニュースで取り上げました。 このなかで、「鳩山氏が、『クリミアの住民投票が民主的な手続きで行われ、住民の意思を反映していることを確信した』と述べた」と伝えました。（ロシアＴＶ「鳩山氏がロシアに理解」と報道 NHKニュース15.3.11） クリミアに関するニュースを思うとき、私はエチオピアを思い出します。この２つの地域と国には共通点があります。国際社会の現状を変革しようとする国が武力を背景に国境線を変更し、そしてその一撃が、世界の秩序を揺るがせた、という共通点です。 この記事では、そもそも国家がある土地を領有できる仕組み、国境をめぐる戦争を人類がどう克服しようとし、そして失敗してき
【軍事】SM-3Block1A/Bの最大射高について : 千葉銀鳩の備忘録
2015年02月23日22:00 カテゴリ軍事物理 【軍事】SM-3Block1A/Bの最大射高について SM-3Block1A/Bの最大射高については、日本語のウェブサイトで入手可能な情報では500km程度という見解が支配的となっているようです[1]。 この見解は設計目標を500kmとしている資料[2]を根拠としているのですが、それが本当に達成可能なのかを物理的な面から考察している資料は少なくとも日本語のウェブサイトには見当たりません。 そこで今回は、公開情報と物理法則に基づいてSM-3Block1A/Bを垂直に発射した場合の運動方程式を導出し、それを解いて弾道頂点での高度を算出することでSM-3Block1A/Bが最大でどこまで上昇できるのかを割り出し、500kmという値が物理的な面で現実的なのかを検証してみようと思います。 (垂直でない仰角で発射した場合の弾道については続編記事で触れ
ミサイル防衛：SM-3の迎撃高度は？ : 海国防衛ジャーナル
兵器のスペックは公表されていないことが多く、SM-3の最高迎撃高度もそのひとつです。これまでのイージスBMD（弾道ミサイル防衛）実験におけるSM-3の迎撃高度は160km前後が多いのですが、この数値がすなわちSM-3の到達高度の限界というわけではありません。2008年の偵察衛星USA-193の破壊は高度247kmで実施され、2011年4月の迎撃試験にいたっては標的が中距離弾道ミサイル（射程：3,700km）ですから、迎撃高度は400km+にも達します。しかし、こうした実験結果から最高迎撃高度を推定するのは難しいものです。 この数値を明示した資料としては、Richard McMillan氏が2002年に修士論文として発表した『Aegis TMD : some implications for Australia』があります。 The SM-3 Block 1 missile is being
集団的自衛権の起源と、戦争の克服 - リアリズムと防衛を学ぶ
しばらく前、「集団的自衛権」という言葉がテレビや新聞でよく見られました。そろそろ静かになってきたので、いつもの通り政治的な主張はさておいて、基本と起源を抑えつつ「集団的自衛権と平和の関係」について書いてみます。 集団的自衛権に賛成の人は、日本の安全のために必要なんだというし、反対の人は逆だ危険だといいます。両方とも「日本は平和で安全な国であってほしい」という目的意識では共通していますね。だけど、どうやって平和と安全を確保するかという手段の点で意見の対立があるようです。 これは現代日本に限らない悩みです。昔から世界中の人が平和をつくるより良い方法を考え、やってみて、失敗し、また考え続けてきました。その過程で誕生したアイデアの一つが「集団的自衛権」です。 この記事では集団的自衛権の誕生の経緯を振り返ることで、人類が平和の作り方についてどういう試行錯誤をしてきたかを解説します。これからどうすべき
米軍の負傷率内訳から読み取れること
まとめ 共同通信が配信した「自民党が徴兵制を検討」というニュースがＴＬに流れましたが実は…（ #futenma ） 2010年3月に共同通信が配信したニュース 『自民、徴兵制検討を示唆 ５月めど、改憲案修正へ』 http://www.47news.jp/CN/201003/CN2010030401000592.html 自民党が出したプレスリリース http://www.jimin.jp/jimin/hatsugen/hatsugen-234.html 「本日の憲法改正推進本部で、わが党が徴兵制導入の検討を打ち出したかのような一部報道があるが、事実関係について誤認がある。 論点整理は、あくまでも他の民主主義国家の現状を整理したものにすぎない。 いずれにしても、わが党が徴兵制を検討することはない。」 プレスリリースを受けた共同通信の記事 『自民、徴兵制検討を示唆 ５月めど、改憲案修正へ』 h
時代遅れな中国軍認識が蔓延る日本
はてなダイアリー「下総ミリタリースクエア」が、移転の上改称。 dragonerが草葉の陰から生暖かく軍事話やその他の雑想を垂れ流すブログ。 防衛省の4月9日の発表によれば、昨年度の航空自衛隊の緊急発進（スクランブル）回数は810回と、空自が対領空侵犯措置を開始して以来9番目に多い回数で、この数字は冷戦期に匹敵する頻度です。 平成25年度の緊急発進回数は、前年度と比べて243回の大幅な増加となる810回であり、平成元年以来24年ぶりに800回を超えました。これは、昭和33年に航空自衛隊が対領空侵犯措置を開始して以来56年間で、9番目に多い回数でした。 推定を含みますが、緊急発進回数の対象国・地域別の割合は、中国機約51％、ロシア機約44％、北朝鮮機等その他約5％でした。 緊急発進急増の理由は中国・ロシアの2国が日本周辺での飛行を活発化させている事が原因で、近年急拡大する中国軍と冷戦後は低調だ
中韓を嘲笑う前に、我が身を振り返ろう（dragoner） - エキスパート - Yahoo!ニュース
少し前の話になるが、ある人（A氏）と何気なく政治について会話をしていた時、相手からこんな話題が出た。 「ところで、○○（ある野党政治家）って、在日らしいですね」 あまりに唐突で驚いたが、聞けばインターネットでその政治家の名前を検索すれば、在日外国人だという結果が出てきたからだという。確かに、その政治家の名前を検索エンジンにかければ、予測検索で「在日」「帰化」と言ったワードがすぐにサジェストされる。しかし、その政治家が在日外国人だという信用に足る記述はついぞ見たことがない。ネット上では他にも、左派・リベラルに近い政治家や文化人が在日外国人だとする書き込みも多く見られるが、彼らがそうだという話も同様に根拠が薄い。その話の根拠についてA氏に聞くと、ただネットに書いてあったから、というだけで、自分で来歴や家族関係を調べた訳ではないという。A氏は他にも、韓国や中国についての、ネガティブな話題を私に振
嘘やデマで飾り立てなくても日本の弾道ミサイル防衛能力は世界屈指 : 海国防衛ジャーナル
メールフォームで珍しく複数の類似したお問い合わせを頂きました。"海上自衛隊の護衛艦「きりしま」が大陸間弾道ミサイル（ICBM）を６発迎撃成功したとのことだが、本当か？"というものです。 結論から言うと、そのような事実はありません。 お問い合わせと同時にその情報の発信源となるブログもご教示頂いたので読んでみました。ちょうど２年前の記事で、確かに「きりしま」によるミサイル防衛実験について取り上げているのですが、内容は…そうですね、正確なところの方が少ない、というのが率直な感想です。ミサイル防衛についての理解もあまり正確ではないように見受けられます。 当ブログは、他人様の意見や主張に絡んでいくことを良しとするところではありません。安全保障や軍事の問題は、立場や切り口によって解釈の仕方が異なるものですし、その多様さが柔軟な対応策を生み出すきっかけになるとも思います。 しかし、くだんの記事には事実が
海軍の雑用係だった曾祖父の軍隊生活を淡々と語っていく : まめ速
1：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/02/20(月) 20:09:44.80ID:JNypWjEk00 ばあちゃんの家で、曾祖父が生前出していた自伝をもらってきた 俺は曾祖父とは小さい頃1、2度しか会ったことがなくて これまでおぼろげにしか知らなかったことが、詳しく書いてあってなかなか面白かったんで 昔の資料と思って掲載画像を交えながら淡々と語っていく ちなみに俺は軍隊のことは言うほど詳しくないので、そこは悪しからず 5：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/02/20(月) 20:11:23.72ID:JNypWjEk00 さて、曾祖父は今に至るまで一族で唯一の職業軍人 親戚みんな身体が小さかったんで軍人に向かず、内心忸怩たる思いを抱いていたが、 海軍に行った先輩に「主計兵なら受かるんじゃね」と言われて主計兵になった ちなみに主計兵とは炊事、
ホルムズ海峡封鎖の可能性について: 極東ブログ
イランがホルムズ海峡を封鎖すると脅している。脅されているのはイランに敵対する諸国の経済だと見なされている。ホルムズ海峡が封鎖されれば世界経済に大混乱が起きるとも想定されている。 理由はホルムズ海峡が石油フローにおいて最も大きなチョークポイントだからである。昨年の資源エネルギー庁「エネルギー白書2010」の「第4節 総合的なエネルギー安全保障の定量評価」（参照）に引かれている「IEA World Energy Outlook 2004」は、年次が古いがおおよそのようすを知るにはわかりやすい。余談だが今年の白書は昨年とは打って変わった様相で感慨深い。 それによると、エネルギー安全保障面での世界の4大チョークポイントは、ホルムズ海峡、マラッカ海峡、マンダブ海峡およびスエズ運河で、ホルムズ海峡が最も大きい。しかも実際にこれらのチョークポイントに依存している国を見ると、主要国では中国・日本・韓国が大
【特集】日の丸ステルス Ｆ３５：時事ドットコム
航空自衛隊の次期主力機に ２機編隊で飛行する米空軍のＦ３５Ａ。コックピットの大きさと比較すると、機体がコンパクトであることがよく分かる（ロッキード・マーチン社提供）【時事通信社】 政府は２０１６年度から調達を始める航空自衛隊のＦＸ（次期主力戦闘機）に、米ロッキード・マーチン社のＦ３５ＡライトニングII戦闘機を採用することを決めた。Ｆ３５Ａはレーダーに探知されにくいステルス性能を持つ「第５世代」戦闘機で、今後のスケジュールが順調に進めば、１２年度予算に最初の調達費が計上され、１６年度中に「日の丸ステルス戦闘機」が日本の空の守りに就くことになる。 航空自衛隊は老朽化したＦ４ファントム戦闘機を代替するＦＸ候補として、Ｆ３５Ａのほか米ボーイング社のＦＡ１８スーパーホーネット、英国など欧州４カ国が共同開発したユーロファイターの３機種を対象に検討を進めていた。性能、価格、運用のしやすさなど、三者三様の
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米新型迎撃ミサイル実験失敗 日米共同開発に影響も - MSN産経ニュース
米ロッキード、次期主力戦闘機「F35なら日本で製造」 - 日本経済新聞